バイク保険の選び方を解説!万一の事態に備えるための基礎知識
ここでは、バイク保険の選び方に加え、バイク保険の主な補償についても解説します。
バイクを対象にした保険には、自賠責保険とバイク保険がある
まずは、それぞれの保険の特性を解説します。
自賠責保険
もしも自賠責保険に未加入、あるいは保険期間が切れたままで走行すると、「無保険(自賠責保険切れ)運行」になり、1年以下の懲役または50万円以下の罰金が科されます。同時に違反点数6点が加算され、それだけで免許停止の行政処分を受けます。ですから、自分のバイクの自賠責保険の満期日はいつかを覚えておき、保険切れにならないように更新しておくことが不可欠です。
自賠責保険は、車やバイクを運転していて、交通事故で他人に損害を与えてしまった場合、その損害賠償責任を果たすための保険です。事故を起こした際に相手に与えた人的損害のみを補償対象とし、補償額の上限も次のように決められています。
<自賠責保険の補償限度額>
・傷害の場合:最高120万円
・死亡の場合:最高3,000万円
・後遺障害の場合:最高4,000万円
・傷害の場合:最高120万円
・死亡の場合:最高3,000万円
・後遺障害の場合:最高4,000万円
バイク保険
自賠責保険では補償されない部分をカバーでき、さらに保険金額も、補償の種類によっては「対人補償無制限」といったように、自賠責保険を大きく超える額を設定できるなど、自由度の高いものとなっています。
バイク保険の種類については、下記の記事をご覧ください。
・バイク保険の種類とは?自賠責保険との違いや補償内容などを解説
バイク保険の選び方
ここからは、バイク保険の選び方について解説します。
自分に合った補償内容かどうか考える
とはいえ、補償を増やせば増やすほど、保険料も上乗せされていきます。あまり必要ではない補償をつけてしまうと、保険料ばかりがかさむことになるので、それを踏まえてどのような内容にするのか検討することが大切です。
バイク保険は、被害者の損害を補償する「対人賠償保険」「対物賠償保険」を手厚くするのが基本ですが、自分自身のケガにも備えておきたいなら、「人身傷害保険」「搭乗者傷害保険」も必要になります。高価なバイクに乗っているなら、「車両保険」もつけておくという判断もあるでしょう。
まずは自分自身の状況を踏まえて、どのようなバイク保険が必要なのか、それぞれの保険金をいくらくらいに設定すべきか考えてみてください。
自分に合ったロードサービスを受けられるかどうか考える
事故を起こして自走不能になったバイクのレッカー搬送だけでなく、バッテリー上がりやガス欠などの車両トラブルにも対応してくれるため、ツーリング時には心強い存在です。
ただ、こうしたロードサービスの内容は、保険会社によって異なりますから、複数の保険会社のサービス内容を詳しく調べ、比較検討することが大事です。
なお、ロードサービスを利用するだけなら、バイク保険の等級は変わらず、更新時に保険料が高くなるということは基本的にありません。たとえバイク保険を使わなくてもロードサービスは利用できますので、安心してください。
ダイレクト型と代理店型のどちらにするのか考える
代理店型は、保険会社とのあいだに入る保険代理店で契約するバイク保険です。保険のプロである担当者と相談できますから、自分に合ったバイク保険を選びやすいというメリットがあります。
一方のダイレクト型は「通販型」とも呼ばれ、契約者と保険会社が直接、インターネット上で契約手続きを行うものです。中間コストがかからないため保険料を安く抑えることができますが、契約者側にある程度の保険の知識が必要になります。
バイク保険について一定の知識があって、保険料も抑えたいという人はダイレクト型、「バイク保険は初めて」という人は代理店型を選ぶといいでしょう。
複数の保険会社から見積もりを取る
補償内容についても同様で、細かな部分が異なります。
ですから、バイク保険に加入する際には、複数の保険会社から見積もりを取り、サービスの内容や保険料を比較検討することが大事です。
それぞれの保険会社から個別に見積もりを取れば、詳しい条件を設定することができ、一括で複数の保険会社の見積もりを取れる比較サイトなどを活用すれば、比較的手軽に情報を集めることができます。
バイク保険の主な補償
対人賠償保険
交通事故によって相手に重度のケガを負わせてしまった、もしくは死亡させてしまったとき、その賠償額が高額になることも珍しくありません。下記の表は、交通事故によって相手に死亡・後遺障害を負わせてしまった場合の高額賠償額の例となります。
■交通事故によって相手に死亡・後遺障害を負わせてしまった場合の高額賠償額の例
賠償額 | 損害 | 被害者 |
5億2,853万円 | 死亡 | 41歳男性、眼科開業医 |
4億5,381万円 | 後遺障害 | 30歳男性、公務員 |
4億5,375万円 | 後遺障害 | 50歳男性、コンサルタント |
4億5,063万円 | 後遺障害 | 19歳男性、大学生 |
4億3,961万円 | 後遺障害 | 58歳女性、専門学校教諭 |
こうした事態に備えるためにも、対人賠償保険の保険金額は「無制限」など、十分なものになるようにしておきましょう。
なお対人賠償保険は、加害者側である運転者自身の場合や、損害を与えた相手が自分の親や配偶者、同居している子供など、「他人ではない」場合には適用されません。
対物賠償保険
車やバイクだけでなく、ガードレールや電柱なども対象になります。物に対する補償は、自賠責保険ではカバーされないので、備えておく必要があるでしょう。
また、対物賠償保険は、対人賠償保険と同様、加害者側である運転者自身の場合や、損害を与えた相手が自分の親や配偶者、同居している子供など、「他人ではない」場合には適用されないので注意が必要です。
搭乗者傷害保険
対人賠償は相手側の人的損害を補償するものですが、搭乗者傷害保険は運転者(二人乗りしている場合はその同乗者も)の人的損害を補償します。
搭乗者傷害保険では、入通院の日数やケガの程度などに応じて、保険会社から支払われる保険金額があらかじめ決められています。
人身傷害保険
搭乗者傷害保険との違いは、搭乗者傷害保険はあらかじめ決められた金額が支払われるのに対して、人身傷害保険では治療費など、設定した保険金額の範囲で実際にかかった損害額が補償されます。
前述の搭乗者傷害保険と併用できますので、両方加入しておくと2つの保険から保険金が支払われます。
バイクは、交通事故によるケガや死亡のリスクが高い乗り物です。ですので、万一のことが起きて後悔しないためにも、人身傷害保険や搭乗者傷害保険は加入しておきたいところです。
・バイク保険の人身傷害保険は必要?加入のメリットや注意点を解説
車両保険
多くの場合、車と違ってバイクの車両保険は盗難による損害を補償しません。また、保険会社によっては車両保険を取り扱っていないという場合もあるので、加入を検討する際は事前のチェックが必要です。
無保険車傷害保険
本来なら相手が負担するべき賠償額のうち、自賠責保険の補償金額を超えた部分が、保険金として支払われます。
バイク保険の補償内容については、下記の記事をご覧ください。
・バイク保険(任意保険)の補償内容を徹底解説!
原付の場合はファミリーバイク特約という選択肢もある
ファミリーバイク特約は、自動車保険につけられる特約で、この特約をつけることで、契約者が所有する原付に乗って事故に遭った際、対人補償、対物補償、人身傷害補償が受けられます。1つの家庭で2台以上の原付を所有している場合でも、事故時に補償を受けることが可能です。
ファミリーバイク特約については、下記の記事をご覧ください。
・ファミリーバイク特約は250ccで使える?任意保険との違いを解説
自分に合ったバイク保険の選び方を知り、バイクライフを楽しもう
オリコンでは、日本最大級の規模で調査を行い、毎年「バイク保険 オリコン顧客満足度ランキング」を発表しています。保険料や商品内容の充実さなど、さまざまな視点のランキングを確認できますので、バイク保険加入を検討している人は参考にしてください。
【2024年】バイク保険 オリコン顧客満足度ランキング|クチコミ比較