調査対象企業66社 実際の利用者2,996人に調査

2019年、『不動産仲介 売却 戸建て』の顧客満足度ランキングは、4年連続で【野村の仲介+】が1位となりました。また、「問い合わせ対応」「担当者の接客力」「売却サポート」を含む、全評価項目で1位を獲得し、「首都圏」部門でも1位を獲得しています。2位には、昨年4位からランクアップの【近鉄の仲介】。ほかにも「近畿」部門で1位を獲得しています。なお、【野村の仲介+】と【近鉄の仲介】が、地域別部門で1地域のみランクインとなっているのは、該当の地域での回答者数が、当社規定に達しなかったためです。

不動産仲介 売却 戸建ての顧客満足度を項目別に並び替えて比較することが出来ます。

TOP ランキングTOP
評価項目別 問い合わせ対応 担当者の提案力 担当者の接客力 媒介手続き 売却サポート 売却価格 契約手続き 利用のしやすさ
地域別 首都圏 近畿

不動産仲介 売却 戸建て ランキングTOP

1位

野村の仲介+

76.50

他の会社では売れなかった不動産を売ってくれた。(50代/男性)

2位

近鉄の仲介

75.04

分からないことも懇切丁寧に対応してくれた。(60代以上/女性)

3位

住友林業ホームサービス

74.56

ある程度の所迄は納得しています。(60代以上/男性)

4位

三井のリハウス

74.23

広告のデザイン、写真が初回打ち合わせ後、ほぼ即日で提案された、スピード感のある対応。(50代/男性)

5位

三井住友トラスト不動産

74.12

担当者が礼儀正しく、誠意を持って対応してくれた。(50代/男性)

6位

東急リバブル

73.99

売却価格は論理的で適正な査定で、仲介で、疑問点に対する回答も早かった。売却までの仲介も早かった。(60代以上/男性)

7位

住友不動産販売

73.19

店舗でではなく自宅に来てもらって打合せをすることが多かったが、まめに丁寧に応対してくれた。(50代/女性)

8位

福屋不動産販売

72.70

不動産売買など初めてだったのですが、問題なくできた。(50代/女性)

9位

センチュリー21

72.65

他社の見積もり価格より査定額がかなり高かったが短期間で売却できた。(60代以上/男性)

高評企業

規定人数の半数以上の回答があり、総合得点が60.00点以上の企業です。

  • セキスイハイム不動産
  • 大成有楽不動産販売
  • 日本住宅流通
  • 三菱UFJ不動産販売
  • ピタットハウス
調査データのご提供 顧客満足度ランキング作成時に調査した、集計データ・調査レポートごご提供いたします。

オリコン顧客満足度ランキングは、
実際の利用者が評価した調査に
基づいています。

調査方法を詳しく見る

2015年度オリコン顧客満足度ランキング
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オリコン顧客満足度調査とは

サンプル数
2,996

この不動産仲介 売却 戸建てランキングは、
オリコンの以下の調査に基づいています。

調査概要

事前調査
2018/12/04〜2019/04/26
更新日
2019/09/02
サンプル数
2,996人(不動産仲介 売却 マンション/戸建て調査における総サンプル数8,698人)
規定人数
75人以上
調査企業数
66社
定義
宅地や建物(建物の一部を含む)の売買、交換または貸借の代理、仲介、斡旋行為を業務として行う企業のうち、「不動産の売買の仲介」を業務内容とする、不動産仲介企業を対象とする。
また、仲介物件は、「中古物件」に限り、「新築物件」は対象外とする。
なお、「買い取り保証」での不動産売却サービスも対象とするが、「買取専門」、「買取再販」の企業は対象外とする。
調査期間
2019/05/07〜2019/05/20
2018/06/11〜2018/06/22
2017/05/10〜2017/05/22
調査対象者
性別:指定なし 年齢:25歳以上 地域:首都圏(東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県)、東海圏(愛知県、三重県、岐阜県、静岡県)、近畿圏(大阪府、京都府、兵庫県、奈良県、和歌山県、滋賀県)、九州圏(福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県) 条件:過去7年以内に「個人向け不動産仲介会社」を利用して住居用戸建てを売却したことのある人 。その際、売却方法は、「仲介」か「買い取り保証サービス」かは問わない。ただし、「即時買取サービス」は対象外。

※オリコン顧客満足度ランキングは、データクリーニング(回収したデータから不正回答や異常値を排除)
 および調査対象者条件から外れた回答を除外した上で作成しています。
※「ランキングTOP」、「評価項目別」、部門の「業態別」においては有効回答者数が規定人数を満たした企業のみランクイン対象となります。その他の部門においては有効回答者数が規定人数の半数以上の企業がランクイン対象となります。
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