昨年の宿泊旅行、意欲増でも実施率は大幅減少

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昨年の宿泊旅行、実施率は大幅減少 

■調査結果

 リクルートは19日、2009年の『宿泊旅行実態調査』を発表。レジャー目的の国内宿泊旅行は、延べ宿泊旅行者数は前年比6ポイント減の1億6200万人、述べ宿泊数は前年比8ポイント減の約2億6800万泊で、同調査を開始した2005年以来過去最低を記録した。定額給付金や1000円高速、シルバーウイークなどの影響で意欲は高まっていたものの、長引く不況感や新型インフルエンザの影響で二の足を踏んだ消費者が多かった。

 昨年は3月に定額給付金の支給やETC休日割引制度が開始。5月のゴールデンウイークのほか、9月19から23日にはシルバーウイークと名付けられた大型連休もあった。それらが「旅行意欲をくすぐる要因になった」と答えている人は定額給付金が15.2%、ETC休日割引が40.6%、シルバーウイークが21.3%いたものの、5月に国内で発生した新型インフルエンザの影響で「旅行に行きたくなくなった」と答えた人は42.4%、不況感を理由に旅行意欲が減少した人も38.5%いた。

 なお、「2009年に旅行に行った」と答えている人は前年比2.8ポイント減の60.3%で、2005年と比較すると5ポイント減少。旅行費用の総額は前年より3300円減少の平均4万7300円だった。調査期間は2009年4月〜2010年3月。



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