2013年01月27日 10時00分
「告知」の有無…がん患者と支える家族の本音とは？
がん対策推進基本計画は「国民の情報不足感の解消」を最重要課題の一つとしている。
医療情報サイト・キューライフが25日、このたび3回目となる『がん情報の入手・利用に関する実態調査』の結果を発表した。20〜80代の合計2210人のがん患者とその家族を対象に実施したアンケートのなかで、「治療を続けても今後の見通しが厳しい」状況に直面した場合、医師に望むコミュニケーションの姿を聞いたところ、患者の75.9％、家族の69.7％が【数字をありのまま】伝えてほしいと回答。より正確な情報を希望しているといえそうだ。
一方、同設問の回答では少数派となったが「厳しい見通しであることを伝えて欲しくない」（≒本当のことを言わないで欲しい）という意見もあり、人それぞれに希望する形は違う。「治療をしても見通しが厳しい」状況を主治医から伝えられると仮定した時、どのような配慮を医師に望むかという設問でも、「感情的な言葉はやめて」、「ドライに、淡々と伝えて」、「機械的に／事務的に言って」という声もあった。
また、同調査では患者自身よりもその家族が「がんに関する情報」不足を感じていることも浮き彫りに。患者の48.5％が与えられた情報（※下記参照）に対して【おおいに足りている】【やや足りている】と充足を感じているのに対し、家族は約半数の25.0％。【まったく足りていない】の回答と比べると、患者10.4％に対し家族19.2％と約2倍だった。
※病気そのものについてだけではなく、検査、治療、予防、医療機関、医師、費用、経済支援、治験、家族協力、社会復帰、コミュニケーション、心理、統計など、関連する情報すべてを対象とする。
≪調査概要≫
調査名称：がん情報の入手・利用に関する実態調査
調査対象： 2210人（がん患者・家族以外は集計対象外とした）
調査時期： 2012年8月1日 〜8月24日
調査方法：インターネット調査
