教育費はこう貯めよう! オススメ貯金術を紹介

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早くから始めれば“教育費”は確実に貯められる?

 前回、子どもにかかる教育費がどのくらいかについて紹介した。子ども一人あたりの支出は、幼稚園から高校まですべて公立の場合は約500万円、すべて私立の場合は1677万円かかること、さらに大学では1人当たりの1年間の在学費用が141.8万円になることに触れた。そこで今回は、実際に教育費をどう貯めるのかについて紹介していく。

■貯める方法をどうするか?

 これから出産を控える人はもちろん、まだ子どもが乳幼児期であるならば、すぐに教育費を貯めることを考えよう。もちろん、小学生になっていても間に合わないということはない。まずは、家計の無駄を省いて、少しでもお子さんの教育費に回すことを考えてみよう。

 子どもが何歳であっても、すぐに貯め始められる方法としては、銀行の自動積立を利用する方法が挙げられる。毎月、確実に一定額を貯めることができる上、ちょっとした臨時収入などを追加入金することも可能。特に、ネット銀行であれば、金利が高いうえ、ネット上でいつでも入金ができるなど、使い勝手がいいのでおすすめだ。

 また、これから子どもが産まれる人、生まれて間もない人であれば、学資保険の検討もありだろう。ただし、学資保険の場合は、中途解約すると解約返戻金が払込保険料総額を下回ることもあるので、注意が必要。学資保険の特徴をよく理解し、「中途解約しづらいからこそ長期貯められる」と考える人に向いている商品といえる。実際に始めるなら、プランや返戻率について調べて、じっくり検討してから始めた方がいいだろう。

■「児童手当」を受給しているならば…

 ここまで、貯めるのにふさわしい時期、貯める方法について説明してきたが、「家計に余裕がなく貯金どころではない」と感じている人もいるかもしれない。そんな人におすすめなのが、「児童手当」を積み立てていく方法だ。せっかく子どものために支給されているのだから、将来のために活かす方法を考えるの手はあるだろう。

 児童手当の額は、3歳未満が月1万5000円、3歳から小学校終了前までは第1子、第2子が1万円、第3子以降は1万5000円、中学生は1万円となる。中学卒業までの児童手当の受給合計額は、実は結構な額になる。

 合計額をざっと計算してみよう。3歳未満の時期は1万5000円×3年間で54万円。3歳から小学校卒業までの時期は1万円×9年間で108万円(第1子、第2子の場合)。中学生の時期は、1万円×3年間で36万円。これらの合計は198万円だ。児童手当は、生まれ月や手続きのタイミングで受給合計額に違いが出るので、この198万円という数字はあくまで受給総額の目安なのだが、児童手当を何となく使ってしまうか、あるいはコツコツと貯めるかで、貯蓄額に200万円近いもの違いが出ることは覚えておいてもいいだろう。

 子どもが幼い時期は、目の前の育児で手いっぱいとなり、将来かかる教育費のことまで考える余裕がないかもしれない。だが、少しだけ時間を作って、子どものために貯める仕組みづくりをしてみてはいかがだろうか。早くから始めれば、無理なく確実に貯められるので、ぜひ検討してほしい。

(記事/川口沙織)

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