公開日：2024-06-21

バイク保険（任意保険）の加入率は？バイク保険が必要な理由も解説

バイク保険は、加入が義務付けられている自賠責保険とは別に加入できる任意保険です。バイク保険の加入率は、自動車の任意保険ほど高くはありませんが、万一の事態に備え、ぜひとも入っておきたい保険といえるでしょう。
万一の事故に備えるバイク保険の種類と加入率、バイク保険が必要な理由について解説します。

バイク保険（任意保険）の加入率
バイク保険（任意保険）が必要な理由
原付でもバイク保険（任意保険）に加入が可能
バイク保険（任意保険）で必要な補償を用意することが、バイクライフの第一歩

バイク保険（任意保険）の加入率

バイク保険は、バイクを手に入れたら忘れず加入しておきたい任意の保険です。バイク保険に加入すると、加入が義務付けられている自賠責保険と違い、広範囲かつ高額な補償を受けられます。万一の事故の際にも、相手の車やバイクの修理代、ケガの治療費を補償でき、契約内容によっては、自分自身のケガの治療費やバイクの修理代などもカバーできます。

ここでは、損害保険料率算出機構が発表した、バイク保険の2023年度の種類別加入率（普及率）を見ていきましょう。加入率の割合をイメージしやすくするため、自家用普通乗用車向けで補償内容が同じ任意保険の加入率と併せてご紹介します。

対人賠償保険の加入率

対人賠償保険は、事故によって他人を死傷させてしまった場合、自賠責保険で支払われる金額を超える部分を補償するものです。ケガの治療費はもちろん、治療中の休業補償や精神的慰謝料なども支払い対象となります。
バイク（二輪車）と自家用普通乗用車の対人賠償保険の加入率は下記のとおりです。

■バイク（二輪車）と自家用普通乗用車の対人賠償保険の加入率

二輪車	46.7％
自家用普通乗用車	82.6％

※損害保険料率算出機構「2023年度自動車保険の概況」（2024年4月）

バイクの対人賠償保険の加入率は、自家用普通乗用車に比べて低水準です。人身事故の賠償額は高額になりやすく、場合によっては数億円に達することがあります。万一のことを考えて、対人賠償保険は保険金額を無制限にして加入することをおすすめします。

対物賠償保険の加入率

対物賠償保険は、物の損害を賠償する保険です。相手の車、バイク、自転車はもちろん、衣服や腕時計などの携行品も補償対象です。他人の家や店舗に損害を与えた場合も対物賠償保険が適用され、カーブミラーやガードレールなどの公共物も補償範囲です。また、散歩中の他人の飼い犬にケガをさせた場合も、この保険が適用されます。
対物賠償保険の加入率は下記のとおりです。

■バイク（二輪車）と自家用普通乗用車の対物賠償保険の加入率

二輪車	47.7％
自家用普通乗用車	82.6％

※損害保険料率算出機構「2023年度自動車保険の概況」（2024年4月）

対物賠償の金額は対人の場合に比べ低いイメージがありますが、事故の相手が高価な物品を携行していれば、その損害も賠償しなくてはなりませんし、店舗に損害を与えたら修理費用だけでなく、修理期間中の休業補償も必要です。そうしたケースに備えるためにも、対物賠償保険も無制限に設定しておくことをおすすめします。

搭乗者傷害保険の加入率

搭乗者傷害保険は、契約車両（バイク）の搭乗者である運転者、二人乗りの場合は同乗者が死傷した際に補償される保険です。ライダー自身はもちろん、後部座席のタンデムライダーも補償対象となります。
搭乗者傷害保険は、後述する人身傷害保険と異なり、ケガをした部位やケガの程度によって支払われる保険金額があらかじめ決められています。治療にかかった費用が全額補償されるわけではありません。
搭乗者傷害保険の加入率は下記のとおりです。

■バイク（二輪車）と自家用普通乗用車の搭乗者傷害保険の加入率

二輪車	28.0％
自家用普通乗用車	39.0％

※損害保険料率算出機構「2023年度自動車保険の概況」（2024年4月）

搭乗者傷害保険の加入率は、バイクも自家用普通乗用車も低めです。その理由は、ケガをさせた場合の補償額が決まっているため、ケガの程度によっては治療費を保険金でカバーできないといった特性にあることなどが考えられます。

人身傷害保険の加入率

人身傷害保険は、契約車両（バイク）の契約者が死傷した場合に補償される保険です。搭乗者傷害保険と似ていますが、人身傷害保険では実際にかかった治療費などの損害額が、過失割合にかかわらず、設定した保険金額の範囲内で補償される点が異なります。
人身傷害保険の加入率は下記のとおりです。

■バイク（二輪車）と自家用普通乗用車の人身傷害保険の加入率

二輪車	17.3％
自家用普通乗用車	81.7％

※損害保険料率算出機構「2023年度自動車保険の概況」（2024年4月）

バイクの人身傷害保険の加入率は、自家用普通乗用車と異なり、搭乗者傷害保険よりも低水準です。人身傷害保険は補償内容が手厚いだけに、保険料が割高になることが理由のひとつといえるでしょう。

車両保険の加入率

車両保険は、契約車両（バイク）の損害を補償する保険です。事故や災害などで自分のバイクが損害を受けた場合、車両保険を適用すると補償できます。自家用普通乗用車の車両保険は盗難に対する補償も付帯されていますが、バイクの車両保険の多くは盗難の損害が補償されません。
車両保険の加入率は下記のとおりです。

■バイク（二輪車）と自家用普通乗用車の車両保険の加入率

二輪車	2.3％
自家用普通乗用車	63.0％

※損害保険料率算出機構「2023年度自動車保険の概況」（2024年4月）

バイクの車両保険の加入率は、自家用普通乗用車に比べてかなり低めです。これは、バイクでは転倒・破損のリスクが非常に高いため、保険料が割高に設定されていることや、多くの保険会社がバイクの盗難を補償していないことなどが理由として挙げられます。

バイク保険（任意保険）が必要な理由

バイク保険は、バイクを運転する人にとっては必要性が高い任意の保険といえます。バイクで事故を起こしてしまった場合、加入が義務付けられている自賠責保険による補償が行われますが、補償対象は他人に与えた対人損害のみです。また、自賠責保険の支払限度額は、傷害で120万円、死亡で3,000万円、後遺障害では4,000万円が上限です。
一方で、相手がケガをした場合には、治療費だけでなく、入院費や精神的慰謝料、休業補償なども賠償する必要があります。

また、事故により運転者や同乗者が死傷しても、自賠責保険からの補償はなく、物的損害に対する補償もありません。自賠責保険だけでなく、バイク保険にも加入して、万一の事態に備えることが大切です。

バイク保険の必要性については、下記の記事をご覧ください。
バイク保険（任意保険）は無駄？その必要性を解説

原付でもバイク保険（任意保険）に加入が可能

原付であっても、バイク保険（任意保険）の加入は可能です。原付の排気量は「50cc以下」ですが、保険会社には「排気量125cc以下」の小型バイク用の保険を販売している会社が多くあります。これに加入すれば、原付で事故を起こしてしまったときに補償を受けることが可能です。

また、原付以外に乗用車や軽自動車などを所有している場合、その自動車保険に、原付での事故も補償に含める「ファミリーバイク特約」を付帯することができます。なお、ファミリーバイク特約の場合、ロードサービスが対象外となっていたり、運転者のケガへの補償内容に違いがあったりするなど、保険会社によって原付単体でのバイク保険と補償内容が異なる場合があります。

原付は普通自動車免許で乗ることができ、自転車代わりに使える手軽さが特徴です。しかし、自転車同様に小回りがきく分、狭い道なども走行しやすいため、子供の飛び出しや自転車との衝突といった事故の危険性があります。
そんな原付だからこそ、任意保険に加入することをおすすめします。任意保険なら自賠責保険で補償されない部分をしっかりカバーできますから、万一の際にも安心です。

ファミリーバイク特約については、下記の記事をご覧ください。
ファミリーバイク特約とは？補償内容やバイク保険との違いを解説

バイク保険（任意保険）で必要な補償を用意することが、バイクライフの第一歩

バイク事故は、起きる可能性は高くはないものの、起きてしまった場合は被害者への賠償責任が発生し、必要な補償をしなくてはなりません。加入が義務付けられている自賠責保険による補償は対人賠償のみであり、対物賠償は補償の対象外です。だからこそ、任意のバイク保険によって備えておくことが重要です。
バイク向けの任意保険には、さまざまな種類があります。自分にはどんな保険が必要なのかを考え、じっくり比較検討して決めましょう。バイク保険によって必要な補償を用意しておくことが、安心のバイクライフの第一歩です。

オリコンでは、日本最大級の規模で調査を行い、毎年「バイク保険オリコン顧客満足度ランキング」を発表しています。保険料や商品内容の充実さなど、さまざまな視点のランキングを確認できますので、バイク保険加入を検討している人は参考にしてください。

バイク保険オリコン顧客満足度ランキング