節電の夏、“屋内”での熱中症にもご用心!

東京消防庁管内で、平成23年6月1日から9月30日までに「熱中症(熱中症疑いを含む)」による救急搬送人員は4040人 [拡大する]

東京消防庁管内で、平成23年6月1日から9月30日までに「熱中症(熱中症疑いを含む)」による救急搬送人員は4040人

◆ 熱中症の発生場所、昨年は「住宅等居住施設」が1位

 夏本番――。先日、関東甲信、東海、近畿地方などで梅雨が明け、今年も暑い夏がやって来た。特に汗っかきにとっては、厳しい日々が続くわけだ。ここで心配になるのが、熱中症。東京消防庁では今年もすでに、7月17日に115人、18日には午後9時までに71人が熱中症と見られる症状で搬送されたという。同庁の昨年の集計では、6月1日から9月30日までに熱中症(疑いも含む)で搬送されたのは同庁管内で4040人。1日で最も多かったのは8月18日の259人で、その日の最高気温は36.1℃と、調査期間中の最高だった。

 さて、ここからが問題。熱中症というと、運動部の中高生が練習中に倒れた……といった“屋外”でのシーンを想像しがちだが、実は発生場所で最も多いのは“屋内”=住宅等居住施設なのだ。前出のデータで上位5位を見ると、1位/住宅等居住施設:1589人(39.3%)、2位/道路・交通施設:962人(23.8%)、3位/公園・遊園地・運動場等:372人(9.2%)、4位/工事現場・工場等:267人(6.6%)、5位/店舗・遊戯施設等:241人(6.0%)。意外なことに、住居が約4割と断トツなのである。

 年齢別に見ると、4040人のうち60歳以上が49%を占めている。これは若者に比べ、高齢者の体温調節能力が落ちていることなどが一因だと考えられている。そこで思い出されるのは、2003年と2007年に起きたヨーロッパでの熱波。40℃を超える日が何日も続いた現地では、高齢者施設に住むお年寄りなどが数多く命を落とした。

 ところで、昔は日射病という病名があったが、最近は聞かなくなった。日射病と熱中症の違いは、日射病が太陽光に起因するものであるのに対し、熱中症は高温多湿全般に起因する症状のこと。同じような症状なのに呼び名が違うのは混乱の元だとして、1999年に熱中症に統一されたが、そもそもの違いを理解すれば、熱中症が屋外だけで発生するものではないというのがわかる。

 原発事故以来、節電が強く求められる昨今。協力するのは当たり前だとしても、健康を害してしまうようでは元も子もない。屋内にいても油断せずに水分摂取を心がけ、毎日のきちんとした食事で栄養摂取することも忘れないようにしたい。当然ながら、屋外にも熱中症のリスクはある。外出する際には、体をしめつけない涼しい服を着たり、帽子を着用するなどの対策が必要だ。


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