2023年07月18日 17時00分

FX取引顧客満足度ランキング、「ヒロセ通商」4年連続の1位

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顧客満足度の高い「FX取引」とは?(画像はイメージ)

 顧客満足度調査を実施する株式会社oricon MEが発表した「2023年 FX取引ランキング」では、【ヒロセ通商(ヒロセ通商株式会社 本社:大阪府大阪市)】が、4年連続通算8度目(※1)の総合1位を獲得。2位には【外為どっとコム(株式会社外為どっとコム 本社:東京都港区)】、3位には【SBI FXトレード(SBI FXトレード株式会社 本社:東京都港区)】がランクインした。

※1.総合1位獲得は2012年度、2014年度、2014-2015年、2015年、2020年〜2023年

 「FX取引ランキング』は、2010年の調査開始以来今回で14回目。インターネットを利用して現在裁量トレードでFX取引をしており、過去3年に年1回以上取引をした全国の利用者6,997人に調査を行った。

 総合1位の【ヒロセ通商】は、全8項目の評価項目別のうち、「口座開設・特典」「取引手数料」「通貨ペア、発注方法」「取引のしやすさ」「分析ツール」「システムの安定性」の6項目で1位に。特に「通貨ペア、発注方法」「分析ツール」は、今回で7年連続1位となった。また、業態別部門「FX専門業者」、投資スタイル別部門(※2)「スキャルピングトレード」「デイトレード」「スイングトレード」、デバイス別部門「PC」でも1位で、中でも業態別「FX専門業者」は2015年の同部門発表開始から8年連続、投資スタイル別「スキャルピングトレード」は9年連続の1位を獲得している。

 実際の利用者からは、「キャンペーンが豊富。使えるテクニカルが豊富。チャートにラインを引ける(30代・男性)」「スキャルピングが認められている。取引ツールのカスタマイズ性がいい(50代・男性)」「小回りが利くので何でも相談できる。小さなことでも対応可能(30代・女性)」といったコメントが良い点として寄せられている。

 2位の【外為どっとコム】は、評価項目別「通貨ペア、発注方法」「取引のしやすさ」「情報提供」「問い合わせ」の4項目がTOP3入り。また投資スタイル別部門(※2)「スワップトレード」では2016年以来2度目の1位を獲得した。3位の【SBI FXトレード】は、評価項目別「口座開設・特典」「取引手数料」「通貨ペア、発注方法」の3項目がTOP3入り。またレベル別部門「初心者」では4年連続6度目(※3)の1位を獲得している。

※2.投資スタイル別について
「スキャルピングトレード」:数秒〜数分間の売買を繰り返す超短期間売買手法
「デイトレード」:1日単位で損益を確定させる手法
「スイングトレード」:数日間〜1週間保有し損益を確定させる手法
「スワップトレード」:数週間以上保有し、スワップポイント(2か国間の金利差調整分)で利益を確定させる手法
※3.部門別1位獲得は2013年度、2015年、2020年〜2023年


【2023年 オリコン顧客満足度(R)調査 FX取引ランキング】

1位 ヒロセ通商 72.5点
2位 外為どっとコム 70.2点
3位 SBI FXトレード 70.1点
4位 野村證券 70.0点
5位 GMOクリック証券 69.4点
6位 マネーパートナーズ 69.1点
7位 松井証券 69.0点
8位 住信SBIネット銀行 68.5点
9位 SBI証券 68.1点
9位 外貨ex byGMO 68.1点
9位 トレイダーズ証券 68.1点

※12位以降のランキングは「オリコン顧客満足度(R)」公式サイトをご覧ください。

■ランキング発表日:2023/01/04
■調査期間:2022/07/28〜2022/08/10、2021/08/13〜2021/08/24、2020/08/18〜2020/08/31
■サンプル数:6,997人
■規定人数:100人以上
■調査企業数:33社
■定義:以下すべての条件を満たすサービス
1)裁量トレードで行うFX取引を取り扱っているFX専門事業者、証券会社、銀行
2)金融庁の認可を受けているサービス。ただし、システムトレードで行うFX取引は対象外とする
■調査対象者 性別:指定なし 年齢:18〜84歳  地域:全国 
条件:以下すべての条件を満たす人
1)インターネットを利用し、現在裁量トレードでFX取引をしている人
2)過去3年に年1回以上取引をした人

オリコン顧客満足度(R)ランキングは、実際にサービス・商品を利用したことがあるユーザーを対象に実施した「満足度調査」の結果。“満足を情報化する”を理念に、2006年より日本最大級の調査規模で展開している。多項目による調査を独自に行い、その結果をサイト上で発表。日本で流通しているサービスや商品に対して、消費者の選択を容易にすること、それらを提供する企業の成長に貢献することを目指している。

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