自動車保険特集
インターネットで自動車保険を申込むときの注意点
今や、自動車保険とインターネットは切っても切れない関係にあります。利用者の側から見ると、一度の入力で複数の自動車保険会社から見積りがとれるインターネットでの「一括見積りサービス」などはとても便利。同じ条件で各社から見積りがとれるため、比較検討がしやすいのです。
また、インターネット限定の割引サービスを受けられるようにするなど、自動車保険会社もインターネットの利用を推奨しています。新規契約でも継続契約でも、数千円程度自動車保険料を安くできることが多いので、インターネット申込みは積極的に活用したいものです。では、具体的にインターネットで自動車保険の手続きをする方法を見てみましょう。
【インターネットで自動車保険を申込むメリット】
・一度の入力で複数の自動車保険会社から見積りがとれる
・同じ条件で各社から見積りがとれるため、比較検討がしやすい
・インターネット限定の割引サービスを受けられる
・新規契約でも継続契約でも、数千円程度自動車保険料を安くできる
見積りの際も契約の際も、自動車保険料の算出には契約者並びに自動車についての正確な情報が必要です。それらの情報を入力するために、「運転免許証」と「車検証」を準備しましょう。「運転免許証」には、免許証の色や運転免許取得日などが記載されています。「車検証」には、登録番号(車のナンバー)、車両所有者、メーカー、車名、型式、初度登録年月などが記されています。なお、現在自動車保険に加入している場合は、その保険証券があれば大丈夫です。それでは、入力する必要がある主な項目について見ていきます。
■保険開始日
加入した自動車保険の補償がスタートする日です。補償の内容は、手続きした日ではなく保険開始日以降のものになるので注意しましょう。また、車を購入して新たに保険に加入するときなどは、納車の日には補償がスタートするよう契約しておくことが必要です。
■車両所有者
契約する車を所有する人のことです。車検証の「所有者の氏名又は名称」欄に記載されている名前になります。
■車両使用者
車を使用している人のことです。車検証の「使用者の氏名又は名称」欄に記載されています。
■主な運転者の方
文字通り、契約自動車を主に運転する人のことです。ここで書いた人が自動車保険の「記名被保険者」となり、保険料や被保険者の範囲が決定されます。
■メーカー
車のメーカー名です。車検証では「車名」欄に記載されています。
■車名
車の車種名です。車検証の「車名」欄に記載されているか、自動車の売買契約書に記載されています。一般的に「車種」と呼ばれているものです。
■型式
モデルなどで異なる、自動車の種類を識別するためのコード。車検証の「型式」欄に記載されています。
■用途車種
車検証の「用途」「自動車の種別」欄に記載されている、車の用途や車種を分類した区分のこと。普通乗用車や小型乗用車といった区分ごとに保険料が算出されます。
■初度登録年月
車が初めて陸運局に登録された年月のこと。一般的に「年式」と呼ばれるものです。車検証の「初度登録年月」欄に記載されています。
■登録番号(車のナンバー)
車検証の「自動車登録番号」欄に記載されています。
インターネットでの自動車保険の見積りや契約は、保険開始日あるいは現在加入中の保険の満期日が90日以内の場合にのみ行うことができるケースがほとんどです。契約や更新のタイミングが90日以上先だと、自動車保険の見積りや契約はできない場合があります。
車を改造している場合も注意が必要。違法改造車は任意自動車保険に加入できない場合があります。最近は合法改造車(車検に通った改造車)であれば加入できる自動車保険会社が増えていますが、インターネットでの見積りはできなかったり、加入できても自動車保険料が割高になるケースがあります。
また、今は「リスク細分型自動車保険」といって、ドライバーごとに「運転頻度」「運転地域」「安全装置」(エアバッグやABSの有無)などの条件を細分化して保険料を算出する自動車保険会社が増えています。例えば安全装置がついていれば、それだけロードサービスを頼むような自動車事故などによるリスクが少なくなるので、自動車保険料が割引されるといった具合です。これらも契約者側が入力しなければいけない項目ですので、車検証などでご自身で確認しておいてください。
自動車保険を比較する
個別or一括見積もり 違いを比較
必要な情報を入力して金額を出す「見積もり」は、契約前に欠かせないものすが、実は個別と一括で大きな違いが。自分に合う形で申し込んでください。
自動車保険選びのポイント
任意保険には、対人・対物賠償や人身傷害補償、車両保険などさまざまな種類があります。事前にチェックして重視する補償を決めることが大切です。
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人身事故の最高賠償金額は約5億円。物損事故でも約3億円にのぼるケースがあります。まずは実際の事故事例を見て任意保険の必要性を知りましょう。