予算、工法、補助金など、お風呂のリフォーム前に知っておきたいこと

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 お風呂をはじめ、水回りのリフォームは大がかりなものが多いため、費用もかなりかかります。毎日使うものですし、なるべく短期間で効率良くリフォームしたいところです。

 ここでは、お風呂のリフォームを検討する際にチェックしておきたい工法の種類や予算の相場をはじめ、費用を抑えるために併せて行いたいリフォームや、活用できる補助金・減税制度などをご紹介します。

お風呂をリフォームするタイミングは?

 お風呂のリフォームを検討すべき時期としては、一般的に「10年経過したあたり」といわれています。お風呂のような水回りの設備の場合、見た目はそれほど劣化していなくても、タイルや床下で腐食が進んでいることもあるので注意が必要です。特に、在来工法に多いタイル張りの浴室は要注意で、築20年を経過すると、わずかなひび割れも水漏れやシロアリなどの原因となってしまいます。

 リフォームにかかる日数はユニットバスからユニットバスへの交換であれば1、2日程度、在来工法のお風呂からユニットバスにする場合は1週間程度かかります。お風呂の点検やリフォームの種類を決める迄は工事日を決定しないようにしましょう。

まずは現在の工法を確認する

 お風呂のタイプには、在来工法とユニットバスの2つがあります。お風呂のリフォームの方法は、ユニットバスからユニットバスへ、または在来工法からユニットバスへなど、タイプによって異なります。

 現在、日本でリフォームの主流となっているお風呂のタイプがユニットバスです。メーカーごとに、さまざまなデザインや機能があります。一方、在来工法は昔ながらのお風呂のタイプで、防水加工を施した部屋にタイルやコンクリートで壁や床を造ったものになります。

リフォーム予算の目安

 内容によって価格もさまざまですが、ここでは一般的なお風呂のリフォーム費用の相場をご紹介します。現在の工法がどちらの場合でも、ユニットバスへのリフォームが主流になっているといえるでしょう。在来工法から在来工法へのリフォームは工期も費用もかなりかかりますし、ユニットバスは断熱性や保温性が高いので、性能的にも優れています。そのため、「総檜風呂にしたい」などといった特殊な目的がない場合、ユニットバスを選択することが多いかと思います。

●ユニットバスからユニットバスにリフォームする場合
 ユニットバスからユニットバスにリフォームする場合の総費用は、50〜150万円といわれています。ユニットバス本体の費用が30〜60万円、取り付け・工事費用が20〜40万円ほどです。浴室乾燥やミストといったオプション機能の追加によって、10〜50万円程度費用が上乗せします。

●在来工法からユニットバスにリフォームする場合
 在来工法からユニットバスにリフォームする場合、ユニットバスからユニットバスへのリフォーム費に加えて、元の浴室の解体工事費と土間部分の補修工事費が必要となります。ユニットバスからユニットバスにリフォームする場合の総費用よりも、10〜40万円ほど高く見積もっておくべきでしょう。これらの費用は、解体・補修工事の規模によっても前後します。

お風呂と併せて行いたいリフォーム

 お風呂のリフォームは、そう何度もするものではありませんし、セットでできるリフォーム工事があれば、併せて行いたい方もいると思います。お風呂のリフォームと同時に行われることの多い工事を見ていきましょう。

●給湯器の交換
 ガス給湯器や電気温水器、エコキュートといった種類の給湯器があります。交換にかかる費用は10〜30万円ほど。追い焚きや湯量調整など、ついている機能によって価格は前後します。また、ガス給湯器からエコキュートに交換する場合は、80万円前後かかることにも注意しておきましょう。

●洗面台や脱衣所とセットでリフォーム
 お風呂と隣接していることの多い、洗面台や脱衣所のリフォームを併せて行うケースもあります。脱衣所の内装リフォーム費は7〜10万円、洗面台のリフォーム費は10〜40万円ほどです。

●浴室のバリアフリー化
 近年のユニットバスであれば、バリアフリー機能が標準仕様となっているものも多いようです。新たにバリアフリー化する場合、手すりの取り付けや滑りにくい床への交換など、10万円前後の費用がかかります。しかし、在来工法のお風呂にバリアフリーのリフォームを行う場合は、かなり高額になってしまいます。このような場合、次にご紹介する補助金や介護保険制度を上手に活用することをおすすめします。

お風呂のリフォームで使える補助金制度

 お風呂のリフォーム内容によっては介護保険が適用されたり、リフォーム減税や地方自治体からの補助金制度を受けることが可能になります。費用を抑えるためにも、上手に活用していきたい制度です。

介護保険制度
 介護保険が使える「住宅改修」制度は、公的介護保険の認定を受けている方に適用されます。原則1人1回、リフォーム費用を20万円まで支給してもらえます。20万円のうち、かかった費用の1割は(一定以上所得がある場合は2割)自己負担となります。

 お風呂のリフォームの場合、例えば次のようなバリアフリー化に適用されます。
・2枚扉へ替えて、開口幅を広げる
・段差をなくす
・介助のしやすい、浅い浴槽にする
・腰掛け付き浴槽にして、1人でも入浴できるようにする

●リフォーム減税制度
 お風呂のバリアフリーリフォームは、所得税の控除や固定資産税の減額を受けられる、リフォーム減税の対象となります。所得税控除の場合は、「投資型減税」では現金一括払いでも、ローン払いでも受けられ、控除対象限度額を上限に工事費の10%を所得税から控除できます。また、「投資型減税」ではなく「ローン型減税」を利用する場合、5年以上のローンを組んでリフォーム代を支払うケースで利用できます。こちらはお風呂のリフォームのために借りたローン残高の2%と、その他のリフォームのために借りたローン残高の1%(最大限度額あり)を、所得税から控除できます。

 また固定資産税の減額としては、地方自治体へ申告することで、翌年度の固定資産税額が3分の1減額されるというものがあります。

●地方自治体のリフォーム補助金制度
 地方自治体によっては、リフォームの補助金・助成金制度があります。一般社団法人 住宅リフォーム推進協議会による「地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト」で、お住まいの地域とリフォームの種類などで検索をすると、その地域にはどんな補助制度があるかを調べることができます。

 出費も大きく、給湯器交換やバリアフリー化など併せて行える工事も多いお風呂のリフォーム。予算や工事の種類などについても業者とよく相談して、満足のいくリフォームを実現させましょう。
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