チューリッヒ保険
74.63点
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50代／男性事故の手続きがスムーズ。（50代／男性）＞＞
バイク保険の顧客満足度を項目別に並び替えて比較することが出来ます。
バイク保険 ランキングTOP
三井ダイレクト損害保険
74.06点
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50代／男性相手に丁寧な説明があった。（50代／男性）＞＞
アクサ損害保険（アクサダイレクト）
73.96点
保険金は継続してでていた。（50代／男性）＞＞
東京海上日動火災保険
73.52点
相手との交渉が丁寧だった。（50代／女性）＞＞
損保ジャパン日本興亜
72.84点
代理店がしっかりしている。（40代／男性）＞＞
あいおいニッセイ同和損害保険
72.70点
故障時のレッカー対応の早さ。（30代／男性）＞＞
三井住友海上火災保険
72.51点
まだ適応される保証があることを知らせてくれた。（40代／男性）＞＞
高評企業
規定人数の半数以上の回答があり、評価項目得点が60.00点以上の企業です。
AIG損害保険
休んでる間の給料保証をしてくれたことがサプライズでありがたかった。（60代以上／男性）＞＞
バイク保険 利用者3,603人が重視した項目
- 加入・更新手続き
- 26.06%
- 保険料
- 19.93%
- 商品内容の充実度
- 17.35%
- サポートサービス
- 11.87%
- 事故対応
- 11.11%
- 受取額・支払いスピード
- 8.78%
- 調査・認定結果
- 4.9%
重視項目とはユーザーが、商品やサービスを利用・選定する際に重要視した項目を調査したデータです。数字の大きい項目ほど、重要視している結果となります。
オリコン顧客満足度ランキングは、
実際の利用者が評価した調査に
基づいています。
知っておきたい！バイク保険
バイク保険とは
バイクは、通勤や通学、普段のちょっとした買い物から仕事まで幅広く利用できるとても便利なものです。特に地方など公共交通機関がなく不便な地域では、自動車とともに生活に欠かせない移動手段です。
このように幅広い世代に利用されているバイクですが、バイク保険についてもきちんと考えておきたい事柄です。ここでは安心なバイクライフを支えてくれる「バイク保険」について解説します。
バイクの現状は？
50cc超のクラスでは、半分以上を40歳代から50歳代のユーザーが占めています。一方、60歳以上のユーザーが約46％を占めるのは原付（50cc以下）です。
バイクの魅力は、どの世代においてもその時々のライフスタイルに合ったバイクを選ぶことができることです。（※3）
バイク保険は必要？
バイクは基本2輪のため、バランスを取りながら運転します。ライディングポジションひとつを取っても、正しいポジションでなければハンドル操作や、運転中の情報確認も正しく行うこともできません。そのため、バイクのタイプによってそのライディングポジションも異なります。運転者はバイクの特性を理解することで、より快適なライディングをすることができます。
2005年4月1日から、二人乗り（タンデム）の高速道路走行ができるようになりました。バイクは車のように体が守られていないため、一人走行よりも二人乗りのほうが事故に遭った時のダメージはより大きいものとなります。
■自動車との事故が多い訳
平成28年中における全国の交通事故による死者数は3904人で、そのうち二輪車（原動機付自転車を含む）に乗車中の交通事故死者数は684人でした。その構成率は17.5％で四輪車の約半分にあたります。（※4）車に比べると少ない割合ではありますがそれでもこれだけ事故で亡くなる人がいるのです。
交通事故多発交差点マップワースト2の「月輪一丁目交差点」の事故はすべてバイクです。事故には直進バイクと右折車との事故が含まれています。（※5）
バイクは、バランスを崩したり、転倒することがあります。これが単独事故につながる事もあります。また、ひとたび事故が起これば後部に搭乗していた人も衝撃によって飛ばされることになります。車なら助かるかもしれない事故でもバイクでは致命的というケースもあるでしょう。バイクに乗るからにはこれらリスクに対する補償をカバーするためのバイク保険が必要だということを認識しましょう。
バイクが入る保険は強制保険と任意保険
自動車損害賠償保障法にもとづき、原付を含むすべての自動車について自賠責保険に入っていなければ運転することはできないため、当然のことながらバイクも加入することになります。自賠責保険の補償は、バイクの運転事故で他人を死傷させた場合に人身事故の損害のみに支払われ、物損事故は適用外です。また、被害者１名ごとに支払限度額が定められており、１つの事故で被害者が複数いる場合は被害者への支払限度額が減らされることはありません。
■バイク保険（任意保険）
バイク保険は、バイクを運転中などの事故に対してその損害を補償する保険です。バイク保険の役割は、自賠責保険では補償しきれない部分を補てんすることです。自賠責保険の必要性は知っていてもバイク保険については実はあまり知らないということもあるでしょう。自賠責保険で補償されるのは対人賠償のみです。搭乗者や本人、大切なバイクへの補償は対象ではありません。バイク保険に加入していないということは補償という観点ではリスキーな状態と言えます。バイク保険と言っても特別なものではなく、補償は基本的に自動車保険のバイク版と言えるでしょう。バイク保険を契約ができる業態には、ダイレクト型や代理店型があります。
バイク保険の補償内容は？
・相手への補償
「対人賠償保険（基本補償）」：無制限
バイク事故で他人を死傷させてしまった場合に、自賠責保険等の支払額を超える部分について保険金が支払われます。例えば、バイクを運転中、不注意で交通事故を起こしてしまい被害者（歩行者）が後遺障害を負わせてまった、というものです。被害者1名につき、契約の保険金額を限度に支払われます。相手方への補償は、裁判で高額な損害額が認定される場合がありますので保険金額を無制限にしましょう。
「対物賠償保険（基本補償）」：無制限
バイク事故で他人の車や建物および物などを壊してしまった場合の補償です。例えは、ガードレール、信号機、電柱、電車、店舗等も補償の対象になります。1回の事故につき、契約の保険金額を限度として保険金が支払われます。補償の保険金額については無制限にするようにしましょう。
ただし、対物賠償保険では、相手の車の時価額を超える修理費用について保険金は支払われません。この超過分の修理費用が相手とトラブルの原因になることがあります。対物賠償保険で補償されない修理費用等までカバーしたい場合は、「対物超過特約」の付帯を検討します。
・搭乗者への補償
「自損事故傷害特約」
相手のいない単独のバイク事故、または、相手に過失がない事故によって死傷したなど自賠責保険等では補償されない場合の補償です。電柱に接触して、ケガをしてしまったなど、運転者のミスの場合も補償されます。
「無保険車傷害特約」
バイク事故で死亡または後遺障害を負ってしまい、相手の車が不明および無保険の場合に十分な補償が得られないときの補償です。例えば、対人賠償保険が付帯されていない車と交差点で衝突して後遺障害を負い、相手に支払い能力がない場合でも保険金が支払われます。
「搭乗者傷害保険」
契約のバイクに人を乗せて運転中に搭乗者がバイク事故により死傷したときの補償です。
「人身傷害保険」
契約のバイクに搭乗中に事故で死傷したときの補償です。人身傷害保険の特徴は、過失割合にかかわらず保険金額を限度に搭乗者傷害保険と別に支払われる点です。ただし、年齢により付帯ができない、または、原付には付帯できないなどの要件がある場合があります。
・バイクや本人の所有物などの補償
「車両保険（車対車事故のみ）」
契約されているバイクの損害に対する補償です。なお、申込み方法や原付への付帯不可など要件がある場合があります。
・その他の補償
「弁護士費用等特約」
例えば、自分には責任がない事故で相手が非を認めず解決できないような場合には弁護士に委任することができます。ある保険会社では、訴訟費用、訴訟費用、仲裁費用、和解費用、調停費用の弁護士費用等を被保険者1名につき300万円まで補償されます。
注：保険会社によっては車両保険を取り扱っていない場合もあります。また、そのほかの補償についても保険会社によって取扱いがない場合もあります。
■事故の時の対応
事故現場では、保険会社は事故の相手と過失割合を決める交渉を行います。目撃者がいればその人の連絡先を確認しておくと安心です。
保険会社の事故時の対応には次のものがあります。
・事故の受付けは24時間・365日対応
・現場に急行するロードサービス
・そのほか（レッカーサービスなど）
バイク事故は、運転者本人が負傷する可能性もあります。事故時の状況をよく把握して冷静に行動しましょう。
割引制度を賢く利用する
「インターネット割引」
ダイレクト型の保険会社が提供するサービスです。インターネット上で契約した場合に割引されます。
「証券不発行割引」
保険証券兼領収証の発行を省略すると保険料が割引されます。
割引制度はダイレクト型の保険会社で取扱っていますので、気になる保険会社を調べてみるといいでしょう。
車とは一味違うライディングという楽しさを味わえるバイク。バイクを利用する際に安全装備に気をつかうことも大切ですが、バイク保険についてもしっかり準備しておきましょう。
※1 「社会に役立つ バイクの力（ちから）」一般社団法人日本自動車工業会より
※2 「自動車統計月報VOL.51 NO.7 2017-10」一般社団法人日本自動車工業会より
※3 「2015年度二輪車市場動向調査」一般社団法人日本自動車工業会より
※4 警視庁HPより
※5 「交通事故多発交差点マップ平成27年データ準拠」一般社団法人 日本損害保険協会より
