69.8点
以前はメールやIPメッセンジャーを使っていたが、それらよりも機能が豊富、設定が容易、使い勝手が良い。出社時在宅時問わず良く使っており導入前よりもコミュニケーションが円滑になった。（30代／男性）
その他の口コミ・評判
メールよりも気軽にやり取りできるので利用しやすい。ビデオ会議が簡単にできるのがよい。グループやチーム、メンションの機能が良い。カレンダーで管理できるところ。（20代／男性）
会話を受ける方はポップアップされるメッセージに応答するだけなので楽。また、スマホと兼用できるので場所を問わず使えるのが便利です。（50代／男性）
リアルタイムでクイックにチーム内のコミュニケーションがとれること。ちょっとした電話やメールするほどでない要件も確認できること。（30代／女性）
チャット機能をメインに使っているが、ビデオ会議やタスク管理、Office365との連携など必要な機能が一通りそろっていて簡単に使える。（40代／男性）
67.0点
スケジュール帳(紙)がいらなくなった。情報共有が簡単でリアルタイムにできるようになった。人ごとに連絡をとるのではなく、タスクごとに連絡できるので、重要な情報が流れていくことがなくなった。（30代／男性）
その他の口コミ・評判
LINEしかしていない顧客とも連絡ができる。(自分は社内のラインワークスを使って相手がLINEで返信できる)ドライブも利用できて、スマホからもドライブに保存したファイルが見られる。（20代／女性）
在宅勤務や外回りをしている時でも同僚や上司に連絡ができるので便利。場所を選ばず仕事ができるようになった。また、入電メモも送れるので紙に書く必要がなくなり楽。（20代／女性）
もともとLINEを個人的に使っていたので、使いやすかった。過去に戻って内容を振り返りやすい。新人にも説明しやすい。（LINEを使ったことのある人が多いから）（30代／女性）
通常のLINEと違い、グループチャットで誰が既読をつけたかわかる等、業務においては便利な機能が多い また、他ウィンドウのスクショがとれるのが便利（30代／女性）
オリコン顧客満足度調査では、実際にサービスを利用した4,394人にアンケート調査を実施。
満足度に関する回答を基に、調査企業22社を対象にした「ビジネスチャットツール」ランキングを発表しています。
総合満足度だけでなく、様々な切り口から「ビジネスチャットツール」を評価。さらに回答者の口コミや評判といった、実際のユーザーの声も掲載しています。
サービス検討の際、“ユーザー満足度”からも比較することで「ビジネスチャットツール」選びにお役立てください。
調査企業のサービス利用者に、「どの程度その企業のサービスを推奨したいか」について「A:とても薦めたい」「B:まあ薦めたい」「C:あまり薦めたくない」「D:全く薦めたくない」の4段階で評価をしてもらい、「A:とても薦めたい」「B:まあ薦めたい」と回答した人の割合で算出しています。
※10段階聴取については、A=9-10回答、B=6-8回答、C=3-5回答、D=1-2回答として割合を算出しております。
※推奨割合はA＋B、推奨得点は平均スコアからの算出となっております。
商標対象は、回答者数が100人以上の企業です。
サンプル数
4,394人
このビジネスチャットツールランキングは、
オリコンの以下の調査に基づいています。
※オリコン顧客満足度ランキングは、データクリーニング（回収したデータから不正回答や異常値を排除）
および調査対象者条件から外れた回答を除外した上で作成しています。
※「総合ランキング」、「評価項目別」、部門の「業態別」においては有効回答者数が規定人数を満たした企業のみランクイン対象となります。その他の部門においては有効回答者数が規定人数の半数以上の企業がランクイン対象となります。
※総合得点が60.0点以上で、他人に薦めたくないと回答した人の割合が基準値以下の企業がランクイン対象となります。
≫ 詳細はこちら
・総合満足度
・評価項目（小項目）
・利用した感想（良かった点・悪かった点）
・他者推奨意向
・他者推奨意向理由
≫ その他の設問内容はこちら
InCircle（インサークル） / elgana（エルガナ） / Google Chat（グーグル・チャット） / CYBERCHAT（サイバーチャット） / Symphony（シンフォニー） ...
≫ その他の調査企業はこちら
調査企業のサービス利用者に、「どの程度その企業のサービスを継続したいか」について「A:とても利用し続けたい」「B:まあ利用し続けたい」「C:あまり利用し続けたくない」「D:全く利用し続けたくない」の4段階で評価をしてもらい、「A:とても利用し続けたい」「B:まあ利用し続けたい」と回答した人の割合で算出しています。
※10段階聴取については、A=9-10回答、B=6-8回答、C=3-5回答、D=1-2回答として割合を算出しております。
商標対象は、回答者数が100人以上の企業です。
慶應義塾大学理工学部教授／内閣府 上席科学技術政策フェロー（非常勤）鈴木秀男
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