事故で頼れる「自動車保険」をFPが指南 自分を守る保険は何?

事故時に“本当に役立つ補償”とは? FPがわかりやすく紹介する [拡大する]

事故時に“本当に役立つ補償”とは? FPがわかりやすく紹介する

 誰しも事故には遭いたくないが、それでも時に起こってしまうのが自動車事故。だからこそ自動車保険は、いざというときに役立つ内容にしておく必要がある。そこで、保険の実務に詳しいファイナンシャルプランナー(以下、FP)が、実際の事故事例をもとに“本当に役立つ補償”について考察し、毎回わかりやすく紹介していく。今回は、「人身傷害補償保険」について取り上げる。

▼「人身傷害補償保険」とは?

 人身傷害補償保険とは、運転者および同乗者のケガに備える補償。似たものとして「搭乗者傷害保険」もあるが、人身傷害補償保険の方が広い範囲で大きな補償を得ることができる。

 一般的に、人身傷害補償保険では、事故相手の有無や過失割合に関係なく、ケガの治療にかかった費用や休業損害、精神的損害(慰謝料)について保険金が支払われる。先述の搭乗者傷害保険が定額支払いであるのに対し、人身傷害補償保険は実費および算定基準を基に支払われる保険であることが特徴だ。そのため、事故でケガを負った場合には、とても心強い存在となる。

 実際に、こんな事故事例がある。ドライバーが交差点で右折をしようと停車中、後ろからきた車に追突された。だが、相手は無保険だったので、はじめから自身の人身傷害補償保険を利用し、通院治療を受けることになったのだ。

 残念ながら、無保険で車両を走らせている人は一定数いる。それに備えるためにも、人身傷害補償保険はぜひ準備しておきたい保険だ。

▼人身傷害補償保険の選び方

 人身傷害補償保険の契約にあたっては、2つポイントがあるのでおさえておこう。

(1)保険金額
 人身傷害補償保険では、3000万円から無制限まで保険金を設定できる。ただし、無制限だからといって無尽蔵に支払いが受けられるわけではないので注意したい。また、死亡・後遺障害については既加入の生命保険と補償が重なることも考えられるので、あらかじめ確認しておこう。

(2)補償範囲
 人身傷害補償保険は、対象車両に搭乗中に起きた事故に対して補償されるが、「車外事故特約」を付帯すると、ほかの車に搭乗中の事故や歩行中・自転車運転中に発生した事故も補償される。例えば、自転車を運転していて転倒し、ケガを負った場合なども補償を受けられるのだ。

 もちろん、保険料はその分割高になるが、本人だけでなく配偶者や同居の親族、別居の未婚の子まで対象となるため、自転車通学をする子どものいる世帯などでは、重宝するかもしれない。費用対効果を考えて、補償の範囲を設定することをおすすめする。

 事故により運転者がケガを負い、病院で治療を受ける場合、保険金請求の関係で健康保険を使わず診察を受けるケースが多い。相手がある事故であれば、相手方の自賠責保険から120万円までは支払いを受けられるが、相手がいない事故や自分の過失が大きい事故になると、治療費をどう賄うかが問題となる。

 人身傷害補償保険に加入していれば、相手の有無や自分の過失に関係なく治療費などを受け取ることができる。いざというときにとても頼りになるので、ぜひ準備してほしい。

※記事内の健康保険に関する部分は、一部修正しています。

<記事/奥田知典(マイアドバイザー登録FP)>
第一勧業銀行(現みずほ銀行)、東京海上日動火災保険、2006年から現在は(有)ekコンサルタント取締役として住宅セミナー講演、工務店経営支援、TV・ラジオ出演やコラム執筆等、幅広いジャンルで活躍中。

>> 保険を使ったドライバーに調査! <自動車保険>総合満足度ランキング

>> 後悔しない【自動車保険】の選び方 “保険料”が最重要ではない!?

自動車保険を比較する

個別or一括見積もり 違いを比較

必要な情報を入力して金額を出す「見積もり」は、契約前に欠かせないものすが、実は個別と一括で大きな違いが。自分に合う形で申し込んでください。

→ パターンで比較!個別見積もりのとり方

→ ユーザーが比較の際に重視した項目

自動車保険選びのポイント

任意保険には、対人・対物賠償や人身傷害補償、車両保険などさまざまな種類があります。事前にチェックして重視する補償を決めることが大切です。

自動車保険会社は、ダイレクト系と代理店系の2つに大きくわけられます。双方のメリット・デメリットをきちんと踏まえて選びましょう。

人身事故の最高賠償金額は約5億円。物損事故でも約3億円にのぼるケースがあります。まずは実際の事故事例を見て任意保険の必要性を知りましょう。

CS編集部 Facebook オリコン日本顧客満足度ランキングの調査方法について

■禁無断複写転載
オリコン日本顧客満足度ランキングの著作権その他の権利は、株式会社oricon MEに帰属していますので、無断で番組でのご使用、Webサイト(PC、モバイル、ブログ等)や雑誌等で掲載するといった行為は固く禁じております。