生命保険はいらない？そう言われる理由や必要な人の特徴を徹底解説
今回は生命保険がいらないといわれる理由や加入しない場合のリスク、生命保険の必要性が高い人などを解説します。自分にとっての生命保険の必要性の判断の参考にしてください。
目次
生命保険がいらないと言われる理由
そのような状況にもかかわらず「生命保険はいらない」という声があるのはなぜでしょうか。主な理由を解説します。
社会保障制度が充実しているため
公的な医療保険制度は「国民皆保険」といって、すべての国民が何らかの医療保険制度に加入する仕組みです。この制度により、病気やケガの際の医療費の自己負担は最大でも3割です。1ヵ月分の医療費の自己負担分が上限を超えた場合には、その超過分が払い戻される高額療養費制度もあります。
また、遺族年金制度により、亡くなった被保険者の遺族に対して一定の年金が支給されます。これらの社会保障があるため、生命保険は必要ないと考える人もいるでしょう。
しかし、長期療養や高度な治療を受ける場合に自己負担が増える可能性があり、遺族年金だけでは生活が成り立たないケースも考えられます。
このように社会保障制度は充実していますが、それだけでは不十分な部分もあるため、個人の状況に応じて生命保険による補完が必要になる場合があります。
貯蓄でリスクに備えられるため
たとえば、独身で扶養家族がいない場合、貯蓄である程度の備えがあれば、高額な生命保険料を支払う必要はないと考えられるかもしれません。
しかし、若くして重い病気にかかり、長期間働けなくなった場合や、突然の事故で高額な医療費が必要になった場合などは、貯蓄だけでは十分に対応できない可能性があります。貯蓄である程度のリスクヘッジは可能ですが、状況によっては生命保険の活用も検討する必要があるでしょう。
生命保険が割高で、他の運用方法の方が有利な場合があるため
一方で、生命保険は貯蓄性だけでなく、死亡保障や医療保障といった機能も備えています。投資のみでは万が一の際に必要な保障を得られません。また、投資には元本割れのリスクが伴うため、リスクを取りたくない人にとっては、安定的な運用が可能な生命保険が魅力的に映る場合もあります。
つまり、生命保険は貯蓄目的としては必ずしも効率的ではありませんが、保障と貯蓄を同時に確保したい場合や、リスクを抑えた運用を希望する場合には有効な選択肢となり得るのです。
生命保険に加入しない場合のリスク
家族の生活維持が難しくなる可能性
たとえば、子育て中の夫婦の夫が亡くなった場合、子どもの教育費や日々の生活費といった、これまで当たり前に支払えた支出も、急激に重荷となる可能性があります。具体的な数字で見ると、男性給与所得者の平均給与は563万円（国税庁令和4年分民間給与実態統計調査より）です。その収入が突然途絶えた場合、家族の生活水準を維持していくのは、遺族年金だけでは難しいと考えられます。また、教育費の確保ができない場合、子どもの将来の選択肢が狭まってしまうでしょう。
大きな手術や長期入院で出費がかさむ可能性
また、高額療養費制度により月々の医療費が一定額を超えた場合は還付を受けられますが、この制度の対象外となる以下のような項目もあります。
●差額ベッド代（個室や2人部屋など、標準的な病室より高い料金の病室を利用した場合の差額）
●先進医療の技術料（保険適用外の最新の医療技術にかかる費用）
●入院時の食事代の一部負担
これらの費用は、長期入院や大きな手術の際に予想以上にかさむ可能性があります。特に、がんや難病のように、長期にわたる治療が必要な場合は、その負担が家計を圧迫する可能性が高くなります。
老後資金が不足するリスク
公的年金は老後の生活を支える重要な収入源ですが、多くの人は年金だけでは老後の生活費をまかないきれないでしょう。少子高齢化による年金財政の悪化も懸念されており、将来の年金受給額の減少も考えられます。
さらに、介護が必要になった場合の費用も考慮しなければなりません。厚生労働省の「特定施設入居者生活介護」によると、介護付きホーム（有料老人ホーム）の平均の月額費用は、約22.7万円となっています。自宅での介護は施設に比べて費用負担が低めですが、介護が長期にわたると多額の費用がかかる可能性があります。
生命保険に入るメリット
万が一の備えになる
たとえば、死亡保険は被保険者が死亡した場合に遺族へ保険金が支払われるため、遺された家族の生活費や教育費に充てられます。特に幼い子どもがいる家庭にとっては、万が一の事態に備えるための重要な保障といえるでしょう。
また、病気やケガで高額な医療費が発生した場合、貯蓄を切り崩したり、借金をしたりしなければならないかもしれません。医療保険に加入していれば、経済的負担を軽減し、必要な治療を受けられます。
一家の大黒柱の死亡や、重い病気・ケガは、家族の生活に大きな影響を与える可能性があります。生命保険は、こうしたリスクに備えるための有効な手段の一つといえるでしょう。
所得税や住民税の負担軽減
生命保険料控除には、一般生命保険料控除、介護医療保険料控除、個人年金保険料控除の3種類があります。それぞれに控除限度額が設定されており、一定の条件を満たすと所得控除を受けられます。
生命保険料控除を受けるためには、確定申告または年末調整の際に、保険会社から発行される「生命保険料控除証明書」の提出が必要です。
生命保険料控除については、以下の記事も参考にしてください。
生命保険料控除の計算方法とそのしくみをわかりやすく解説
リスク管理と資産形成のバランスを取れる
貯蓄型の生命保険は一定期間の保険料を払い込むと、満期時に一時金や年金として資金を受け取れます。この資金は、老後の生活資金や子どもの教育資金など、さまざまな目的に活用が可能です。また、生命保険は預貯金と比較して、強制的に保険料を積み立てる仕組みがあるため、貯蓄が苦手な人でも着実に資産形成を進められます。
さらに、保険料の払込期間中に万が一の事態が発生しても、保険金を受け取れます。この保険機能によって、確実に目標の資産を準備できるのです。
貯蓄型生命保険については、以下の記事も参考にしてください。
貯蓄型保険とは？死亡保険（終身保険）についてもわかりやすく解説
生命保険の必要性が高い人
●扶養家族がいる人
●貯蓄が少なく、金銭的な不安を抱えている人
●老後資金や教育資金を積み立てたい人
●自営業やフリーランスなど公的保障が薄い人
以降では、それぞれについて解説します。
扶養家族がいる人
たとえば、子どもが大学を卒業するまでには、教育費だけで数千万円が必要となるケースもあります。遺された配偶者の収入や遺族年金だけでは、必要なお金をまかないきれないかもしれません。生命保険に加入していれば死亡保険金によって、遺された家族が経済的な不安を抱えずに生活できるでしょう。
貯蓄が少なく、金銭的な不安を抱えている人
たとえば、病気やケガで入院や手術が必要になった場合、医療費や入院費に加え、収入が減少する可能性もあります。十分な貯蓄がないと、これらの費用をまかないきれず、治療を受けること自体が困難になるかもしれません。また、働けなくなった場合、生活費を確保するために貯蓄を切り崩さなければならず、将来への不安が増すでしょう。
生命保険は、このような経済的なリスクに備えるための有効な手段です。医療保険に加入していれば、入院や手術に必要な費用を補い、安心して治療に専念できます。また、就業不能保険は病気やケガで働けなくなった場合に、収入の減少分を補填できます。
老後資金や教育資金を積み立てたい人
たとえば、老後の生活資金を心配している場合、貯蓄型の生命保険に加入すると資産形成をしながら、万が一の死亡保障も確保できます。また、子どもの教育資金を計画的に貯めたい場合にも、学資保険などの貯蓄型の生命保険が役立ちます。
将来のライフイベントに向けて着実に資金を準備したいと考えている人は、貯蓄型の生命保険を検討してみる価値があるでしょう。
貯蓄型生命保険については、以下の記事も参考にしてください。
貯蓄型保険とは？死亡保険（終身保険）についてもわかりやすく解説
自営業やフリーランスなど公的保障が薄い人
たとえば、病気やケガで働けなくなった場合、会社員であれば傷病手当金を受け取れますが、自営業やフリーランスにはそのような制度がありません。収入が途絶えてしまうと、生活費や医療費の支払いが困難になるおそれがあります。また、老後の年金も、厚生年金の上乗せがある会社員や公務員に比べて受給額が少なくなる傾向があります。さらに、万が一のことがあった場合の遺族年金も十分とはいえず、遺された家族の生活が困窮するかもしれません。
自営業者やフリーランスの人にとって生命保険は病気やケガ、老後、そして万が一の死亡に備えるための重要な支えとなるのです。
生命保険の必要性が低い人
独身で扶養家族がいない人
独身の人が亡くなった場合、遺された家族の生活費や教育費を心配する必要はありません。また、自身の葬儀費用なども、事前に貯蓄があれば十分に対応できる可能性が高くなります。
現時点で扶養家族がおらず、十分な貯蓄がある場合は、生命保険は必ずしも必要ではないといえるでしょう。
十分な貯蓄があり、将来のリスクに備えられる人
たとえば、死亡した場合でも遺族が生活に困らないだけの資産があれば、生命保険がなくても経済的な問題はクリアできると考えられます。
ただし、収入や資産の状況は変化する可能性があるため、生命保険の加入を完全に排除するのでなく、必要に応じて検討するとよいでしょう。
生命保険が必要かどうか適切に判断し、状況に応じて見直しを
定期的に自身の状況を見直し、生命保険が必要と判断したら、適切な保険商品を活用するようにしましょう。
オリコン顧客満足度ランキングでは、「生命保険 顧客満足度ランキング」を発表しています。こちらもぜひ参考にしてみてください。
