30代におすすめの生命保険の選び方は？ライフスタイル別のポイントも解説
30代の生命保険は、年齢だけを基準に加入の必要性を決める必要はありません。大切なのは、万一のときに経済的な影響を受ける家族がいるか、公的保障や貯蓄でどこまで備えられるかを確認し、不足する部分だけを生命保険で補うことです。
この記事では、30代の生命保険加入率や保険料の平均に加え、独身・夫婦・子どもありなどライフスタイル別に、生命保険の選び方を解説します。
監修者 トータルマネーコンサルタント 新井智美
プロフィールを見る
マネーコンサルタントとしての個人向け相談、NISA・iDeCoをはじめとした運用にまつわるセミナー講師のほか、金融メディアへの執筆および監修に携わっている。
現在年間200本以上の執筆・監修をこなしており、これまでの執筆・監修実績は3,000本を超える。
（保有資格）
・１級ファイナンシャル・プランニング技能士
・CFP®
・DC(確定拠出年金)プランナー
・住宅ローンアドバイザー
・証券外務員
目次
30代に生命保険は必要？加入を判断するポイント
生命保険を検討するときは、次の順番で確認すると整理しやすくなります。
- 扶養する家族がいるか
- 万一のときに必要となる支出はいくらか
- 遺族年金などの公的保障はいくら受けられるか
- 配偶者の収入や預貯金でどこまで対応できるか
- それでも不足する金額を生命保険で補えるか
扶養する家族と家計への影響を確認する
たとえば、独身で扶養家族がいなければ、死亡後の家族の生活費を大きな死亡保険で準備する必要性は低い場合があります。一方、配偶者や子どもがいる場合は、残された家族の生活費や教育費などを考える必要があります。特に子どもがいる家庭では、親が亡くなった後も生活費や教育費が発生します。そのため、現在の収入だけでなく、将来の支出まで考えて保障額を検討することが重要です。
住宅ローンを組んでいる場合は、団体信用生命保険（団信）の保障内容も確認しましょう。団信とは、住宅ローンの返済中に契約者が死亡した場合などに、保険金によってローン残高が弁済される仕組みです。住宅ローン残高が団信によって確保されるのであれば、死亡後に必要となる住居費をそのまま死亡保険で準備する必要はない場合があります。
公的保障と貯蓄で不足する金額を確認する
死亡時には、一定の要件を満たす場合に遺族基礎年金や遺族厚生年金を受け取れる可能性があります。遺族年金は、亡くなった人によって生計を維持されていた遺族の所得を保障するための公的年金です。支給要件や対象となる遺族は、遺族基礎年金と遺族厚生年金で異なります。
また、病気やケガで医療費が高額になった場合には、高額療養費制度があります。これは、1ヵ月の医療費の自己負担額が年齢や所得に応じた上限額を超えた場合、その超過分が支給される制度です。2026年8月からは年間上限も設けられています。
会社員などが業務外の病気やケガで仕事を休み、給与の支払いがない場合には、健康保険から傷病手当金が支給される場合があります。支給期間は、支給開始日から通算して1年6ヵ月です。
こうした公的保障や勤務先の制度、預貯金を確認したうえで、なお不足する部分を生命保険で補うのが基本的な考え方です。
死亡保障の必要保障額は、次のように考えると整理できます。
30代の生命保険加入率と保険料の平均
ただし、これらはあくまで全体の平均値です。自分に必要な保障額や保険料が同じになるわけではありません。
平均保険料をそのまま自分の予算にするのではなく、保障内容と家計に合わせて考えることが重要です。
生命保険の加入率と入っていない人の割合
ここでいう「全生保」は、民間の生命保険会社だけに限った数字ではありません。調査では、民間の生命保険会社、郵便局、JA（農協）、県民共済・生協等で取り扱う生命保険などを対象にしています。なお、同調査では「民保」を表示する場合、かんぽ生命を含むとされています。
加入率が約8割だからといって、30代全員に生命保険が必要という意味ではありません。独身か子育て世帯か、収入はいくらか、貯蓄がどの程度あるかなどによって、必要な保障は変わります。
生命保険料の平均月額
調査の集計対象は、生命保険・個人年金保険の加入者のうち、実際に保険料を支払っている人です。また、一時払保険料や頭金は除かれています。そのため、保障内容や契約数などによって実際の負担額は大きく異なります。
平均額より高いから入りすぎ、低いから保障不足という単純な判断はできません。まず必要保障額を計算し、その金額を無理なく継続できる保険料で準備することが大切です。
| 項目 | 30代男性 | 30代女性 |
|---|---|---|
| 年間払込保険料（平均） | 16.0万円 | 15.7万円 |
| 月額換算（年間平均÷12） | 約1.33万円 | 約1.31万円 |
| 集計ベース | 生命保険・個人年金保険加入者 | 生命保険・個人年金保険加入者 |
30代の生命保険の選び方
次の順番で検討すると、必要以上の保障を契約することを避けやすくなります。
加入目的と優先する保障を整理する
- 死亡後の家族の生活費を準備する
- 子どもの教育費を準備する
- 病気やケガによる医療費に備える
- 病気やケガで働けない期間の収入減少に備える
- 将来の資金を準備する
たとえば、「子どもが独立するまでの生活費を死亡保障で準備する」という目的であれば、子どもの独立後まで同じ大きな保障が必要とは限りません。
公的保障・貯蓄を差し引いて必要保障額を決める
医療保障についても、高額療養費制度の対象となる自己負担額を確認したうえで、差額ベッド代や食事代など制度の対象外となる費用、交通費、収入減少などを含めて考えるとよいでしょう。
高額療養費制度は、保険診療にかかる自己負担額を対象とする制度です。食費・居住費、希望による差額ベッド代、先進医療にかかる費用などは対象外です。
また、会社員の場合は傷病手当金の対象になるか、勤務先に休職中の給与補償などがあるかも確認しましょう。
| リスク | 先に確認する公的保障・自己資金 | 民間保険で検討する不足分 |
|---|---|---|
| 死亡 | 遺族基礎年金・遺族厚生年金、配偶者の収入、貯蓄など | 遺族の生活費・教育費・住居費等の不足分 |
| 病気・ケガ | 高額療養費、貯蓄など | 保険適用外の費用や自己負担の不足分 |
| 就業不能 | 傷病手当金の対象・給付期間、勤務先制度、貯蓄など | 長期の収入減に対する不足分 |
保障期間と保険タイプを決める
定期保険とは、一定期間に限定して死亡保障を確保する保険です。子どもの教育費がかかる期間など、一定期間だけ大きな保障が必要な場合に検討しやすいタイプです。
終身保険とは、原則として一生涯の死亡保障を確保する保険です。一定の死亡保障を生涯残したい場合などに検討されます。
収入保障保険とは、死亡した場合などに、設定した期間まで年金形式などで保険金を受け取るタイプの保険です。必要保障額が時間とともに減少していく家庭の保障設計と相性を検討しやすいタイプです。
掛け捨て型と貯蓄型を比較するときは、保険料だけでなく、保障期間、解約返戻金や満期保険金の有無、途中解約時の条件なども確認しましょう。
無理なく続けられる保険料で比較する
30代は、住宅購入、出産、子どもの教育費、転職などによって家計が変化しやすい時期です。そのため、現在の収入だけで保険料を決めるのではなく、今後の住宅費や教育費、老後資金なども考慮しましょう。30代の平均保険料は一つの参考材料になりますが、平均に合わせる必要はありません。
商品を比較するときは、保険料だけでなく、保障内容、保障期間、保険金・給付金の支払条件、免責事項などを同じ条件で確認することが大切です。
ライフイベントや更新時に保障を見直す
- 結婚した
- 子どもが生まれた
- 子どもが進学した
- 住宅を購入した
- 転職・独立した
- 収入が大きく変化した
- 扶養する家族が増えた・減った
- 定期保険の更新時期を迎えた
新しい保険に申し込んでも、健康状態などによって加入できない場合があります。新契約の成立や保障開始日を確認してから既契約を見直すなど、保障に空白期間が生じないよう注意しましょう。
ライフスタイル別の生命保険選びのポイント
同じ30代でも、独身で十分な貯蓄がある人と、子どもが2人いる世帯では必要な死亡保障が大きく異なります。
| 生活状況 | 優先して確認する点 | 死亡保障の考え方 | 医療・就業不能の考え方 |
|---|---|---|---|
| 独身 | 扶養家族・借入金・貯蓄 | 大きな死亡保障が不要な場合もある | 公的保障と貯蓄で不足する部分を確認 |
| 夫婦のみ | 共働き／片働き、住宅費 | 片方の死亡で家計が維持できるかを確認 | 収入減を相互に補えるかを確認 |
| 子どもあり | 生活費・教育費・子育て期間 | 子どもの独立までの不足額を重視 | 治療費と収入減の両面を確認 |
独身の30代が重視したい保障
医療保障については、高額療養費制度の対象となる自己負担額を確認し、貯蓄で医療費や当面の生活費をどこまで賄えるかを考えます。
会社員であれば、病気やケガで働けない場合に傷病手当金を受け取れる可能性もあります。自営業者などの場合は利用できる公的保障が異なるため、働き方に応じた確認が必要です。
なお、男性だからこの保険、女性だからこの保険というように性別だけで保障を決める必要はありません。収入、貯蓄、健康状態、今後の生活設計などを総合的に考えましょう。
夫婦のみの30代が重視したい保障
共働きなら、残された配偶者自身の収入によって生活を維持できる可能性があります。一方、片働きの場合は、収入を得ていた人が亡くなったときの家計への影響が大きくなる可能性があります。
住宅ローンがある場合は、団体信用生命保険（団信）の保障内容も確認しましょう。住宅ローンがなくなることで住居費の負担が軽くなるのであれば、必要な死亡保障額も変わります。
また、遺族年金の対象になるかも確認しておきましょう。
2026年9月時点では、遺族基礎年金や遺族厚生年金にはそれぞれ支給要件があります。遺族基礎年金は、原則として「子のある配偶者」または「子」が支給対象です。遺族厚生年金は、死亡した人の厚生年金加入状況などによって支給要件や対象者が異なります。
なお、2025年の年金制度改正により、遺族厚生年金の制度は今後見直されることになっています。子のない一定の年齢層の配偶者について、原則5年間の有期給付とする見直しなどが予定されていますが、施行は2028年4月1日予定です。2026年9月時点の制度と将来の制度変更を混同しないよう注意しましょう。
夫婦の性別や専業・共働きという区分だけで医療保険や就業不能保障の必要性を決めるのではなく、どちらかが働けなくなったときに家計を維持できるかという視点で考えることが大切です。
子どもがいる30代が重視したい保障
具体的には、次のような支出を見積もります。
- 子どもの生活費
- 教育費
- 住居費
- 葬儀などの整理資金
- その他の将来支出
子どもの独立までに大きな保障が必要になる場合は、一定期間に大きな保障を確保できる定期保険や、時間の経過とともに必要保障額が減少することを前提に設計しやすい収入保障保険などを比較する方法があります。ただし、必要保障額は子どもの人数や年齢、配偶者の収入、住宅ローン、貯蓄などによって大きく変わります。
医療保障や就業不能保障についても、勤務先の制度、公的保障、貯蓄でどこまで対応できるかを確認してから検討しましょう。
30代で検討したい生命保険の種類と選び方
死亡保険（定期・終身・収入保障）の選び方
たとえば、子どもが小さい時期は必要保障額が大きく、独立が近づくにつれて必要保障額が小さくなる傾向があります。そのため、必要保障額と保障期間を先に決め、その条件に合う保険種類を検討すると整理しやすくなります。
なお、解約返戻金や保険金の受取方法、途中での変更可否などは商品によって異なります。具体的な契約条件を確認して比較しましょう。
| 比較項目 | 定期保険 | 終身保険 | 収入保障保険 |
|---|---|---|---|
| 保障期間 | 一定期間 | 一生涯 | 年金形式が中心（商品により異なる） |
| 保障の考え方 | 保険期間中の死亡保障を確保 | 一生涯の死亡保障を確保 | 期間経過に応じ受取総額が減る設計が一般的 |
| 検討しやすい目的 | 子育て期間など一定期間の大きな保障 | 死亡整理資金など生涯残したい保障 | 遺族の毎月の生活費など |
医療保険・がん保険の選び方
高額療養費制度では、保険診療にかかる医療費の自己負担に上限が設けられています。ただし、差額ベッド代や食事・居住費、先進医療にかかる費用などは対象外です。そのため、医療保険を検討するときは、「入院するといくらもらえるか」だけでなく、自己負担となる費用を貯蓄でどこまで賄えるかを確認しましょう。
がん保険では、診断給付金、入院給付金、通院給付金など、保障内容が商品によって異なります。そのため、「がんになったら何に備えたいのか」を先に考え、必要な保障を比較することが大切です。
また、先進医療とは、厚生労働大臣が定めた高度な医療技術のうち、一定の要件を満たしたものです。2026年8月現在、74種類が対象となっています。先進医療を受けた場合、「先進医療に係る費用」は全額自己負担となります。一方、診察・検査・投薬・入院料など通常の保険診療と共通する部分は、保険診療と同様に扱われます。したがって、「先進医療は治療費がすべて全額自己負担になる」という理解は正確ではありません。
自己負担となる範囲を分けて考える必要があります。
参考：厚生労働省｜先進医療の概要について
貯蓄型保険・個人年金保険の選び方
保険で保障を準備する目的と、資産形成によって将来資金を準備する目的を分けて比較する方法もあります。
個人年金保険についても、返戻率だけを見るのではなく、保険料の払込期間、年金の受取期間、中途解約時の取り扱いなどを確認しましょう。
ライフイベントが多い30代、自分に合った保険を見つけよう
まず、万一のときに経済的な影響を受ける家族がいるかを確認します。そのうえで、遺族年金、高額療養費、傷病手当金などの公的保障、勤務先の制度、預貯金などを確認します。
そして、
独身なら高額な死亡保障が不要な場合があります。夫婦なら、残された配偶者の収入や住宅ローンの状況がポイントになります。子どもがいる家庭では、教育費や生活費を含めて必要保障額を考えることが大切です。
30代は結婚、出産、住宅購入、転職などによって家計が変化しやすい時期でもあります。加入後も、ライフイベントや定期保険の更新時などに保障を見直しましょう。
生命保険を比較するときは、保険料だけでなく、保障内容、保障期間、給付条件、加入手続き、契約後のサポートなどを総合的に確認することが大切です。
保険会社選びの一つの参考材料として、オリコン顧客満足度ランキングを利用する方法もあります。実際の利用者を対象に、加入手続き、商品内容、保険料、アフターフォローなど複数の評価項目から比較しており、30代や独身、夫婦のみ、ファミリーなどの属性別ランキングも掲載されています。悩んだ際には是非参考にしてください。
