oricon MEでは、2006年からさまざまな産業で顧客満足度調査を実施しています。 当業種においては、10社を対象に調査を行い、過去5年以内に実際にバイク保険を利用した3,603名の方からの回答を得ました。

バイク保険の顧客満足度を項目別に並び替えて比較することが出来ます。

TOP ランキングTOP
評価項目別 加入・更新手続き 商品内容の充実度 保険料 事故対応 調査・認定結果 受取額・支払いスピード サポートサービス
年代別 30代 40代 50代以上

バイク保険 ランキングTOP

高評企業

規定人数の半数以上の回答があり、評価項目得点が60.00点以上の企業です。

バイク保険 利用者3,603人が比較の際に重視した項目

加入・更新手続き
26.06%
保険料
19.93%
商品内容の充実度
17.35%
サポートサービス
11.87%
事故対応
11.11%
受取額・支払いスピード
8.78%
調査・認定結果
4.9%

重視項目とはユーザーが、商品やサービスを利用・選定する際に重要視した項目を調査したデータです。数字の大きい項目ほど、重要視している結果となります。

調査データのご提供 顧客満足度ランキング作成時に調査した、集計データ・調査レポートごご提供いたします。

オリコン顧客満足度ランキングは、
実際の利用者が評価した調査に
基づいています。

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2015年度オリコン顧客満足度ランキング
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知っておきたい!バイク保険

バイク保険とは

 バイクは自動車に比べ小回りが利くので外出の足に手軽に利用することができる乗り物です。混雑する市街地やその周辺の街道でも無理なく・ストレスなく走行することができます。災害時にはガレキが散乱する道路でも走ることができ、過去の阪神・淡路大震災の際、車では16時間かかった道のりが、バイクでは2時間でたどり着いたという記録が残されています。(※1)
バイクは、通勤や通学、普段のちょっとした買い物から仕事まで幅広く利用できるとても便利なものです。特に地方など公共交通機関がなく不便な地域では、自動車とともに生活に欠かせない移動手段です。
このように幅広い世代に利用されているバイクですが、バイク保険についてもきちんと考えておきたい事柄です。ここでは安心なバイクライフを支えてくれる「バイク保険」について解説します。

バイクの現状は?

 バイクの保有台数は、日本全国で約1100万台にのぼっています。日本の人口からみると約11人に1人が利用していることになります。その割合で最も多いのが原付一種(50cc以下)で約650万台です。半分以上を原付が占めています。続いて軽二輪(125cc超〜250cc以下)約198万台、原付二種(50cc超〜125cc以下)約167万台、小型二輪(250cc超)約160万台となっています。(※1)

出典:「社会に役立つ バイクの力(ちから)」一般社団法人日本自動車工業会を参考

出典:「社会に役立つ バイクの力(ちから)」一般社団法人日本自動車工業会を参考
 また、メーカーも多くのバイクを出荷しています。2016年度販売台数(全メーカー)は、58万2799台にのぼり、そのうち10万9382台の約半分近くを占めるのが50ccクラスの原付です。(※2)
50cc超のクラスでは、半分以上を40歳代から50歳代のユーザーが占めています。一方、60歳以上のユーザーが約46%を占めるのは原付(50cc以下)です。
バイクの魅力は、どの世代においてもその時々のライフスタイルに合ったバイクを選ぶことができることです。(※3)

バイク保険は必要?

 強制保険である自賠責保険には必ず加入する義務があります。一方、任意のバイク保険の加入は必要なのでしょうか。

バイク保険は必要?

■車とは違うバイクの特性
バイクは基本2輪のため、バランスを取りながら運転します。ライディングポジションひとつを取っても、正しいポジションでなければハンドル操作や、運転中の情報確認も正しく行うこともできません。そのため、バイクのタイプによってそのライディングポジションも異なります。運転者はバイクの特性を理解することで、より快適なライディングをすることができます。
2005年4月1日から、二人乗り(タンデム)の高速道路走行ができるようになりました。バイクは車のように体が守られていないため、一人走行よりも二人乗りのほうが事故に遭った時のダメージはより大きいものとなります。

■自動車との事故が多い訳
平成28年中における全国の交通事故による死者数は3904人で、そのうち二輪車(原動機付自転車を含む)に乗車中の交通事故死者数は684人でした。その構成率は17.5%で四輪車の約半分にあたります。(※4)車に比べると少ない割合ではありますがそれでもこれだけ事故で亡くなる人がいるのです。
【全国の交通事故死者数構成率(平成28年中)】

【全国の交通事故死者数構成率(平成28年中)】

 東京都内の二輪乗車中の交通事故者数調査における事故類型別では、過去5年間単独事故が最も多く、交差点での右折時の事故が多発しています(※4)。バイクが直進、車が右折する場合、車から見えるバイクは思っている以上に小さく見えるものです。まだバイクは遠くにいるから右折に間に合うと思い込んで車が直進のバイクと衝突するというケースがあります(右直事故)。バイクの特性上起きてしまう痛ましい事故の例です。
交通事故多発交差点マップワースト2の「月輪一丁目交差点」の事故はすべてバイクです。事故には直進バイクと右折車との事故が含まれています。(※5)

バイクは、バランスを崩したり、転倒することがあります。これが単独事故につながる事もあります。また、ひとたび事故が起これば後部に搭乗していた人も衝撃によって飛ばされることになります。車なら助かるかもしれない事故でもバイクでは致命的というケースもあるでしょう。バイクに乗るからにはこれらリスクに対する補償をカバーするためのバイク保険が必要だということを認識しましょう。

バイクが入る保険は強制保険と任意保険

 バイク保険には、法律上強制加入する「自賠責保険」と任意に加入する「バイク保険」があります。

バイクが入る保険は強制保険と任意保険

■自賠責保険
自動車損害賠償保障法にもとづき、原付を含むすべての自動車について自賠責保険に入っていなければ運転することはできないため、当然のことながらバイクも加入することになります。自賠責保険の補償は、バイクの運転事故で他人を死傷させた場合に人身事故の損害のみに支払われ、物損事故は適用外です。また、被害者1名ごとに支払限度額が定められており、1つの事故で被害者が複数いる場合は被害者への支払限度額が減らされることはありません。

■バイク保険(任意保険)
バイク保険は、バイクを運転中などの事故に対してその損害を補償する保険です。バイク保険の役割は、自賠責保険では補償しきれない部分を補てんすることです。自賠責保険の必要性は知っていてもバイク保険については実はあまり知らないということもあるでしょう。自賠責保険で補償されるのは対人賠償のみです。搭乗者や本人、大切なバイクへの補償は対象ではありません。バイク保険に加入していないということは補償という観点ではリスキーな状態と言えます。バイク保険と言っても特別なものではなく、補償は基本的に自動車保険のバイク版と言えるでしょう。バイク保険を契約ができる業態には、ダイレクト型や代理店型があります。

バイク保険の補償内容は?

 それでは、バイク保険の補償の内容はどうなのでしょうか。先ほどお話したとおり補償については自動車保険とほとんど変わりません。バイク保険の補償についてみていきましょう。

バイク保険の補償内容は?

■補償
・相手への補償
「対人賠償保険(基本補償)」:無制限
バイク事故で他人を死傷させてしまった場合に、自賠責保険等の支払額を超える部分について保険金が支払われます。例えば、バイクを運転中、不注意で交通事故を起こしてしまい被害者(歩行者)が後遺障害を負わせてまった、というものです。被害者1名につき、契約の保険金額を限度に支払われます。相手方への補償は、裁判で高額な損害額が認定される場合がありますので保険金額を無制限にしましょう。

「対物賠償保険(基本補償)」:無制限
バイク事故で他人の車や建物および物などを壊してしまった場合の補償です。例えは、ガードレール、信号機、電柱、電車、店舗等も補償の対象になります。1回の事故につき、契約の保険金額を限度として保険金が支払われます。補償の保険金額については無制限にするようにしましょう。
ただし、対物賠償保険では、相手の車の時価額を超える修理費用について保険金は支払われません。この超過分の修理費用が相手とトラブルの原因になることがあります。対物賠償保険で補償されない修理費用等までカバーしたい場合は、「対物超過特約」の付帯を検討します。

・搭乗者への補償
「自損事故傷害特約」
相手のいない単独のバイク事故、または、相手に過失がない事故によって死傷したなど自賠責保険等では補償されない場合の補償です。電柱に接触して、ケガをしてしまったなど、運転者のミスの場合も補償されます。

「無保険車傷害特約」
バイク事故で死亡または後遺障害を負ってしまい、相手の車が不明および無保険の場合に十分な補償が得られないときの補償です。例えば、対人賠償保険が付帯されていない車と交差点で衝突して後遺障害を負い、相手に支払い能力がない場合でも保険金が支払われます。

「搭乗者傷害保険」
契約のバイクに人を乗せて運転中に搭乗者がバイク事故により死傷したときの補償です。

「人身傷害保険」
契約のバイクに搭乗中に事故で死傷したときの補償です。人身傷害保険の特徴は、過失割合にかかわらず保険金額を限度に搭乗者傷害保険と別に支払われる点です。ただし、年齢により付帯ができない、または、原付には付帯できないなどの要件がある場合があります。

・バイクや本人の所有物などの補償
「車両保険(車対車事故のみ)」
契約されているバイクの損害に対する補償です。なお、申込み方法や原付への付帯不可など要件がある場合があります。

・その他の補償
「弁護士費用等特約」
例えば、自分には責任がない事故で相手が非を認めず解決できないような場合には弁護士に委任することができます。ある保険会社では、訴訟費用、訴訟費用、仲裁費用、和解費用、調停費用の弁護士費用等を被保険者1名につき300万円まで補償されます。

注:保険会社によっては車両保険を取り扱っていない場合もあります。また、そのほかの補償についても保険会社によって取扱いがない場合もあります。

■事故の時の対応

事故の時の対応

バイクでの事故時には、負傷者の救護を優先に心がけましょう。その後に警察や保険会社へ連絡をします。また、事故を起こせば誰もが動揺します。事故の相手と具体的な損害賠償の話はしないことです。なお、加害者になってしまった際は、負傷された相手に対して配慮する気持ちを忘れないようにします。
事故現場では、保険会社は事故の相手と過失割合を決める交渉を行います。目撃者がいればその人の連絡先を確認しておくと安心です。

保険会社の事故時の対応には次のものがあります。
・事故の受付けは24時間・365日対応
・現場に急行するロードサービス
・そのほか(レッカーサービスなど)

バイク事故は、運転者本人が負傷する可能性もあります。事故時の状況をよく把握して冷静に行動しましょう。

割引制度を賢く利用する

 TVなどで自動車保険の割引について宣伝していますがバイク保険にも割引制度があります。

「インターネット割引」
ダイレクト型の保険会社が提供するサービスです。インターネット上で契約した場合に割引されます。

「証券不発行割引」
保険証券兼領収証の発行を省略すると保険料が割引されます。

割引制度はダイレクト型の保険会社で取扱っていますので、気になる保険会社を調べてみるといいでしょう。
車とは一味違うライディングという楽しさを味わえるバイク。バイクを利用する際に安全装備に気をつかうことも大切ですが、バイク保険についてもしっかり準備しておきましょう。


※1 「社会に役立つ バイクの力(ちから)」一般社団法人日本自動車工業会より
※2 「自動車統計月報VOL.51 NO.7 2017-10」一般社団法人日本自動車工業会より
※3 「2015年度二輪車市場動向調査」一般社団法人日本自動車工業会より
※4  警視庁HPより
※5 「交通事故多発交差点マップ平成27年データ準拠」一般社団法人 日本損害保険協会より
オリコン顧客満足度調査とは

サンプル数
3,603

このバイク保険ランキングは、
オリコンの以下の調査に基づいています。

ジャンル・ランキング定義
調査詳細について

ランキングの対象について

第1階層:保険・金融業
第2階層:損害保険業
第3階層:損害保険
ランキング階層:バイク保険

※総務省告示として制定された『日本標準産業分類』を基礎にOCSが独自に細分化した業界階層です。

調査概要

事前調査
2017/05/10〜2017/08/08
更新日
2018/01/04
サンプル数
3,603人(調査時サンプル数3,937人)
規定人数
100人以上
調査企業数
10社
定義
バイクの利用において発生する損害を補償する損害保険のこと。
広義でのバイク保険は「強制保険(自賠責保険)」「任意保険」の2種類あるが、「強制保険(自賠責保険)」は加入が義務付けられておりユーザーが選べる保険商品もないため、本ランキングでは「任意保険」をバイク保険と定義する。
また、「自動車保険のバイクの補償に関する特約」はバイク保険には当たらないこととする。
調査期間
2017/08/09〜2017/08/24
2016/08/18〜2016/08/29
2015/08/03〜2015/09/03
調査対象者
性別:指定なし 年齢:18歳以上 地域:全国 条件:過去5年以内に自分が運転していてバイク保険を適用したことがあり、かつ、バイク保険へ加入する際に選定に関与した人

※オリコン顧客満足度ランキングは、データクリーニング(回収したデータから不正回答や異常値を排除)
 および調査対象者条件から外れたサンプルを除外した上で作成しています。
※N≧100を基準として企業を抽出し、その中で最も回答者数の少ない企業の回答者数の90%以上をランクイン対象及び規定人数とします。
※ランキングTOPにランクインしている企業が、部門別ランキングにおいて規定人数未達によりランクインしない場合がございます。
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設問内容 アンケート調査を実施した際の質問事項です。満足度評価項目のほか、該当サービスの利用状況や検討内容を質問しています。

調査企業

過去ランキング

推奨意向

継続意向