40代の生命保険の選び方｜必要な保障・保険料・見直しポイント
住宅ローンや教育費、老後資金の準備など、家計の負担が重なりやすい時期でもあるため、保険だけに多くのお金をかけることが難しいケースもあります。一方で、病気やケガ、死亡などによって収入が減少すると、家計への影響が大きくなる可能性も考えられます。
そこで大切なのが、40代だからという理由だけで特定の保険に加入するのではなく、公的保障や貯蓄でどこまで対応できるかを確認し、不足する部分を民間保険で補うことです。
この記事では、40代の生命保険選びについて、加入率や保険料の平均、公的保障、家族構成別の考え方、見直しのポイントまでを整理します。
監修者 トータルマネーコンサルタント 新井智美
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マネーコンサルタントとしての個人向け相談、NISA・iDeCoをはじめとした運用にまつわるセミナー講師のほか、金融メディアへの執筆および監修に携わっている。
現在年間200本以上の執筆・監修をこなしており、これまでの執筆・監修実績は3,000本を超える。
（保有資格）
・１級ファイナンシャル・プランニング技能士
・CFP®
・DC(確定拠出年金)プランナー
・住宅ローンアドバイザー
・証券外務員
目次
40代で生命保険を選ぶ前に確認したいこと
生命保険には、死亡した場合に家族の生活を支える死亡保障、病気やケガに備える医療保障、働けなくなった場合の収入減に備える保障などがあります。すべての保障を手厚くすれば安心につながる一方で、保険料も増えて家計を圧迫する可能性があることに注意しましょう。
そのため、次の順番で確認すると、自分に必要な保障を整理しやすくなります。
- 公的保障を確認する
- 預貯金などの資産を確認する
- 家族構成や収入を整理する
- 将来必要になる支出を確認する
- 不足する金額を民間保険で補う
40代特有のリスクに備える保険の必要性
ただし、死因統計はあくまで「どのような原因で亡くなった人がいるか」を示すものです。統計だけを根拠として特定の保険への加入を決めるものではありません。
40代では、死亡、病気、ケガ、就業不能などのリスクを並べたうえで、「発生した場合に家計への影響が大きいものは何か」を考えることが大切です。
参考：厚生労働省｜令和６年（2024）人口動態統計（確定数）の概況
40代の生命保険加入率と保険料の平均
また、年間払込保険料の平均は、40代男性が22.4万円、女性が16.6万円です。月額に単純換算すると、男性は約1.9万円、女性は約1.4万円になります。
項目 | 40代男性 | 40代女性 |
生命保険加入率（全生保） | 83.5％ | 86.8％ |
年間払込保険料（全生保） | 22.4万円 | 16.6万円 |
月額換算の目安 | 約1.9万円 | 約1.4万円 |
調査では、生命保険・個人年金保険加入者の年間払込保険料を集計しています。そのため、未加入者の保険料は平均に含まれていません。さらに、家族構成や収入、住宅ローン、子どもの年齢、貯蓄額などによって必要な保障は変わります。
平均額は、自分の保険料が極端に高くないかを確認する際の参考として活用し、最終的には必要保障額と家計のバランスから判断しましょう。
公的保障と貯蓄を確認して不足分を考える
遺族年金には、国民年金から支給される遺族基礎年金と、厚生年金保険から支給される遺族厚生年金があります。ただし、受給には一定の要件があり、誰でも一律に受け取れるわけではありません。
また、高額療養費制度とは、医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が、年齢や所得などに応じた上限額を超えた場合に、その超えた部分が支給される制度です。2026年8月からは年間上限も設けられています。
会社員などが加入する健康保険には、病気やケガで仕事を休み、給与の支払いが十分でない場合に生活を保障する「傷病手当金」があります。支給期間は、同一の疾病について、支給開始日から通算して1年6ヵ月です。
ただし、自営業者などは会社員とは利用できる公的保障が異なります。
そのため、生命保険を選ぶ際は、必要な支出−公的保障−現在の資産＝民間保険で補う必要がある金額という考え方を基本にすると整理しやすくなります。
参考：日本年金機構｜遺族年金
参考：厚生労働省｜高額療養費制度を利用される皆さまへ
参考：全国健康保険協会｜病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）
【40代 独身】生命保険選びのポイント
扶養する家族がいない場合、死亡後の生活費を残すための高額な死亡保障が必要とは限りません。ただし、自分が病気やケガをした場合の医療費や、働けなくなった場合の生活費については、公的保障や貯蓄も踏まえて自分自身で備える必要があります。
40代独身者が備えた方がよいリスク
例えば、病気やケガで一定期間働けなくなった場合、医療費だけでなく家賃や住宅費、食費、通信費などの生活費も必要になります。会社員であれば傷病手当金などが利用できる場合がありますが、制度の対象や金額には条件があります。自営業者などは会社員と同じ保障を受けられるとは限りません。
また、親などを扶養している場合は、死亡したときに家族へどの程度の経済的負担が生じるかも確認しておきましょう。
健康リスクと必要保障のバランスが重要
そのため、医療保障を検討するときは「医療費がいくらかかるか」だけでなく、「公的保障を使った後に自分で負担する可能性がある費用はいくらか」を考えることが大切です。保険料を払いすぎて、生活防衛資金や老後資金の準備が不足するような事態は避けたいところです。
【40代 家族がいる人】生命保険選びのポイント
家族を守るための保険選び
例えば、次の項目を整理します。
- 配偶者の収入
- 子どもの人数と年齢
- 住宅ローンの残高
- 毎月の生活費
- 今後の教育費
- 預貯金などの資産
- 遺族年金の見込み
- 勤務先から受け取れる死亡退職金など
子どもがいる家庭では、子どもの成長によって必要保障額が変化します。子どもがまだ小さい時期は、生活費や教育費を長期間確保する必要がありますが、子どもが独立に近づくにつれて、必要な死亡保障額は変わっていく可能性があるからです。
必要保障額は状況に応じて設定する
基本的な考え方は、将来必要となる支出−将来見込める収入・資産＝必要保障額です。将来必要となる支出には、生活費、教育費、住居費などが含まれます。
一方、将来見込める収入・資産には、遺族年金、配偶者の収入、預貯金、死亡退職金などがあります。
遺族年金は、死亡した人の加入制度や遺族の状況などによって受給要件が異なります。具体的な金額を確認するときは、日本年金機構の情報をもとに個別に確認しましょう。
40代は、子どもの進学や住宅ローンの返済などによって必要保障額が変わりやすい時期です。一度決めた保障額を固定するのではなく、家族構成や家計の変化に応じて見直すことが大切です。
【40代 共働き家庭】生命保険選びのポイント
なぜなら、収入が少ない方が家事や育児を多く担っている場合、その人が亡くなることで家事代行や保育サービスなどの費用が発生する可能性があるからです。
共働き家庭のリスクマネジメント
- 年収
- 勤務先の福利厚生
- 公的保障
- 家事・育児の分担
- 住宅ローン
- 子どもの年齢
- 現在の貯蓄
- それぞれが亡くなった場合の家計への影響
夫婦それぞれが同じような保障を持つのではなく、世帯全体でどこが不足しているのかを確認すると、保障の重複を避けやすくなります。
必要な保険の種類とその選び方
例えば、一定期間の死亡保障を確保したい場合は、掛け捨て型の保険が選択肢になることがあります。掛け捨て型とは、基本的に保障を得るために保険料を支払い、満期や解約時に支払った保険料がそのまま戻ってくることを前提としないタイプです。
一方、いわゆる貯蓄型の保険には保障に加えて解約返戻金や満期保険金などによって資金準備ができる商品があります。ただし受け取れる金額は商品内容や解約時期、保険料の払込状況などによって変わります。
どちらが適しているかは、保障を確保したいのか、資金準備も兼ねたいのかによって判断するとよいでしょう。
比較する際には、保険料のほか、保障期間や保障内容、解約返戻金、払込期間などについても確認しましょう。
40代で見直すべき生命保険のポイント
反対に、結婚や出産などによって保障が不足しているケースも考えられます。
保険期間の見直し
住宅ローンについても、残高の減少に応じて必要な死亡保障が変わる可能性があります。また、保険期間には定期型と終身型があり、定期型には更新型や全期型があります。 契約の仕組みによって将来の保険料負担は異なります。
現在の保険料だけを見るのではなく、
- 更新時に保険料がどうなるか
- いつまで保険料を支払うのか
- 保障はいつまで続くのか
特約や保障内容の再確認
一方で、不要と思って保障を外した結果、必要な保障までなくしてしまうこともあります。そのため、単純に特約を減らすのではなく、「現在必要な保障か」という視点で一つずつ確認しましょう。
また、既契約を解約して新しい保険へ加入する場合は注意が必要です。新しい保険の保障開始時期、告知・診査の条件、現在の契約を解約するタイミングなどを確認してから手続きを進めることを忘れないようにしてください。
保険料負担と保障内容のバランス
保険料が高すぎると、預貯金や資産形成に回すお金が不足する可能性があります。反対に、保険料を抑えすぎると、万が一のときに必要な保障が不足することも考えられます。
保険料を下げたい場合は、単純に保障額を減らすのではなく、
- 必要保障額
- 保障期間
- 特約
- 掛け捨て型・貯蓄型の選択
- 保険料の払込期間
よくある質問（Q&A）
40代で保険に入っていない場合は今から加入すべき？
例えば、十分な貯蓄があり、扶養家族もおらず、勤務先の保障制度も充実している場合には、必要な民間保険が限られる可能性があります。一方、子どもがいる、住宅ローンがある、貯蓄だけでは家族の生活費を確保できないといった場合には、死亡保障を検討する必要性が生じるかもしれません。また、生命保険は健康状態や過去の傷病歴などによって加入できるかどうかや加入時の条件が変わる場合があります。
必要性を感じた場合は、加入を急いで決めるのではなく、複数の保障内容を確認したうえで検討しましょう。
40代で最低限検討したい保険は？
例えば、独身で扶養家族がいない場合は、高額な死亡保障よりも、病気やケガで働けなくなったときの生活費などを優先して考える方法があります。一方、子どもがいる家庭では、自分に万が一のことがあった場合の生活費や教育費が不足しないかを確認することが重要です。共働き家庭では、夫婦それぞれの収入だけでなく、家事・育児を代替する費用なども含めて考えましょう。
このように、保険の種類から「何に入るか」を決めるのではなく、公的保障や貯蓄で対応できる金額を確認し、足りない部分をどの保障で補うかという順番で検討すると、自分に必要な保険を整理しやすくなります。
40代は男性・女性で生命保険の選び方が変わる？
このように男女で統計上の差はありますが、平均値だけで個人の必要保障額を決めることはできません。
むしろ、
●収入
● 扶養家族
● 家事・育児の役割
● 貯蓄
● 住宅ローン
● 公的保障
● 勤務先の保障制度
などを確認することが重要です。
「男性向け」「女性向け」といった商品名だけで判断せず、自分が担っている経済的な役割と保障内容を照らし合わせて選びましょう。
40代の生命保険は必要な保障と保険料を比べて選ぼう
選ぶときは、次の順番で整理するとよいでしょう。
- 家族構成と収入を確認する
- 住宅ローンや教育費などの将来支出を確認する
- 公的保障や勤務先の制度を確認する
- 現在の貯蓄で対応できる金額を確認する
- 不足する保障額を計算する
- 保障期間と保険料を比較する
- 定期的に保障内容を見直す
なお、生命保険の商品や保険会社を比較するときは、利用者による評価を確認する方法もあります。オリコン顧客満足度調査では、2026年の「生命保険 40代ランキング」が公開されており、加入手続き、商品内容、保険料、アフターフォローなどの項目や、年代・ライフステージ別の評価を確認できます。ぜひ、これから生命保険を選ぶ際の参考にしてください。
