「告知」の有無…がん患者と支える家族の本音とは?

がん対策推進基本計画は「国民の情報不足感の解消」を最重要課題の一つとしている。 [拡大する]

がん対策推進基本計画は「国民の情報不足感の解消」を最重要課題の一つとしている。

 医療情報サイト・キューライフが25日、このたび3回目となる『がん情報の入手・利用に関する実態調査』の結果を発表した。20〜80代の合計2210人のがん患者とその家族を対象に実施したアンケートのなかで、「治療を続けても今後の見通しが厳しい」状況に直面した場合、医師に望むコミュニケーションの姿を聞いたところ、患者の75.9%、家族の69.7%が【数字をありのまま】伝えてほしいと回答。より正確な情報を希望しているといえそうだ。

 一方、同設問の回答では少数派となったが「厳しい見通しであることを伝えて欲しくない」(≒本当のことを言わないで欲しい)という意見もあり、人それぞれに希望する形は違う。「治療をしても見通しが厳しい」状況を主治医から伝えられると仮定した時、どのような配慮を医師に望むかという設問でも、「感情的な言葉はやめて」、「ドライに、淡々と伝えて」、「機械的に/事務的に言って」という声もあった。

 また、同調査では患者自身よりもその家族が「がんに関する情報」不足を感じていることも浮き彫りに。患者の48.5%が与えられた情報(※下記参照)に対して【おおいに足りている】【やや足りている】と充足を感じているのに対し、家族は約半数の25.0%。【まったく足りていない】の回答と比べると、患者10.4%に対し家族19.2%と約2倍だった。

※病気そのものについてだけではなく、検査、治療、予防、医療機関、医師、費用、経済支援、治験、家族協力、社会復帰、コミュニケーション、心理、統計など、関連する情報すべてを対象とする。

≪調査概要≫
調査名称:がん情報の入手・利用に関する実態調査
調査対象: 2210人(がん患者・家族以外は集計対象外とした)
調査時期: 2012年8月1日 〜8月24日
調査方法:インターネット調査


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