自動車保険特集

自動車保険に新規で加入する時に知っておきたいポイントと注意点

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 初めて新しく車を購入した時は、任意の自動車保険に加入しておくと安心です。万が一事故を起こしても自賠責保険より手厚く補償してくれます。

 一口に自動車保険と言っても色々な自動車保険会社があり、それぞれ保険料や補償内容などが異なります。同じ加入条件でも契約内容などによっては大きな差がついてきます。車の維持費を抑える意味でも、できるだけ保険料の安い自動車保険に加入したいものです。しかし、新規で自動車保険に加入する時は、どこを選べばよいのか迷ってしまう方も多いでしょう。車を購入したディーラーから勧められるままに加入するケースも多いようです。無駄な保険料を払わないためにも、自動車保険の選び方や加入の方法、注意点などについて知っておきましょう。

 新規で自動車保険に加入する時は選び方や保険料を安くする方法を知っておくと、お得でありながら補償内容も充実させられます。特に通販型の自動車保険は条件次第で大幅に安くなることもあります。時にはかなり費用に差がつく場合もあります。車は何かと維持費がかかるので、少しでも安く抑えたいものです。納得するまで説明を受けたい時は、保険料こそ高くなりがちですが対面型の方が安心かもしれません。

 自動車保険で最も怖いのは、実際に事故に遭ってもまったく補償が役に立たないことです。保険料が無駄になるだけでなく莫大な出費が発生して大きな負担になります。保険料の高い安いよりも、補償内容を理解した上で加入するのが最も重要です。

新規で自動車保険を契約するまでの流れと必要書類

 新規で自動車保険の見積もりをする際は、運転免許証の色と車の年式・型番の情報が必要です。前者は免許証を見れば分かります。後者は車検証に記されていますが、納車前で手元になければ車のカタログなどから調べられるでしょう。

 加入する自動車保険会社が決まったら、申し込んで契約の手続きをします。運転免許証と車検証はコピーの提出を求められるかもしれません。車検証はあらかじめディーラーから取り寄せておきましょう。さらにオドメーターと呼ばれる「積算距離計」の情報が必要になります。いわゆるこれまでの走行距離であり新車ならゼロです。対面で契約する場合は印鑑も用意しなければいけません。

 手続きが完了したら当日か数日中に契約が締結され、その日から自動車保険は開始されます。納車に間に合うようスケジュールを確認しましょう。保険証券が届いていなくても有効です。紙で送らずネット上で確認できる自動車保険会社もあります。

 保険料を支払う方法はクレジットカードや払込票、銀行振込などがあり、対面型はさらに口座振替ができるなど種類が豊富です。期限はまちまちであり、保険開始日の前日までに納める場合もあれば、開始から1ヶ月以内でも可能なところもあります。もし滞納して猶予期間を過ぎると契約が解除されるので気をつけましょう。

対面型・通販型どっちがよい?保険会社を選ぶポイント

 自動車保険は、その申込方法によって大きく2種類に分けられます。1つは保険会社や代理店の従業員を通して申し込む「対面型」、もう1つはインターネット上から申し込む「通販型」です。

 対面型は店舗で担当者と話をしながら手続きできるので、不明な点があってもすぐに質問できます。一方で店舗の維持費や従業員の給料、代理店の報酬などが保険料に上乗せされるのがデメリットです。勧められた自動車保険の補償内容を断るのも勇気がいるでしょう。

 通販型はインターネットの画面を見ながら申し込めるので、本当に必要とする補償内容で加入できます。手続きもインターネットだけで完了するので、曜日や時間帯にしばられないで申し込めるのも魅力です。ただしどんな補償が必要か、適切な保険金額はいくらかを知らないと補償が不十分になる恐れがあります。事前にパンフレットや約款にも目を通しておくとよいでしょう。

 対面型も通販型もインターネット上で保険料の見積もりができるようになっており、数社まとめて比較できるサイトもあります。あらかじめ必要とする補償を決め、それに基づいて比較するとお得で最適な自動車保険を見つけられるでしょう。

保険料に大きな影響を与える等級の仕組みと注意点

 自動車保険において保険料の割引率を決めるのが「等級」です。最大で20等級まであり、完全に新規で加入すると6等級からスタートします。車が2台目で1台目の自動車保険が11等級以上であるなど、条件によっては7等級からのスタートです。等級の後ろにあるA〜Eは自動車保険が適用される年齢の範囲、Fは新規以外の契約、Sは新規を意味します。

 無事故であれば毎年1等級ずつ上がり、等級が上がるほどに大きく割り引かれ、6等級と20等級とでは40%以上の差です。逆に事故を起こして保険を使うと、その内容によって1〜3等級下がるのを覚悟しなければいけません。

 さらに7等級以上は「事故有係数」と呼ばれるものがあり、事故の有無によって割引率が変化します 。事故を起こすと低い割引率が最大6年間適用されるので、その間の保険料は割高になります。

 自動車保険会社を変えた時は、前の自動車保険会社の等級がそのまま引き継がれます。ただし、前の契約が終了してから13ヶ月以内に引き継がないと6等級に戻ってしまうので注意しましょう。

保険料を抑えつつ必要な補償を確保するためのポイント

 保険料の違いは等級だけでなく、補償の内容や加入者の年齢・利用目的・車種によっても異なるものです。補償内容を手厚くして特約をたくさん付けるほど保険料は高くなります。高価な車であれば車両保険が高くなるでしょう。事故を起こす確率が高くても保険料は高くなりがちです。若者や高齢者が運転する場合や、仕事に使う場合は事故のリスクが高まると判断されます。また、ドライバーや同乗者を限定すれば補償の範囲を狭め、保険料を抑えることができるでしょう。

 少しでも保険料を抑えるには、補償の範囲をできるだけ狭めるのがポイントです。例えば車両保険は保険料の大半を占めます。安い中古車なら免責によって保険が支払われる機会が少なくなるので不要かもしれません。逆に新車は安全性に優れているので保険料が安くなる可能性があります。

 ただし、保険料を安くするために必要な補償まで削ったのでは自動車保険の意味がありません。対人賠償保険や対物賠償保険は無制限にするのが望ましく、同乗者に対しても人身傷害や搭乗者傷害などの補償が必要になります。自分が自動車保険に何を求めているか明確にして、その範囲で安く抑えられる保険会社と補償内容を選ぶのが大切です。

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必要な情報を入力して金額を出す「見積もり」は、契約前に欠かせないものすが、実は個別と一括で大きな違いが。自分に合う形で申し込んでください。

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自動車保険選びのポイント

任意保険には、対人・対物賠償や人身傷害補償、車両保険などさまざまな種類があります。事前にチェックして重視する補償を決めることが大切です。

自動車保険会社は、ダイレクト系と代理店系の2つに大きくわけられます。双方のメリット・デメリットをきちんと踏まえて選びましょう。

人身事故の最高賠償金額は約5億円。物損事故でも約3億円にのぼるケースがあります。まずは実際の事故事例を見て任意保険の必要性を知りましょう。

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