ソニー生命
- 加入手続き
- 75.80点
- 商品内容
- 75.80点
- 保険料
- 72.49点
- アフターフォロー
- 68.82点
- 受取額・支払いスピード
- 73.18点
2019年、がん保険の顧客満足度ランキング1位はソニー生命でした。5つの評価項目の全てで1位を獲得しています。2018年は規定の回答者数に満たずランク外でしたが、今年は規定数に達しました。年代別部門では、発表しているすべての年代でアフラックが1位です。ソニー生命は回答者数が分散してしまい、年代別部門にはランクインしない結果となりました。なお、本調査の回答者は適用者から得ています。
がん保険の顧客満足度を項目別に並び替えて比較することが出来ます。
規定人数の半数以上の回答があり、総合得点が60.00点以上の企業です。
丁寧に現在の状況を確認して、保険を選べた。(40代/男性)>>
手続き終了までスムーズだった。(30代/女性)>>
問い合わせした際のコールセンターの対応が告知された心の傷に寄り添う感じで良かった。(30代/女性)>>
サービス内容と費用のバランス。(60代以上/男性)>>
条件などを考慮して、説明して頂けた。(50代/男性)>>
重視項目とはユーザーが、商品やサービスを利用・選定する際に重要視した項目を調査したデータです。数字の大きい項目ほど、重要視している結果となります。
オリコン顧客満足度ランキングは、
実際の利用者が評価した調査に
基づいています。
「がん保険」とは、がんと診断された時や、がんで入院した時などに保障される保険です。主に、診断給付金、入院給付金、手術給付金、通院給付金の保障があります。
【がん診断給付金】がんと診断されたときに受け取ることができる給付金です。「診断一時金」とも呼ばれます。
【がん入院給付金】がんの治療を目的とした入院をしたときに受け取ることができる給付金です。検査など、治療以外の入院の場合は対象外です。
【がん手術給付金】がんの治療を目的とした手術をしたときに受け取ることができる給付金です。手術した際に、何度でも受け取ることができます。
【がん通院給付金】がんの治療を目的とした通院をしたときに受け取ることができる給付金です。最近は通院保障を強化したがん保険が増えています。
昨今の医学の進歩に伴い、がん保険の内容も変化しているため、保険会社によりがん保険の特色が異なります。がん保険を選ぶ際は、最新の医療事情とがん保険内容の両面をチェック、比較することが大切です。
「がん保険」と「医療保険」の保障範囲を比較すると、「がん保険」はがんのときだけの保障であり、「医療保険」はがんやがん以外の病気、ケガの入院・手術の保障というような違いがあります。
「がん保険」のメリットは、「がん」に対する保障が手厚く、がん診断給付金やがん入院給付金、がん手術給付金など、がんに特化した保障内容です。
「がん保険」の注意点として、「がん」に特化した保険だけに、がん以外の病気は保障されない点や、死亡した際に給付金がでない点などが挙げられます。各保険の特徴を比較して、内容を把握することが大切です。
サンプル数
1,872人
このがん保険ランキングは、
オリコンの以下の調査に基づいています。
※オリコン顧客満足度ランキングは、データクリーニング(回収したデータから不正回答や異常値を排除)
および調査対象者条件から外れたサンプルを除外した上で作成しています。
※N≧100を基準として企業を抽出し、その中で最も回答者数の少ない企業の回答者数の90%以上をランクイン対象及び規定人数とします。
※ランキングTOPにランクインしている企業が、部門別ランキングにおいて規定人数未達によりランクインしない場合がございます。
※部門別ランキングは、規定人数未達によりランキングを発表しない場合がございます。
≫ 詳細はこちら
・総合満足度
・評価項目(小項目)
・利用した感想(良かった点・悪かった点)
・他者推奨意向
・他者推奨意向理由
≫ その他の設問内容はこちら
FWD富士生命(旧:AIG富士生命) / AIG富士生命ダイレクト / SBI損害保険 / アクサダイレクト生命保険 / アクサ生命保険 ...
≫ その他の調査企業はこちら
調査企業のサービス利用者に、「どの程度その企業のサービスを他者に薦めることができるか」について「A:とても薦めたい」「B:まあ薦めたい」「C:あまり薦めたくない」「D:全く薦めたくない」の4段階で評価をしてもらい比率を算出しています。
商標対象は、回答者数が100人以上の企業です。
調査企業のサービス利用者に、「どの程度その企業の利用したサービスを継続したいか」について「A:とても利用し続けたい」「B:まあ利用し続けたい」「C:あまり利用し続けたくない」「D:全く利用し続けたくない」の4段階で評価をしてもらい比率を算出しています。
商標対象は、回答者数が100人以上の企業です。