カードローンの審査に通るためには

 カードローンを契約するためには、まず審査に通過しなければなりません。一般的にカードローンの審査は厳しいと言われています。ただし審査の厳しさは会社によっても差があり、審査に通過するために必要なポイントなどもあります。今回はカードローンの審査に通るためのポイントや、審査で見られる内容などについてご紹介します。

審査に通るためのポイント

 カードローンは担保や保証人を必要としない分、個人の信用が重視されます。そのため、カードローンの審査は厳しいところが多くあります。カードローンの審査に通るためにはいくつか守るべきポイントがあります。

【1】低い限度額で申し込む
 カードローンでは、一人一人に収入や返済能力に応じた限度額が定められます。この限度額を低い額で申し込むことで、カードローン会社に「返済計画をきちんと考えている」という印象を与えることができます。また、初めのうちはまだ信頼関係を築けていないため、あまりに高い限度額の場合、カードローン会社も判断が困難になり審査が通りにくくなってしまう可能性が高くあります。
 カードローンは一度審査に通り契約を結べば、その後再審査で限度額を上げていくこともできます。後々の増額審査を見据えて、初めのうちは低い限度額で申し込みをすることが、カードローンの審査に通りやすくなる方法といえます。

【2】正確な情報を記入する
 カードローンの審査では、申込者がきちんとした返済能力があるかどうかを判断します。その際に申し込みで虚偽の申告などをしていた場合、信頼度は大きく落ちてしまい審査も通らなくなってしまいます。
 カードローンの審査では嘘をつかないことが大切です。嘘をつくという意図がなかったとしても、記入漏れや記入ミスもカードローン会社には「虚偽の申告」と判断されてしまう可能性が高いため、十分に気をつけましょう。
 特に勤務先は返済能力に影響のある項目です。カードローンの業界では、どこに勤めているかで申込者の返済能力を判断する傾向にあります。そのため、勤務先の情報は嘘をつかずに正確に記入することを心がけましょう。

【3】嘘をつかない範囲でよく見せる
 カードローンの審査で嘘は禁物ですが、嘘をつかない範囲であれば「自分をよく見せる」ことは大切です。カードローン会社に良い印象をもってもらうためにも、嘘をつかない範囲で利用できる情報は活用していきましょう。
 例えば、仕事を掛け持ちしている場合は勤続年数の長い方の勤務先を書く方が好印象です。長く働いている分、返済能力という点で信頼度が上がります。
 またアルバイトをしている場合は、直近で一番良かった給与明細を提出するようにしましょう。これも嘘の範囲には含まれません。ただしあまりに時期が離れているものは、逆に不審に思われてしまうため、あくまでも直近の給与明細を提出することが大切です。

【4】複数社に同時に申し込みをしない
 今すぐカードローンが利用したい場合や、審査に通るか不安である場合など、同時に複数のカードローン会社に申し込みをしてしまう人がいます。しかし、このように複数社申し込むことは審査に悪い影響を与えてしまう可能性があります。
 カードローン会社は審査の際、信用機関を通してあなたのカード実績などの情報を見ます。この信用機関には、カードの申し込みなどの履歴も記載されてしまうため、同時に複数社申し込んでいる場合すぐにカードローン会社に知られてしまいます。
 複数社申し込みをしていると、「返済先が増えることで返済能力が低下する」と判断される可能性があります。特に銀行系のカードローンを利用したい場合は、複数社申し込むことは不利になりやすいため控えた方がいいでしょう。

審査期間について

 カードローンの審査の期間は、申し込みをする会社や申し込み方法、時期などによって変わってきます。早いものであれば1時間以内に終わるものもあります。長くても1週間ほどで審査は終了します。
 即日で借入をしたいという場合は、「即日融資」を掲げているカードローン会社に審査申し込みをしましょう。ただし、即日融資が可能であっても、そのための条件が厳しい場合があるため、必ずしも即日に借入ができるというわけではありません。
 即日でなくともできる限り早く借入がしたいという場合は、銀行系よりも消費者金融系のカードローンの方が向いているでしょう。消費者金融系のカードローンは銀行系のカードローンと違い、銀行口座が必要なく、限度額が50万円以下であれば収入証明書類も必要ありません。そのため、審査を受ける際に、銀行口座の開設や収入証明書類の準備などに時間を費やさなくて済みます。また、カードが自動で発行される自動契約機があるため、より早くカードを手に入れることができます。

 カードローンの審査は最長でも約1週間程と、長くはかかりません。ただし、より早く手に入れたいためには消費者金融系のカードローンでの申し込みをおすすめします。また、その中でもインターネットや自動契約機での申し込みが、より早く審査を完了することができる方法となります。
 また、申し込み時に記入漏れやミスがある場合、その分審査の期間が長引いてしまうこともあります。カードローン会社から直接連絡がくる場合もありますが、最悪、虚偽の報告であるとして信頼度を落としてしまうことにもなりかねないため、申し込み時の情報の記入は漏れやミスがないように注意をしましょう。

審査方法について

 カードローンの審査では、「申込者に返済能力があるかどうか」を様々な点から判断します。その中でも特に重要な判断材料となるのが「勤務先」です。申込者がどこに勤めているかで、どの程度の返済能力があるのかを判断します。
 そのため、申込者が申請した勤務先情報が正しいかどうか「在籍確認」をされる場合があります。
 これはカードローン会社が、記載されている企業に申込者が在籍しているのか、直接勤務先に確認をとることをいいます。ただしカードローン会社は在籍確認をする際に、自身がカードローン会社であるということは明かさずに確認をとります。そのため、勤務先の会社にカードローンを申し込んでいることは知られずに済みます。

 また、年齢や家族構成などといった情報から総合的に返済能力の判断をすることとなります。
 アルバイトやパートであっても、月々に安定した収入を長く得ていれば、返済能力があるとみなされることも多くあります。大切なのは「貸しても返してくれるかどうか」という点です。カードローン会社はこの返済能力を基準に申込者の情報を審査していくのです。

個人信用情報機関

 カードローンの審査の際に、カードローン会社が判断材料とするのが個人信用情報機関に保存されている申込者の信用情報です。この信用情報とは、クレジットカードの作成やローンを組むなどといった借入契約をする際に利用される情報です。
 信用情報には個人の氏名や生年月日、勤務先といった個人情報から、今までのローンやクレジットカードの借入状況、借入金額、最終返済日などといった情報も記載されています。過去に延滞をしている場合なども記載されているため、審査では不利になってしまうケースが多くあります。
 カードローンの審査では、申込者に返済能力があるかどうか、個人信用情報機関を通して申込者の個人信用情報を確認します。過去にローンの返済を延滞していたり、解約されてしまっているなどといったマイナスな情報がある場合、審査に通ることはかなり困難となります。
 十分な収入があってもカードローンの審査に通らないなどといったトラブルがある場合は、この個人信用情報の開示をして原因を究明することをおすすめします。中には携帯料金や光熱費などの支払いが遅れていることなどが原因で、ローンの審査に落ちてしまうということもあります。
 個人信用情報はカードローンを申し込む上でとても貴重な情報となります。そのため、きちんとローンの返済や生活費の引き落としなどを遅滞なく行っていれば、信用度は大きく上がることとなります。カードローンの審査に大きく影響を及ぼすものであるため、普段から金融機関の借入や引き落としなどは瑕疵がつかないよう、遅れずに行うことが大切です。

審査が甘いカードローンについて

 カードローンの審査の厳しさは、申し込む会社によっても変わってきます。特に審査が厳しいのは銀行系のカードローンです。総量規制による限度額の対象とならず高額融資も可能であるため、銀行側もより厳しく「返済能力があるかどうか」をチェックします。
 一方で消費者金融系のカードローンは、比較的審査が通りやすいといったメリットがあります。また、カードローン会社の中には、審査がとても甘くすぐに融資が可能であるところもあります。審査が通るか不安な人にとっては、ほぼ確実に融資を受けられるという点で魅力的なカードローンかもしれません。
 ただし、審査が甘いカードローンの場合、その分決まって金利が高いというデメリットもあります。全てに当てはまるというわけではありませんが、多くの場合において審査が甘いカードローンの金利は、他のカードローンに比べて高い傾向にあります。カードローンの借入は、その後の返済計画もきちんと考えておかなければ後々に苦労してしまうこととなります。金利が高いと大きな額の借入がしにくかったり、返済がほとんど利息に消えてしまうという事態に陥ってしまう可能性もあります。審査に通ることも大切ですが、その後の返済も考えて金利は必ず確認しておくようにしましょう。
オリコン日本顧客満足度ランキングの調査方法について

当サイトで公開されている情報(文字、写真、イラスト、画像データ等)及びこれらの配置・編集および構造などについての著作権は株式会社oricon MEに帰属しております。これらの情報を権利者の許可なく無断転載・複製などの二次利用を行うことは固く禁じております。