家を安く建てるには？費用を抑えながら理想の住まいを実現する方法
この記事では、建築費を抑えながらも快適で安全な家づくりを目指す人に向けて、具体的な方法やハウスメーカーの選び方や注意点をわかりやすく解説します。
目次
家を建てる金額は？総額3,000万円台以上が目安
住宅の種類や建て方によって費用は大きく変わりますが、一般的には総額で3,000万円台から5,000万円台が現実的な目安となります。
ここでは家づくりにかかる費用の全体像と、無理なく建てられる年収の目安について見ていきましょう。
家を建てるための費用の内訳
家を建てるための費用は、大きく以下の3つに分類されます。
建物本体の建築にかかる費用で、基礎工事、構造材、内装、設備機器などが含まれます。
一般的に総費用の70〜80%を占める最も大きな部分です。
2. 付帯工事費
建物本体以外の工事費用で、外構工事（駐車場、門扉、フェンスなど）、電気・ガス・水道の引き込み工事、地盤改良工事などが該当します。
総費用の15〜20%程度が目安となります。
3. 諸費用
登記費用、住宅ローン手数料、火災保険料、各種申請費用、引っ越し代などが含まれます。
総費用の5〜10%程度を見込んでおく必要があります。
費用を抑えたい場合には、建物の強度に関わる構造や基礎、断熱性・気密性などの住宅性能は削らず、外構や設備のグレードで調整するのがおすすめです。
安全性や快適性に直結する部分を妥協すると、長期的には修繕費や光熱費がかさみ、かえって高くつく可能性があります。
家を建てるのに必要な年収の目安
これに対して、分譲戸建住宅は851万円、既存（中古）戸建住宅は699万円、既存（中古）集合住宅は717万円となっています。
注文住宅について年収別の割合を見ると、最も多いのは600万円以上800万円未満で20.7％、次いで400万円以上600万円未満が20.0%、800万円以上1,000万円未満が15.9％でした。
以上のデータから、家を建てるのに必要な年収としては「400万円以上」がひとつの目安になることが分かります。
ご自身の状況から無理のない計画を立てることが重要になります。
家を安く建てるための主な選択肢
それぞれの特徴を理解したうえで、家族の希望と予算に合った最適な方法を見つけることが大切です。
注文住宅で安くする方法は2種類
項目 | 注文住宅 | 規格住宅 |
価格 | 工夫次第で抑えられる | 抑えやすい |
自由度 | 高い | 低め |
品質 | こだわり次第で向上 | 標準的な品質を確保 |
自由設計の注文住宅は、設備・間取り・デザインを自由に選べるため、こだわりを反映させたいものの、大きな予算はかけられないという方におすすめです。
規格住宅は設備や間取り、デザインがある程度決まっているため、予算に合わせて計画を立てやすく、コストを抑えやすい方法です。
ローコスト住宅で建築費を抑える
坪単価の目安は40万円から60万円程度となっており、シンプルな設計や規格化された部材の使用、建築工程の効率化によって費用を抑えています。
建築費を抑えることで、より立地の良い土地を選べる可能性も増えます。
メリット | デメリット |
・低価格で家が建つ | ・自由度が低い |
一方で、間取りやデザインの自由度が低いこと、設備や材料のグレードが標準的になること、断熱性や気密性などの性能面が劣る場合があることには注意が必要です。
建売住宅・中古住宅を買う選択肢も検討する
価格が明確に提示されるため予算オーバーのリスクが少ないです。
土地と建物を一括で購入でき、時間をかけずに入居できるのも利点でしょう。
ただし間取りや設備の変更には制限があり、立地も決まっているため希望条件によっては妥協が必要になる場合があります。
中古住宅は購入費用を抑えやすく、立地条件の良い物件を見つけやすい点が魅力です。
しかし一方で建物や設備の経年劣化があるため、メンテナンス状況によっては修繕費が多くかかる可能性もあります。
間取りと建物の工夫で家を安く建てる具体的な方法
建物の形状や屋根のデザイン、間取りの配置などを適切に選ぶことで、材料費や施工費を効率的に削減することが可能です。
コストを抑える方法
建物の形状は「総二階の箱型」が最も安い
各階の面積に差がないため無駄な材料が出にくく、施工性も高くなって短い工期で仕上げられます。
同じ面積を平屋で確保しようとすると広い土地が必要になり、屋根や基礎の面積も大きくなるため土地代や材料費がかさみやすくなります。
さらに正方形や長方形など凹凸の少ない「箱型」の形状にすることで、必要な資材や工程を最小限に抑えることができます。
シンプルな総二階の箱型は特徴のない外観になりやすいデメリットがありますが、窓の配置や外壁材の選び方を工夫することでデザイン性の高い住宅を実現することも可能になります。
屋根は片流れ・切妻でシンプルにする
一方、片流れ屋根や切妻屋根などシンプルな形状は、材料費を抑え短工期で施工できるため、コストと品質の両面でメリットがあります。
また、屋根の勾配もコストに影響し、急勾配は雨漏りに強いものの面積が増えて費用が高くなります。
一方で、緩い勾配の屋根は材料費を抑えることができ、施工も容易です。
ただし勾配の選択は地域の気候に応じて行うことが重要で、積雪の多い地域では雪を落としやすくするため急勾配が必要になる場合があります。
廊下をなくしたオープンスペースにする
壁やドアの数が減ることで材料費・人件費が削減でき、工期短縮にも効果的です。
さらに、オープンスペースを取り入れると自然光が届きやすく、明るく開放的な空間になります。
LDKを一体化したり、スタディスペースや共用スペースを一角に設けるなど、多用途に使える間取りの工夫により、空間を有効活用しながら家をコンパクトにすることができます。
水回りの集約で配管工事費を節約する
分散させるほど給排水設備が増え、配管が長くなることや、作業の手間などでコストが上がるうえ、排水トラブルのリスクも高まります。
道路に近い位置へまとめれば排水もスムーズになり、費用とメンテナンス性の両面でメリットがあります。
また、2階にトイレや洗面所を設置する場合は、1階の水回りの真上に配置すると縦配管が短くなり、さらにコストを節約できます。
オリコン顧客満足度調査では、設計士の満足度が高いハウスメーカーランキングを発表しています。
水回りの設計を相談したい場合は、ぜひ参考にしてください。
デッドスペースの活用で収納家具代を節約
本来は使いにくい空間を活かすことで、延べ床面積を広げずに十分な収納を確保でき、土地代や建築コストの削減にもつながります。
階段下は掃除道具や季節用品、屋根裏は大型収納や書斎として利用でき、壁の厚みを活かしたニッチは床面積を増やさず収納量を増やすことができます。
デッドスペースを有効活用することで、収納不足や家具による圧迫感を防ぎ、費用と快適性の両方を向上できます。
コスパの良い家にするための設備と仕様の選ぶコツ
ここでは設備のグレードの見極め方、標準仕様の活用法、DIYや後付けによる費用削減の3つのコツを解説します。
設備のグレードが最適かを見極める
特に水回りではハイグレードとローグレードで2倍以上の価格差が生じることもあります。
ユニットバスやシステムキッチンなど主要な設備や、壁紙やフローリング資材などのグレードを見直せば、コスト削減につながります。
大切なのは、自分たちのライフスタイルにとって本当に必要な機能かどうかを見極めることです。
過剰なスペックの設備は避け、譲れないポイントを押さえて無理なくグレードを調整しましょう。
内装や設備を自分で用意する施主支給でコストを抑える方法もありますが、対応していない施工会社もあるため事前の確認が必要です。
標準仕様で無駄なオプションを削減
標準仕様のクオリティが確保されていれば追加のオプションを選ばずに済み、全体の費用を抑えることができます。
一方で、オプションやオーダーメイド設備は魅力的ですが、追加費用が発生するため注意が必要です。
最初から多くのオプションを盛り込むと予算オーバーの原因になりやすいため、まずは標準仕様で満足できるかを確認することが大切でしょう。
マイホームづくりでは理想が膨らみ「あれもこれも」と希望を詰め込みたくなりますが、叶えたいことをすべて盛り込もうとすると当然コストも上がります。
内装はDIYや後付けで費用を抑える
作業方法は動画などで学ぶことができ、比較的容易にコスト削減をすることができます。
DIYはコスト削減以外にも、自分の手で作ったという満足感が得られ、家への愛着も湧くメリットがあります。
ただしDIYには知識や技術が必要な部分も多いため、細かい作業が苦手な方や、電気や配管など専門知識が必要で安全性に関わる部分はプロに依頼しましょう。
家を安く建てるためのハウスメーカーの選び方
比較する際の重要なチェックポイントを3点ご紹介します。
ハウスメーカーの選び方
複数のハウスメーカーから相見積もりを取る
複数社を比較することでよりよい条件や自分にあったプランを選びやすくなります。
見積もりの取り方には、住宅展示場で直接相談する方法とオンライン見積もりサービスを利用する方法があります。
住宅展示場では一度に複数のモデルハウスを見学でき、各社の特徴や品質を直接比べることができます。
一方、オンラインなら時間や場所を問わず手軽に情報を集めることができます。
見積もりを比較する際は、坪単価だけで判断するのではなく、標準仕様の内容、オプションの価格、保証内容、工法や工期などの細部まで確認しましょう。
土地の予算や条件も含めて総額で比較する
エリアを変更する、コンパクトな敷地にする、南道路から北道路の土地に変更するなど、工夫次第で土地代を抑えることができます。
同じ分譲地内でも南道路と北道路では数10万円の差が生じるケースもあります。
特に地方で家を建てる場合には、土地取得費を大幅に抑えられることがあります。
実際、住宅金融支援機構の調査によると、首都圏では土地取得費として約2,285万円かかるのに対し、その他地域（首都圏、近畿圏、東海圏を除く）では約985万円です。
建設費と土地取得費の合計した場合、首都圏は約5,791万円であるのに対し、その他地域では約4,534万円と大きな差があります。
保証とアフターサービスの充実度も確認する
想定外のメンテナンスや修理が必要になった場合、大きな負担につながる恐れがあるため注意が必要です。
新築住宅の構造上主要な部分と雨漏りに関しては、法律によって10年間の保証が義務付けられていますが、定期点検や長期無料保証などのアフターサービスがどれだけ充実しているかもハウスメーカー選びには重要な観点です。
アフターサービスが充実しているハウスメーカーなら、保証範囲内で対応してもらえる可能性が高く、維持費の削減につながります。
保証が適用される条件や範囲についても事前に確認し、将来のランニングコストを抑えつつ安心して長く住めるハウスメーカーを選びましょう。
家を安く建てるために使える制度や補助金
知らないと利用できないため、制度はしっかりと確認しておきましょう。
ここでは家を安く建てるために使える3つの制度や方法を詳しく解説します。
国や自治体の住宅補助・支援制度を活用する
代表的なものがZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）補助金です。
ZEH補助金は、省エネとエネルギー生成を組み合わせてエネルギー消費量を実質ゼロにすることを目指す住宅を対象に、再生可能エネルギーの導入など一定の基準を満たすことで最大145万円（ZEH：55万円、ZEH+：90万円）の補助を受けられます。
太陽光発電システムや高効率給湯器の設置などが要件に含まれることが多く、環境に配慮した住宅を建てたい方に適した制度です。
参考：経済産業省 資源エネルギー庁｜省エネポータルサイト「省エネ住宅」
税制優遇制度を最大限使う
ZEH認定を受けた住宅では住宅ローン減税などの負担軽減措置があり、固定資産税の減免や所得税の控除など、さまざまな優遇を受けられます。
仮に年末ローン残高が3,000万円で控除率0.7%の場合、年間21万円の控除を受けられます。
この控除は最長13年間適用されるため、長期的には大きな節約につながります。
※国土交通省「住宅ローン減税」
手続きの方法については、事前に確認が必要です。
低金利の住宅ローンを選ぶ
住宅は元金が大きいため、わずかな金利の違いでも返済額は大きく変わります。
たとえば4,000万円を35年間で借り入れる場合、金利0.5%なら月々約10.4万円の返済ですが、金利1.0%では月々約11.3万円になります。
金利だけでなく、手数料や団体信用生命保険の内容なども含めて総合的に判断しましょう。
家を安く建てる際の注意点とリスク
以下のようなポイントに注意して、理想の家づくりを実現しましょう。
注意点とリスク
ランニングコストを考慮する
設備や仕様のグレードは、初期費用と維持費のバランスをみて判断することが重要です。
たとえば断熱材のグレードを下げると初期費用は抑えられますが、断熱性が低下して光熱費が上がる可能性があります。
また、耐久性の低い外壁材を選ぶとイニシャルコストは節約できますが、経年劣化していくスピードが速く、頻繁に外壁を張り替えるとなればランニングコストは高くなるでしょう。
初期投資はかかっても、高性能な断熱材や省エネ設備、高耐久な素材を選ぶことが長期的に見て費用を抑えられる場合があります。
安全性に関わる部分は妥協しない
構造材の変更によって建物の強度が低下するリスクがあり、住宅会社が本来の耐震性や耐久性を確保できない可能性があります。
また断熱材やサッシのグレードを下げると断熱性の低下につながり、快適さが損なわれるだけでなく光熱費などのランニングコストが増える可能性もあるでしょう。
断熱性・気密性・防音性・防犯性など暮らしやすさに大きく関わる住宅性能を下げることで、住まいの満足度が低下し、資産価値の減少にもつながるリスクがあります。
費用を抑えつつ家の基本的な品質を確保するには、住宅性能表示制度など第三者機関による品質チェックを活用することも有効な手段です。
ライフスタイルに対応できる設計を考える
ライフステージが変われば理想の間取りも変化するため、将来の調整がしやすい家づくりが重要です。
可動式の間仕切りを採用したり、構造壁を減らすことで、必要に応じて部屋を分割したり広げたりしやすくなります。
また、将来のリフォームを考えて配管や電気配線の位置や天井高に配慮しておくことも有効です。
新築時から子どもの成長に対応できる間仕切りや、バリアフリー仕様などの工夫を盛り込めば、将来的な変更コストを抑えながら、長く快適に暮らせる住まいになります。
坪単価のからくりに注意する
たとえば「坪単価35万円」で40坪の家を建てる場合、35万円×40坪=1,400万円で家を建てられると思われがちです。
実際には外構工事や設備工事など、本体工事とは別にかかる費用や諸経費があります。
坪単価の安さだけで判断すると、想定よりも費用が高くなってしまい予算オーバーに陥る危険性があるため注意が必要です。
坪単価の算出方法や含まれる範囲は施工会社ごとに異なることが多いです。
家を建てる時によくある質問
よくある質問
家を一番安く建てるにはどんな方法がある？
選択肢 | 安くなる理由 |
建売住宅 | 一括購入できる |
規格住宅 | 材料費と施工費を削減できる |
中古住宅 | 新築プレミアムがなし |
規格住宅は規格化された部材を用いることで材料費と施工費を削減できます。
中古住宅は、新築時に「新築であること」に対して上乗せされる価格、いわゆる新築プレミアムがかからない分、物件価格を抑えやすいのが特徴です。
さらにリノベーションで必要な部分だけ改修することで、トータルの費用を抑えられるでしょう。
それぞれの選択肢にはメリットとデメリットがあるため、予算や希望に合わせて最適な方法を選ぶことが大切です。
500万円で家を建てることはできる？
ただし超小規模な住宅やセルフビルド、中古住宅の再生など、条件を限定すれば可能性はあります。
例えば10坪程度の小さな平屋や、自分で施工するセルフビルド、中古住宅を購入してリフォームする方法などが考えられます。
しかし通常の注文住宅や建売住宅と比べると、居住スペースや設備、快適性などに大きな制約が生じることは避けられません。
現実的には、もう少し予算を増やすことを検討したほうが良いでしょう。
1000万円以下で家を建てるとどんな家になる？
ただし標準仕様の範囲内での建築となるため、設備や材料のグレードは限定的です。
間取りやデザインの自由度も低く、断熱性や気密性などの性能面でも妥協が必要になる可能性があります。
建築できるエリアも地価の安い地方に限られるなど、さまざまな制約があることを理解したうえで検討する必要があります。
土地あり・土地なしで費用はどう変わる？
例えば首都圏では建設費が約3,506万円に対し土地取得費が約2,285万円と、総額の約40%を土地代が占めています。
その他地域（首都圏、近畿圏、東海圏除く）でも土地取得費は約985万円かかるため、土地を持っていない場合はこれらの費用が追加で必要です。
※参考：住宅金融支援機構「2024年度 フラット35利用者調査」
土地を持っている場合でも、造成工事や地盤改良、上下水道などのインフラ整備の有無によって費用が変わります。
すでに整備済みの土地であれば別途工事費を抑えられますが、未整備の土地では数100万円の追加費用がかかる可能性があります。
家を安く建てるコツを抑えて、理想の家を建てよう
例えば総二階の箱型にする、水回りを集約する、標準仕様を活用するといった具体的な方法を実践することで、建築費用を大幅に削減できます。
さらに補助金や税制優遇制度、低金利の住宅ローンを活用すれば、初期費用だけでなく長期的な負担も軽減できるでしょう。
ただし安さだけを追求するのではなく、構造や性能といった安全性に関わる部分は妥協せず、ライフスタイルの変化やランニングコストも考慮したバランスの取れた計画を立てることが、満足度の高い家づくりにつながります。
理想の住まいを実現するためには、信頼できるハウスメーカーを見つけることが重要です。
オリコンでは「ハウスメーカー注文住宅ランキング」を発表しています。
ハウスメーカー選びの際には利用者の口コミも確認できるオリコンのランキングをぜひご活用ください。
監修者國場 絵梨子
2017年度行政書士試験合格後、2021年「りこ行政書士事務所」を開業。
現在は農地転用許可申請等各種許認可申請、遺言や相続に関する相談・サポートに対応している。
保有資格：行政書士、宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士、2級ファイナンシャル・プランニング技能士、AFP、測量士補、他多数。
ホームページ：https://rikogyousei.ti-da.net/
