住宅ローンの相談はいつ・どこでするのがおすすめ？必要な準備も解説

「住宅ローンを調べてみたけど、自分にあったプランがわからない」もしくは「すでに住宅ローンは返済中だけど、返済計画に不安を感じている」という方は少なくないでしょう。

多くの金融機関では、FPなどの専門家に気軽に住宅ローンに関する相談ができる無料窓口を設置しています。この記事では、こうした相談窓口を利用したいタイミング、相談窓口の利用方法を解説。また、相談時に準備しておきたい必要書類もご紹介しますので、お役立てください。

目次

1. 住宅ローンを相談する適切なタイミングは？
   1. 住宅購入を検討しているとき
   2. ローンの見直しを考えているとき
   3. 現在組んでいるローンの返済が負担に感じるとき
2. おすすめの相談先とメリット・デメリット
   1. 銀行の相談窓口
   2. デメリット
   3. ハウスメーカー、不動産会社
   4. ファイナンシャルプランナー（FP）
3. 住宅ローン相談時に準備するべき書類と情報
   1. 収入証明書類
   2. 勤務先の情報
   3. 購入を予定している物件の概要（希望条件や予算）
   4. その他のローンに関する情報
4. 住宅ローン相談から契約までの流れ
5. 信頼できる相談先を見つけて、住宅ローンの不安を解消しましょう

住宅ローンを相談する適切なタイミングは？

住宅ローンの相談は新規の借入を検討中の人だけではなく、すでにローンを組んで返済中の人でも可能です。
具体的なタイミングとしては下記のようなケースがあげられます。

・住宅購入を検討しているとき
・ローンの見直しを考えているとき
・現在組んでいるローンの返済が負担に感じるとき

それぞれのタイミングについて、具体的に想定されるケースも含め、より詳しく解説します。

住宅購入を検討しているとき

まず、初めての住宅購入を検討しているときは、住宅ローンについても積極的に相談しましょう。ある程度物件が決まったタイミングの相談であれば、物件の購入費用の見通しが立つためおすすめです。このタイミングで相談する場合、特に以下の点について掘り下げてみると良いでしょう。

・自分にあった住宅ローンの組み方（適切な借入額・返済額など）
・商品・団体信用生命保険の選び方
・トータルコストや詳しい返済シミュレーション

これらはすべて、住宅ローンを組むにあたっては避けて通れない話題であるため、疑問点があればしっかりと解決しておくと、安心して契約・返済に進めます。

ローンの見直しを考えているとき

住宅ローンの見直しを考えている時も、相談してみることでより具体的な解決策が手に入る可能性が出てきます。例えば、以下のケースに当てはまるなら、相談を前向きに検討してみましょう。

・ 子どもが増えたなど、ライフプランに変更があったので手元資金を多めに残したい
・ 昨今の金利動向を見てより有利な住宅ローンに借り換えたい

このケースの場合、住宅ローンの借り換えをしたり、毎月の返済額を減らす方向で調整をしたりすることで、負担を軽減できる可能性があります。

現在組んでいるローンの返済が負担に感じるとき

現在、住宅ローンを組んで返済しているものの、負担に感じるときも、相談をする価値はあります。具体的に想定されるケースは以下のとおりです。

・最初に無理な返済計画を立てて、後になって行き詰まりを感じている
・自分や家族の転職、体調の都合などで経済状況が変わった
・金利が大きく変動し、当初のシミュレーション結果との乖離が大きい

このようなケースの場合、金利タイプの変更や借り換えなどで負担を軽減できる可能性があるので、積極的に「自分が今困っていること」を相談してみましょう。

おすすめの相談先とメリット・デメリット

住宅ローンの相談先として考えられるものは、以下のとおりです。

・銀行の相談窓口
・ハウスメーカー、不動産会社
・ファイナンシャルプランナー（FP）

これらの相談先に共通するのは、いずれも住宅ローンに詳しいプロが在籍しているので、ささいな疑問から解決できることです。ただし、細かい部分ではそれぞれ特徴が異なるので、違いを理解し、自分の目的に合った相談先、利用しやすい相談先を選びましょう。

銀行の相談窓口

いわゆるメガバンクや地方銀行など、多くの銀行で住宅ローンを提供しています。住宅ローンは、さまざまな人が利用する一般的な融資商品であるため、利用希望者のフォローに力を入れている銀行が多いのも実情です。

銀行では対面もしくはオンラインでの住宅相談サービスの窓口を設けているため、事前に予約することで、ある程度の時間を取って相談に応じてもらえます。

また、銀行によっては支店の会議室やセミナールームなどで、複数人が参加できる住宅ローン相談会を開催しています。銀行の担当者に直接質疑応答もできるので、スケジュールが合えば参加してみるのも1つの手段です。

メリット

銀行で住宅ローンの相談をする主なメリットとして、以下の3点が挙げられます。

・無料で相談ができる
・専門知識を有する担当者がいる
・銀行によってはさまざまな種類の住宅ローンを選べる

まず、銀行の相談窓口の利用やセミナーへの参加は基本的に無料です。
自分や家族が普段使っている銀行であれば、別の用事を済ませるついでに立ち寄るなど、気軽に利用できます。

銀行の住宅ローン担当者は豊富な専門知識を有しているので、些細な疑問からていねいに教えてくれるでしょう。

また、具体的な商品数は銀行によっても異なりますが、豊富な住宅ローンのプランが用意されていることもあります。「団体信用生命保険が充実しているものが良い」「固定金利のものが良い」など、希望を伝えれば合ったものを提案してくれるでしょう。

デメリット

一方、銀行に相談するデメリットとして以下の3点が挙げられます。

・対面が必要な場合がある（もしくは、店舗での来店相談がない場合がある）
・対応時間が限られる
・他の金融機関と比較できない

対面とオンラインのどちらで相談を受け付けているかは、銀行によって異なります。どちらか一方しかない、というパターンも珍しくありません。また、無料相談は窓口の営業時間内に限られるケースもあります。

無料相談会を土日に開催したり、事前予約をすれば平日の夜間でも相談ができる銀行もあるので、平日の昼間が難しい場合は検討してみましょう。

加えて、銀行に相談した場合、紹介してくれるのは基本的に自社で扱いがある住宅ローンのみです。他の銀行の商品も比較検討したい場合、複数の銀行で相談するなどして、自分で情報を集める必要があります。

ハウスメーカー、不動産会社

住宅購入先のハウスメーカーや不動産会社でも、住宅ローンの相談に乗ってくれる場合があります。
営業担当者自身がファイナンシャル・プランニング技能検定に合格していたり、日本ファイナンシャル・プランナーズ協会認定のAFPもしくはCFPとして登録していたりするケースもあるので、相談してみると良いでしょう。

メリット

ハウスメーカーや不動産会社で住宅ローンの相談をするメリットは、以下のとおりです。

・購入する土地・住宅の情報を把握しているので話が進みやすい
・優遇金利が受けられる可能性もある

ハウスメーカーや不動産会社で住宅ローンの相談をする大きなメリットとして、購入する土地・住宅の情報を把握していることが挙げられます。より正確なシミュレーションができるため、精度の高い相談結果が得られるでしょう。

また、ハウスメーカーや不動産会社によっては、特定の銀行と提携し、金利の引き下げなどの優遇策を設けた住宅ローンを利用できることがあります。特にこだわりがなく、条件にも納得できるなら、利用を検討する価値はありそうです。

デメリット

・提携している特定の住宅ローンに情報が偏る

デメリットを挙げるとすれば、提携している特定の住宅ローンに情報が偏ることです。提携する住宅ローンの契約に至れば、銀行からハウスメーカーや不動産会社に紹介料が入るケースもある以上、その住宅ローンを勧めるのはなんら不思議ではありません。

さまざまな住宅ローンを比較検討したい場合は、自分でも情報収集を欠かさないことが重要です。また、提携ローンを勧められたとしても「自分でも調べてから組みたいので」と一言伝えておきましょう。

ファイナンシャルプランナー（FP）

ファイナンシャルプランナー（FP）とは、個人や家庭のライフプランに基づき、収支の見通しや資産設計の提案・実行のサポートをしてくれる専門家です。
保険会社、銀行、不動産会社など企業に所属するファイナンシャルプランナーがいる一方、個人で独立して事務所を構えるファイナンシャルプランナーにも相談することができます。

メリット

ファイナンシャルプランナーに依頼するメリットは以下のとおりです。

・ライフプランや将来設計にもとづいて、総合的な資金計画が立てられる
・住宅ローンだけでなく、お金が関係するさまざまな家計の悩みを相談できる

ファイナンシャルプランナーは、保険や不動産、住宅ローン、子育てにかかる費用、年金制度など幅広い金融知識を有しています。こうした知見をもとに、個々のライフプランに考慮した、総合的な家計相談や資金計画を検討してくれるでしょう。

デメリット

一方、ファイナンシャルプランナーに住宅ローンを相談するデメリットは以下のとおりです。

・相談には費用がかかる
・個別のアドバイスに時間がかかることがある

金融機関、ハウスメーカー、不動産会社に在籍する企業内ファイナンシャルプランナーに相談する場合、無料であることがほとんどです。一方、独立して事業を営むいわゆる独立系ファイナンシャルプランナーに相談する場合は有料となり、目安として1時間当たり5,000円〜1万円程度かかります。

住宅ローン相談時に準備するべき書類と情報

住宅ローンの相談を受ける際に準備すべき書類や情報について解説します。必須ではないものの、用意しておくとより正確な提案ができるため、可能な範囲で持参しましょう。

収入証明書類

新規借入、現在すでに住宅ローンを組んでいて借り換えを検討している場合のいずれにおいても、収入証明書類は用意すると良いでしょう。収入証明書類とは、前年の年収がわかる書類のことで、具体的には以下のものが当てはまります。

・源泉徴収票
・住民税決定通知書
・給与明細

収入証明書類があることで、年間での返済可能額がどのぐらいかの目安がわかるので、そこから借入可能額を計算することが可能です。収入証明書類は、新規借入もしくは借り換えにあたって住宅ローンの審査を受ける際にも必要になるので、早めに用意しておきましょう。

勤務先の情報

勤務先の情報もまとめておくと良いでしょう。具体的には、以下の情報を伝えれば問題ありません。

・名称
・所在地
・勤務形態（正社員、契約社員など）

これらの情報も、先ほど紹介した年収と同様に、年間での返済可能額を知るための情報として用いられます。また、収入の安定性を推し量るための情報としても使われるため、可能な範囲で詳しく伝えましょう。

勤続年数がわかる情報として、健康保険証を持参しておくとなお良いでしょう。なお、自営業の場合は事業継続年数や事業内容を伝えられるようにしておきましょう。新規借入、現在すでに住宅ローンを組んでいて借り換えを検討している場合に必要になります。

購入を予定している物件の概要（希望条件や予算）

新規借入の場合、物件の概要がわかる書類などがあると、さらに正確なデータに基づいて話をしやすくなります。物件のチラシやパンフレット、売買契約書や不動産会社やハウスメーカーの担当者とのやり取りがわかるもの（メモやメールなどの情報）があれば持参しましょう。

特にない場合は、物件の希望条件や予算をまとめておけば問題ありません。これらの情報があることで、具体的な借入可能額を計算し、返済プランのシミュレーションもしやすくなります。

その他のローンに関する情報

すでに住宅ローンを組んでいて、借り換えを検討する場合は、現在の住宅ローンの状況がわかる書類を持参しましょう。銀行に問い合わせれば返済予定表を送ってくれるので、それを持参すれば問題ありません。

また、新規借入、借り換えのいずれの場合も、カーローンなど他のローンを組んでいるなら、返済予定表を持参しましょう。他のローンでの借入がある場合、金額次第では住宅ローンが組めなかったり、組めても希望金額より低い額での借入になったりすることもあるためです。

住宅ローン相談から契約までの流れ

住宅ローンの相談から契約までの一般的な流れは以下のとおりです。ただし、金融機関によっては細かい部分が異なる場合もあるので、都度相談しましょう。

住宅ローンの相談から契約までの流れ
1. 住宅ローンを相談する
2. 仮審査に申込む
3. 本審査に申込む
4. 銀行口座を開設する
5. 条件を確認して契約する

まず、住宅ローンの利用を希望する銀行などの金融機関に、利用したい旨を伝えます。担当者から説明があるので、内容に問題がなければ、仮審査に申込みましょう。

仮審査に通過すれば、その後本審査が行われます。本審査に通過すればその後契約となりますが、住宅ローンの利用にあたってはその金融機関の口座が必要になるので、持っていないなら開設しておきましょう。
契約締結後、融資が実行され返済を開始します。

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信頼できる相談先を見つけて、住宅ローンの不安を解消しましょう

ほとんどの人にとって、住宅ローンを組むのは一生に一度か二度ぐらいしかないことです。そのため、ほとんど何も知らない状態で住宅ローンを組み、返済に臨む人も多いかもしれません。

しかし、長期間にわたってお金を返済していくことになるので、ささいな疑問や悩みだからと軽視せず、都度解決していきましょう。住宅ローンを新規で組む際や、借り換えの際は、信頼できる相談先を見つけるのが非常に重要です。

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