自動車保険の見直しポイント!変更のタイミングや節約方法を解説
状況の変化に応じて適切に見直すことで、必要な補償を確保しつつ、無駄な出費を抑えることが可能です。
本記事では、自動車保険の見直しが必要なタイミングや、確認すべき補償内容を詳しく解説します。
さらに、保険料を抑えるためのポイントや、最適な保険会社の選び方についても紹介するので、無駄なく自分に合った保険を選ぶための参考にしてください。

監修者 トータルマネーコンサルタント 新井 智美
マネーコンサルタントとしての個人向け相談、NISA・iDeCoをはじめとした運用にまつわるセミナー講師のほか、金融メディアへの執筆および監修に携わっている。
現在年間200本以上の執筆・監修をこなしており、これまでの執筆・監修実績は3,000本を超える。
目次
自動車保険の見直しが必要なタイミングとは
家族構成の変化や車の使用状況の変更など、さまざまな状況の変化に応じて適切な補償内容を選択することで、必要な補償を確保しながら保険料を適正に保つことができます。
ここでは、自動車保険の見直しが必要となる主なタイミングと、そのポイントについて解説します。
見直しのタイミング | 具体的な状況 | 確認・変更すべきポイント |
保険更新時 | ・満期2-3ヶ月前に更新案内受領 | ・現在の補償内容の適切性 |
ライフスタイルの変化時 | ・退職や転職による使用目的の変更 | ・使用目的の見直し(業務→通勤→レジャー) |
車両関連の変更時 | ・車の買い替え | ・車両保険の補償内容 |
保険更新に合わせた見直しのポイント
この更新案内には、現在の契約内容や更新後の保険料などの重要な情報が記載されています。
更新時期は、自動車保険の内容を見直す絶好の機会です。確認すべき主な項目を以下の表にまとめました。
確認項目 | 具体的な内容 | 節約のポイント |
補償内容の確認 | ・対人・対物賠償の金額 | ・必要十分な補償額の設定 |
特約の見直し | ・現在加入中の特約確認 | ・不要な特約の解約 |
割引の確認 | ・ゴールド免許割引 | ・適用可能な割引の申請 |
特に、ゴールド免許取得後の割引適用や、不要になった特約の見直しは、保険料削減の大きな機会となります。
ライフスタイルの変化に合わせた見直しのポイント
特に、車の使用目的の変更や運転者の範囲に関する変更は、保険料に大きく影響します。
変更内容 | 保険料への影響 | 具体的な見直しポイント |
使用目的の変更 | 業務使用>通勤通学使用>日常・レジャー使用 | ・退職時:通勤→日常レジャー |
運転者範囲の変更 | 限定なし>家族限定>夫婦限定>本人限定 | ・子どもの独立時:家族限定→夫婦限定 |
年齢条件の変更 | 全年齢>21歳以上>26歳以上>30歳以上 | ・若年運転者の独立 |
特に、子どもの独立や結婚などの家族構成の変化は、運転者の範囲や年齢条件の見直しの好機となります。
車両関連の変化に合わせた見直しのポイント
型式別料率クラスは車種によって異なり、保険料に影響を与える重要な要素となります。
新車を購入した場合は、新車割引が適用される可能性があるため、必ず確認しましょう。
複数台所有の場合は、補償の重複に注意が必要です。
特に人身傷害保険は、1台目の車で「車内・車外ともに補償」を選択していれば、2台目以降は「車内のみ補償」で十分な場合があります。
車を手放す際は、保険の解約手続きも忘れずに行う必要があります。ただし、特約等で必要な補償がある場合は、他の契約車両に付け替えることを検討しましょう。
自動車保険の見直しで確認すべき補償内容
基本的な補償から特約、年間走行距離の設定まで、それぞれの要素が保険料に影響を与えます。
ここでは、以下の3つの観点から見直しのポイントを解説します。
基本補償の適切な設定
対人・対物賠償保険は、事故で他人を死傷させたり、他人の財物に損害を与えたりした場合の補償です。
交通事故の賠償金額は高額になる可能性があるため、補償金額は無制限に設定することをお勧めします。
車両保険には、補償範囲の広い「一般タイプ」と、補償範囲を限定する「限定タイプ」があります。
新車購入直後は「一般タイプ」を選択し、車の経年数に応じて「限定タイプ」への切り替えを検討するとよいでしょう。
人身傷害保険は、契約車両の事故だけでなく、他の自動車に乗車中や歩行中の自動車事故まで補償する「車内・車外ともに補償」と、契約車両の事故のみを補償する「車内のみ補償」があります。
複数の車両を所有している場合は、1台目を「車内・車外ともに補償」とし、2台目以降は「車内のみ補償」とすることで、補償の重複を避けることができます。
特約内容の適切な設定
特約の選択は、家族構成やライフスタイルに応じて慎重に検討する必要があります。
以下の表では、主な特約の内容と見直しのポイントをまとめました。
特約の種類 |
補償内容 |
必要性の判断基準 |
見直しのポイント |
弁護士費用特約 |
・交通事故の示談交渉の際の弁護士費用 |
・示談交渉への不安がある |
・複数契約時は一つに集約 |
ファミリーバイク特約 |
・原付・小型バイクでの事故補償 |
・家族のバイク所有/使用状況 |
・実際のバイク使用状況確認 |
個人賠償特約 |
・日常生活での賠償責任 |
・家族の自転車使用頻度 |
・他の保険契約での付帯状況 |
例えば、2台目の車両を購入した場合、個人賠償特約は1台目の契約だけで十分です。
また、ファミリーバイク特約は、実際のバイクの使用状況に応じて付帯するかどうかを検討しましょう。
年間走行距離の適切な設定
例えば、通勤での使用をやめて日常・レジャー用途のみになった場合、年間走行距離は大幅に減少する可能性があります。
当初の予定より実際の走行距離が短くなった場合は、保険会社に連絡して年間予定走行距離を変更することで保険料を抑えることができます。
ただし、予定より走行距離が長くなる場合も必ず申告が必要です。適切な申告を怠ると、事故の際に補償を受けられない可能性があるためです。
なお、過去1年間の走行距離で保険料が決まる場合は、契約時に申告した走行距離より実際の走行距離が変動しても、保険料は変わらず補償も維持されます。
自動車保険料を賢く節約する方法
保険料の削減方法は大きく分けて以下の3つがあります。
運転者条件の見直しによる保険料削減
運転者限定には「運転者限定なし」「家族限定」「夫婦限定」「本人限定」の区分があり、限定の範囲が狭くなるほど保険料は安くなります。
例えば、お子さまが独立して運転しなくなった場合、「家族限定」から「夫婦限定」に変更することで保険料を抑えられます。
運転者年齢条件は、ある保険会社の一例では「年齢問わず補償」「21歳以上補償」「26歳以上補償」「35歳以上補償」から選択でき、設定年齢が高くなるほど保険料は安くなります。(※区分は保険会社によって異なります。)
契約時には実際の運転者の中で最も若い方の年齢に合わせて設定しましょう。
例えば、運転者が全て35歳以上の場合、「35歳以上補償」を選択することで保険料を大幅に節約できます。
補償内容の最適化による保険料削減
「一般タイプ」は全ての事故を補償対象としますが、「限定タイプ」は他の自動車との衝突事故などに補償を限定することで保険料を抑えることができます。
車の経年数が進むにつれて、「一般タイプ」から「限定タイプ」への切り替えを検討するとよいでしょう。
免責金額の設定も保険料に影響を与えます。例えば、免責金額を「1回目、2回目以降とも10万円」に設定すると、「1回目ゼロ、2回目以降10万円」よりも保険料を抑えられます。
ただし、事故時の自己負担額が増えることを考慮しなければなりません。
必要性の低くなった特約を見直すことも効果的です。例えば、ファミリーバイク特約や自転車傷害特約は、実際の使用状況に応じて見直すことで保険料を節約できます。
最適な保険会社選びによる保険料削減
ダイレクト型は代理店手数料が削減されるため、一般的に保険料が安くなります。
また、新規のネット契約では割引が適用される場合もあります。
ただし、保険会社の乗り換えには注意点があります。等級は引き継げますが、満期日前に乗り換えると、新しい保険会社での等級上昇のタイミングが遅くなる可能性があります。
また、解約返戻金は未経過期間分の保険料を月割で計算した金額よりも少なくなることが一般的です。
複数の保険会社から見積もりを取得する際は、補償内容や割引条件を細かく比較することが重要です。特に、事故対応体制やサービス内容なども含めて総合的に判断しましょう。
賢い選択で最適な保険プランを見つけよう
契約の更新時期やライフスタイルの変化に合わせて、運転者条件や補償内容を適切に設定することで、安心を維持しながら保険料を最適化することが可能です。
賢明な保険選びのためには、複数の保険会社から見積もりを取得し、補償内容や事故対応サービス、保険料などを総合的に比較検討することをお勧めします。
特に保険会社の選択では、事故発生時のサポート体制や保険金の支払いスピードなど、実際に保険を利用する場面を想定した判断が重要です。
オリコンでは、実際に自動車保険を利用したユーザーの声をもとに「自動車保険 オリコン顧客満足度ランキング」を発表しています。このランキングは、「加入・更新手続き」、「商品内容の充実さ」、「保険料」、「事故対応」など、多角的な視点から各保険会社を評価しています。自動車保険の加入や見直しを検討される際は、ぜひこのランキングも参考にしてみてください。

監修者 トータルマネーコンサルタント 新井 智美
マネーコンサルタントとしての個人向け相談、NISA・iDeCoをはじめとした運用にまつわるセミナー講師のほか、金融メディアへの執筆および監修に携わっている。
現在年間200本以上の執筆・監修をこなしており、これまでの執筆・監修実績は3,000本を超える。
(保有資格)
・1級ファイナンシャル・プランニング技能士
・CFP?
・DC(確定拠出年金)プランナー
・住宅ローンアドバイザー
・証券外務員
公式サイト:https://marron-financial.com/