誰でもわかる「投資信託」ガイド(3) 実際どこで買えるの?

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【表】楽天証券で取扱いのあるノーロード投信一覧(2015年10月13日現在)

 1万円からでも購入でき、資産形成や資産運用に最適な投資信託。多くの金融機関が取り扱っているが、「どこでも買える」わけではないし、「どこで買っても同じ」ではない。第3回では、どこで買えるのか、金融機関をどう選べばいいかをみていこう。

■投資信託が買えるのは「証券会社」や「銀行」
 投資信託を主に販売しているのは、多くの証券会社や銀行。大手都市銀行だけでなく、地方銀行、信用金庫、信託銀行、JAバンクなどでも取り扱っている(ただし、取り扱っていない証券会社や銀行もある)。

 また、企業型と個人型があり、自分で管理する年金制度・確定拠出年金でも、預金商品、保険商品と並んで投信もラインナップされている。運用商品として投信を選んで継続的に積み立てていくこともできる。

■投信ごとに販売会社は決まっている
 株式は銘柄に限らず、どの証券会社にも注文を出せるが、投資信託は投信ごとに販売会社が決まっている。A投信はa証券とb銀行、B投信はa証券とc銀行などとなっており、投信によっては数十もの金融機関で買えるものもあるし、1社でしか買えない投信もある。

 したがって、ほしい投信がある場合は、その投信がどの販売会社で買えるかを調べる必要がある。運用会社のホームページには各投信の販売会社が記載されているので、そこで調べるのが手っ取り早い。

 取り扱ってはいるものの積立購入はできない、といったケースもあるので、積立購入したい場合は積立の不可も確認するといいだろう。

■取扱い本数の多い金融機関を選ぶ
 A投信はa証券、B投信はc銀行というように、多くの金融機関と取引すると管理が大変になるので、なるべく販売会社は絞り込みたい。そのためには、「多くの投信を取り扱っている販売会社」を優先的に選ぶのが得策だ。

 なお、投信の中には、販売会社を通さずに運用会社が直接、投資家と取引する「直販投信」というタイプもある。さわかみ投信、セゾン投信、コモンズ投信などがその例で、それらの運用会社に口座を開けば購入できる。

■販売会社によって手数料が異なる
販売会社を選ぶ際にもう1つ重要なのは、「購入時手数料」。手数料は「上限3.24%」などと設定されており、同じ投信でも、販売会社によって料率が異なることがあるのだ。

 手数料はもちろん「安い」に越したことがない。ネット証券やネット銀行は手数料が比較的安いし、店舗を持つ販売会社でもネット取引では手数料が安くなるケースもある。
 
■募集上限を超えると販売休止も!
 株式投資では、投資家が証券会社に買い注文を出し、「証券取引所」において、その銘柄を売りたい人とマッチングさせて売買が成立するが、投資信託はいつでも売買できる「オープン型」というタイプが一般的で、基本的にはいつでも売買できる(募集期間が限定されている「クローズ型」もあるが、数は少ない)。

 ただし、投信ごとに300億円、1000億円などと「募集金額の上限」を設けており、上限に達すると販売を休止することがある。

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