生命保険は「掛け捨て型」と「貯蓄型」のどっちがいい？2種類を徹底比較
この記事では、貯蓄型と掛け捨て型の特徴やメリット・デメリットを解説します。それぞれが向いている人の例も紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。
生命保険は「貯蓄型」と「掛け捨て型」の2種類
貯蓄型の保険とは？
保険料の一部が積み立てられているため、途中で解約したときや保険期間が満了したときなどにお金を受け取ることができます。保障を得ながら貯蓄もできる点が、貯蓄型保険の主な特徴です。
貯蓄型保険の保険期間（保障を受けられる期間）は、一生涯である「終身」と、10年や20年などの一定期間である「定期」の2種類があります。
主な貯蓄型保険は、以下の通りです。
| 保険の種類 | 主な保障内容 | 保険期間 |
|---|---|---|
| 終身保険 | 一生涯にわたって死亡と所定の高度障害に備えられる保険 | 終身 |
| 学資保険 | 子どもの教育資金などに備える目的の保険 | 定期 |
| 個人年金 保険 |
契約時に決めた年齢に達したときに一定期間または一生涯にわたって年金を受け取れる保険 | 定期または終身 |
| 養老保険 | 一定期間内に死亡した場合は死亡保険金を、保険期間満了時に生存していた場合は満期保険金を受け取れる保険 | 定期 |
掛け捨て型の保険とは？
その代わり、掛け捨て型保険であれば手ごろな保険料で万が一の保障を充実させることができます。
掛け捨て型保険の主な種類は、以下の通りです。
| 保険の種類 | 主な保障内容 | 保険期間 |
|---|---|---|
| 終身保険 | 一生涯にわたって死亡と所定の高度障害に備えられる保険 | 終身 |
| 学資保険 | 子どもの教育資金などに備える目的の保険 | 定期 |
| 個人年金 保険 |
契約時に決めた年齢に達したときに一定期間または一生涯にわたって年金を受け取れる保険 | 定期または終身 |
| 養老保険 | 一定期間内に死亡した場合は死亡保険金を、保険期間満了時に生存していた場合は満期保険金を受け取れる保険 | 定期 |
貯蓄型と掛け捨て型をメリットで比較
貯蓄型保険のメリット
商品や契約内容、解約のタイミングなどによっては、解約時や満期時に受け取れる金額が支払った保険料の総額を上回ることもあるため、万が一に備えながら将来に向けた資産形成ができます。
例えば終身保険であれば、亡くなったあとに家族が生活を立て直すための資金や葬儀費用などに備えつつ、途中で解約をして受け取った解約返戻金を老後資金や教育資金などに充てられます。
貯蓄型保険には、子どもの教育資金を準備することに特化した「学資保険」や、老後の年金を準備できる「個人年金保険」などがあるため、準備する資金に応じた商品を選ぶことも可能です。
また、貯蓄型保険の多くは「契約者貸付制度」を利用してお金を借りることができます。契約者貸付とは、解約返戻金の一定の範囲内でお金を借りられる制度のことです。
保障を継続しながらお金を借りられるため、まとまったお金が必要になったものの保険は解約したくないときには契約者貸付が役に立つでしょう。
契約者貸付でお金を借りたときは、利息をあわせて返済する必要はあるものの、金利は比較的低く設定されています。
掛け捨て型保険のメリット
貯蓄型保険で万が一に手厚く備えようとすると、保険料が過大となり家計を圧迫するかもしれません。その点、保険料が割安な掛け捨て型保険であれば、家計の負担を抑えながら、充実した保障を得ることができます。
また、掛け捨て型の生命保険（死亡保険）の多くは保険期間が「10年間」や「50歳まで」などの一定であるため、保障が必要なあいだだけ加入することも可能です。
例えば「子どもが大学を卒業して独立するまで」「まとまった貯蓄ができるまで」など、一定の期間に絞って保障を手厚くすることができます。
定期的に保障の見直しがしやすいのも、掛け捨て型保険の魅力です。掛け捨て型保険には満期があり、商品によっては保険期間が満了したあとも所定の年齢まで更新が可能です。
満期や更新の時期が近づいたときは、保障内容が現在の家族構成や資産状況などに合っているか確認する機会を持つことができます。
人生では、結婚や出産、子どもの進学、転職、定年退職などさまざまなライフイベントが発生し、その都度必要な保障は変化していきます。
満期や更新のタイミングが近づいたときは必要に応じて保障内容を見直すことで、より自身の生活背景に合った備えを確保できるでしょう。
貯蓄型と掛け捨て型をデメリットで比較
貯蓄型保険のデメリット
解約返戻金や満期保険金などを支払うための積立金が保険料に上乗せされている分、保険料負担は重くなるため、手厚い備えを準備するのにはあまり向いていないかもしれません。
また、貯蓄型保険を途中で解約すると、払い込んだ保険料よりも解約返戻金が下回ることがあります。とくに、契約してから数年で解約すると戻ってくるお金は払い込んだ保険料の総額を大きく下回るでしょう。
貯蓄型保険に加入する場合は、毎月の支払いが厳しくなり解約せざるを得ない状況にならないよう、家計の収支をもとに保険料の負担が問題ないか確認することが大切です。
利率が固定されるタイプの商品は、インフレにより物価が上昇したときに受け取れるお金の価値が目減りする可能性があります。
モノやサービスの値段が上がると基本的にお金の価値は下がります。
例えば、1万円で買えた商品が、将来2万円に値上がりしたとしましょう。商品の価値は2倍に上昇している一方、1万円で商品を買うことができなくなったため、お金の価値は低下したといえます。
貯蓄型保険の利率を上回る物価の上昇が起きると、将来受け取れる解約返戻金や満期保険金などの価値が相対的に下がる可能性がある点は、よく理解しておくことが大切です。
掛け捨て型保険のデメリット
解約返戻金があったとしてもごくわずかであり満期保険金もないため「保険に加入していたのに何も戻ってこず支払った保険料がもったいなかった」などと感じる方も一定数います。
また、掛け捨て型保険には解約返戻金がないため契約者貸付を利用できません。予期しない支出が生じてお金を借りたいときは、クレジットカードのキャッシングやカードローンなど他の方法を検討する必要があるでしょう。
貯蓄型保険とは異なり、将来に向けた資産形成やお金が必要になったときに資金を調達する手段として、掛け捨て型保険を活用することはできないのです。
更新型の掛け捨て型生命保険は、保障内容を変更せずに更新をすると基本的に保険料負担は増えます。更新をする時点での年齢で保険料が再計算されるためです。
生命保険に加入する目的に合わせてタイプを選ぼう
資金準備をするなら「貯蓄型」
・子どもが大学に進学するときの資金を計画的に準備したい人
・貯蓄が苦手な人 など
また、学資保険に加入して子どもが18歳になったときにまとまった保険金を受け取れるようにすることで、大学に進学するときの入学金や授業料などを計画的に準備できます。
預貯金口座のお金をついつい使ってしまう方も貯蓄型保険を活用する方法があります。
貯蓄型保険で積み立てたお金を引き出すためには解約の手続きが必要であり、短期間で解約すると元本割れが生じこともあるため、貯蓄が苦手な方でも将来に向けた積み立てを継続しやすいのです。
経済的リスクに備えるなら「掛け捨て型」
・一定期間に絞って保障を充実させたい人
・よりライフステージにあわせた保障を持ちたい人 など
1,000万円単位の高額な死亡保障に手ごろな保険料で加入できるため、家計への負担を抑えながら不測の事態があったあとの家族の生活も守ることができます。
手厚い死亡保障が必要な期間が限られる方も、掛け捨て型保険の活用がおすすめです。例えば、子どもが独立するまでの20年間のみ死亡保障を充実させたい場合は、保険期間が20年の掛け捨て型生命保険に加入するのも1つの方法です。
ライフステージにあわせて保障を見直していきたい方にも、掛け捨て型の生命保険が向いているといえます。
掛け捨て型の生命保険には満期や更新があり、保険期間の途中で保障内容を見直せる商品もあるため、家族構成や年齢、保有資産などにあわせて保障を調整しやすいです。
生命保険に関するよくある質問
ここでは、自分自身に合った生命保険を検討する際に気になりやすいポイントとそれに対する回答を紹介します。
20代が最低限入っておくべき保険は？
20代で社会人になって間もないときは、十分な貯蓄がないケースが少なくありません。そのため、病気やけがで長期の入院をすることになったとき、治療費などの支払いや収入の減少を貯蓄でカバーできない可能性があります。
掛け捨て型の医療保険であれば、保険料の負担が割安であるため、毎月の支出を抑えながら病気やけがのリスクに備えることができます。
女性におすすめの保険はある？
女性疾病特約を付けた医療保険や女性保険では、女性特有の疾病で入院や手術をしたときに通常よりも多くの給付金が支払われるのが一般的です。
女性特有の疾病に対する保障が手厚い医療保険に加入すると、医療費の支払いに対する不安が軽減されるでしょう。
生命保険の見直しはする？しない？
生命保険に加入したあとも、保障内容がライフステージに合っているかを確認し、必要に応じて見直しをすることが大切です。
生命保険の加入目的に合わせてプランを決めよう
そのため、老後資金や教育資金などを準備したい場合は貯蓄型、万が一の事態に備えることを重視したい場合は掛け捨て型を中心に検討するとよいでしょう。商品や保障内容の選択で迷うときは、保険会社や保険代理店、ファイナンシャルプランナーなどに相談することをおすすめします。
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※本記事では一般的な例をもとに情報をまとめています。各社の商品やプランによっては当てはまらないケースもあります。また、情報は公開日現在のものです。各種状況や法令情報等につきましては、公的機関等で最新情報をご確認ください。
