【スマホトラブル】不具合発生も責任の所在が不透明? 防衛策は「アプリ」の管理

国民生活センターで消費者からの相談を収集している小林真寿美氏 (C)oricon ME inc. [拡大する]

国民生活センターで消費者からの相談を収集している小林真寿美氏 (C)oricon ME inc.

 スマートフォンの急速な普及に伴い、増える関連トラブル。ORICON STYLEでは、東京・品川の国民生活センターで消費者からの相談を収集している小林真寿美氏に、スマホトラブルの傾向を取材した。寄せられる消費者の声のなかには「熱くなるなど、欠陥を伝えても“そういうもの”と言われる」といった、改善策の提案がないことが挙がっているという。不具合が生じた際に、キャリア、アプリ制作会社、またOSを管理している事業者など、責任の所在がどこにあるのかが判然としない現状が浮かび上がってきた。

■1つのトラブルに、関係者は多数! スマホの欠陥は「責任の所在が不明」

 消費者からセンターに寄せられる相談は、「不具合を訴えても、責任の所在や対応があいまい」というものが多いという。【熱くなる】【すぐにシャットダウンする】とキャリアに訴えた際「“こういうものですから”と言われる」、「何度修理対応をしてもらっても直らない」といった事例は珍しくないそうだ。その結果、欠陥の理由も不明、かつ手元のスマホは一向に改善されないといった声が、センターに届く。

 そこで、センターではまず原因を調べるが「ハードの問題なのか、ソフトなのか、はっきりしないものが多いです」と小林氏。その要因は、1台の携帯電話に対し「登場人物が多くなったため」だそうだ。通信サービスを提供しているキャリア、OSを管理している事業者、ダウンロードしたアプリの作成者など、“スマホ1台の関係者”は多数。ガラケーが主流だった時代と比べ、キャリアの管轄となる範囲が狭まったことで、どこにどのような責任かあるのかわからなくなってしまったのだ。

■本当に必要なアプリ? カスタマイズするならハンドリングは必須

 消費者にとって、自分でできるスマホトラブルの対応策はないのだろうか? 小林氏は「消費者の使い方次第」と明言し、ポイントは“アプリ”にあるという。ガラケーとの大きな違いであるアプリを多用するスマホ。どうやら、そこにこそ改善策があるようだ。

 「深く調査をしていくと、アプリが原因でスマホに不具合が生じているケースがよく見られます。機能そのものに対して、アプリを入れすぎていることもありますね」。さらに「いままでは知らず知らずのうちに守られていましたが、だいぶ変わってきているということは意識しなければならないと思います」と続ける。

 容量の大きさにはじまり、GPSやインターネットの起動が必要など、わずか数年で様々なアプリが登場。その一方で責任の所在が曖昧になり、自己責任の範囲が拡大しているという認識が必要だそう。スマホを守るには、むやみにアプリをダウンロードせず、機能に見合ったぶんだけ落とし、不必要なアプリは削除するなど、使い方の見直しが不可欠ということだ。

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