500万円を資産運用する方法は?ポートフォリオ作成例やポイントを紹介

500万円を資産運用する方法は?ポートフォリオ作成例やポイントを紹介

手元にある程度の資金があるものの、どのような方法で資産運用をしていくべきか迷っている方は少なくないでしょう。資産運用に活用する金融商品の組み合わせが「ポートフォリオ」です。手元資金をさまざまな金融商品に配分することを「ポートフォリオを組む」といいます。

今回は、500万円を資産運用するケースを例に、資産運用におすすめの方法やポートフォリオの作成例を紹介します。500万円の資産運用を成功させるためのポイントもまとめていますので、ぜひ参考にしてください。
AFP/2級FP技能士 吉田祐基

監修者 AFP/2級FP技能士 吉田祐基

ライター・編集者。お客様向けの会報誌や、記事、Webサイト、PDF資料といった各種コンテンツ制作のディレクション業務ほか、Webメディアの運営を担当。

mokuji目次

  1. 資金が500万円の場合、資産運用でどれくらい増やせる?
  2. 500万円を資産運用するおすすめの方法
    1. 定期預金
    2. 投資信託
    3. 国債
    4. 株式投資
    5. REIT
    6. 貯蓄型生命保険
    7. 外貨預金
  3. 500万円を資産運用する際のポートフォリオの作成例
    1. ローリスク・ローリターンタイプ
    2. ミドルリスク・ミドルリターンタイプ
    3. ハイリスク・ハイリターンタイプ
  4. 500万円の資産運用を成功させるためのポイント
    1. 目的と目標額を明確にする
    2. 余剰資金で行う
    3. 長期投資をする
    4. 分散投資をする
  5. 500万円で資産運用を始めるなら外貨預金も検討しよう

資金が500万円の場合、資産運用でどれくらい増やせる?

500万円を資産運用すると、実際にどのくらい資産を増やせる可能性があるのでしょうか。
利回り1%・3%・5%でそれぞれ運用した場合、10年後・20年後・30年後の運用結果は下記のとおりです。
■資金が500万円の場合の資産運用シミュレーション

利回り1%(年率)

利回り3%(年率)

利回り5%(年率)

10年後

552万円

671万円

814万円

20年後

610万円

903万円

1,326万円

30年後

673万円

1,213万円

2,160万円

※金融庁「資産形成シミュレーター
※1,000円以下は切り捨て。
年率1%と5%では、30年後の運用結果が1,400万円以上開いていることがわかります。資産運用をするなら、できるだけ高い利回りの金融商品を選んだほうがよいのは明らかでしょう。

資産運用には大きく分けて「預貯金」と「投資」の2種類があります。日本は長年にわたって超低金利が続いているため、定期預金に500万円を預けていても利息がほとんどつかないのが実情です。一方、適切な方法で投資に取り組めば、資産を効率良く増やせる可能性があります。

ただし、投資は確実に利益を得られるという保証はないことから、状況によっては元本割れを起こす可能性もゼロではありません

500万円を資産運用するおすすめの方法

500万円を資産運用するおすすめの方法

実際に500万円を資産運用に回す場合、どのような方法があるのでしょうか。ここでは、おすすめの資産運用方法を紹介します。

定期預金

定期預金は利息が決して高くないものの、元本が保証されている点が大きなメリットです。預け先の金融機関が万が一破綻しても、預金保険制度の対象となるため金融機関あたり元本1,000万円までと、破綻日までの利息等が保護されます。
また、定期預金はいつでも解約できるため、必要に応じて資金を出し入れしやすい点もメリットです。

一方で、資産を効率良く増やすことを重視するなら、以降で紹介する定期預金以外の運用方法も検討してみてください。

投資信託

投資信託とは、ファンドマネージャーと呼ばれる投資のプロに運用をゆだねることにより、運用益が配分される仕組みのことです。自分で株式や債券などを売買したり、銘柄を選んだりする必要がないため、初めて資産運用に取り組む方にも適しています。

ただし、投資信託は購入時の手数料や信託報酬などが発生する点に注意が必要です。利回りのほか、各種コストについても確認した上で、商品を選ぶことが求められます。

国債

国債とは、国が発行する債券のことです。固定金利型3年、固定金利型5年、変動金利型10年の3種類があり、いずれも年2回利子を受け取れます。
保証されている金利は0.05%であるため、大きな利益を得るのは難しいものの、損失を被るリスクを抑えて安定的に運用しやすい点が特徴です。ポートフォリオを構成するひとつの要素として、選択肢に加えておくといいでしょう。

株式投資

株式投資は、上場企業が発行する株式を取得し、利益を得る資産運用の方法です。基本的に100株単位で購入でき、購入にまとまった資金が必要な銘柄もあれば、少額から始められる単元未満株などもあります。株式を保有している企業の業績が好調であれば配当金が受け取れるほか、株主優待を受けられるケースがあることもメリットです。

一方、株式は企業の業績や社会情勢などによって、短期間で株価が変動するケースも少なくありません。リスクを抑えて資産を運用するなら、短期間で株式を売買するのではなく長期保有を前提に考えるのが得策です。

REIT

REITとは、「不動産投資信託」のことです。一般的に不動産投資をするにはまとまった初期費用が必要になります。500万円で購入できる不動産は限られているものの、REITであれば少額から資産運用に取り組める点がメリットです。また、投資対象となる不動産をプロに選定してもらえるため、不動産投資の初心者でも気軽に取り組めます。

注意点としては、投資対象が不動産に特化されているため、災害や価格変動の影響を受けるのは免れないことがあります。地震や台風の影響を受けるリスクがある点を理解した上で、ポートフォリオに組み込むことが大切です。

貯蓄型生命保険

貯蓄型生命保険とは、終身保険や養老保険といった貯蓄性のある保険商品のことです。万が一の事態に備えて家族の生活資金などを準備できるほか、解約返戻金や満期保険金を受け取れます。払い込んだ保険料を保険会社が運用することにより、資産を増やせる可能性がある点がメリットです。

ただし、貯蓄型生命保険を途中で解約した場合、払い込んだ保険料よりも戻ってくるお金(解約返戻金)が少なくなることが想定されます。所定の保険料払込期間中に解約することにならないよう、資金計画を立てておくことが大切です。

外貨預金

外貨預金とは、米ドルや豪ドルといった外貨で預金することを指します。円建ての預金と比べて利子が高く、効率良く資産を増やせる点がメリットです。また、外貨建て金融商品の中では比較的仕組みがわかりやすく、初心者にも適した運用方法といえます。

外貨預金は金融機関によって金利や手数料、入出金のしやすさなどが異なります。外貨預金を比較検討する際には、ぜひ「外貨預金 オリコン顧客満足度ランキング」をチェックしてください。

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500万円を資産運用する際のポートフォリオの作成例

続いては、500万円を資産運用する際の、具体的なポートフォリオの作成例を紹介します。
ここで紹介するのはあくまで一例であるため、実際には個々のリスク許容度や資産状況に合った金融資産・金融商品を選ぶことが大切です。

ローリスク・ローリターンタイプ

ローリスク・ローリターンタイプは、リスクを抑えつつ長期にわたって資産を形成していきたい方に適したポートフォリオです。比較的リスクが低いとされる国内債券をメインにポートフォリオを構成し、一部に株式投資やREITといった、ややリスクの高い投資先を組み込みます。
短期間で大きく資産を増やすのは難しいものの、コツコツと着実に資産を形成していきたい方におすすめのポートフォリオです。
■ローリスク・ローリターンタイプのポートフォリオ例

ローリスク・ローリターンタイプのポートフォリオ例

ミドルリスク・ミドルリターンタイプ

ミドルリスク・ミドルリターンタイプは、リスクとリターンのバランスを重視したい方に適したポートフォリオです。国内債券の比率を抑えながら、より積極的にリターンを狙うために価格変動リスクや為替変動リスクのある株式投資や先進国債券、先進国株式を組み込んでいる点が特徴です。
高すぎるリスクはとりたくないものの、資産を増やすことも重視したい方におすすめです。
■ミドルリスク・ミドルリターンタイプのポートフォリオ例

ミドルリスク・ミドルリターンタイプのポートフォリオ例

ハイリスク・ハイリターンタイプ

ハイリスク・ハイリターンタイプとは、比較的リスクが高いとされる投資対象を積極的に取り入れ、リスク許容度を上げることで積極的にリターンを狙っていくポートフォリオのことです。国内債券や国内株式の比率を下げ、先進国株式や新興国株式の比率を高くしている点に特徴があります。外国株式が高い割合を占めていることから、為替変動リスクが高まる点に注意が必要です。
一方で、リスクをとる分だけ高いリターンも期待できるポートフォリオといえます。
■ハイリスク・ハイリターンタイプのポートフォリオ例

ハイリスク・ハイリターンタイプのポートフォリオ例

500万円の資産運用を成功させるためのポイント

500万円の資産運用を成功させるためのポイント

500万円の資産運用を成功させるには、どのような点に留意する必要があるのでしょうか。
ここでは、特に押さえておきたい4つのポイントを紹介します。

目的と目標額を明確にする

資産運用に取り組む目的と目標額を明確にしておくことは、資産運用の成功率を高める上で重要なポイントです。いつまでにいくらの資産を形成したいかによって、資産運用の期間や投資対象が異なります。具体的な目的と目標額を決めておくことが、資産運用の第一歩といえるでしょう。

例えば、老後資金を準備したいのであれば、金融資産や金融商品を長期保有することを前提に計画を立てる必要があります。短期間で大きな利益を得ようとすると、ハイリスク・ハイリターンの投資をせざるをえません。結果として損失を被るおそれがあることから、目的や目標額に合った資産運用方法を検討しておくことが大切です。

余剰資金で行う

資産運用は、余剰資金で行うのが基本です。余剰資金とは、手持ちの資産から生活費や非常時に備えて残しておきたいお金を差し引いた資金のことを指します。たとえ500万円を資金として用意できたとしても、当面の生活費や近い将来必要になるお金であれば、全額を資産運用に回すべきではありません。

すぐに必要になるお金を資産運用に回してしまった場合、保有している金融資産や金融商品を短期間で解約・売却することになったり、流動性の低い金融商品を選んだために、突発的な出費に対応できなくなったりするおそれがあります。
現状の余剰資金を把握した上で、資産運用に回せる資金を見極めておく必要があるでしょう。

長期投資をする

資産運用は、長期にわたって取り組むのが基本です。例えば、短期間で株式を売買した場合、一時的な株価の変動によって損失を被るおそれがあります。長期投資であれば、金融資産や金融商品の価値が急激に上がることがなかったとしても、長期的に緩やかな上昇傾向が続けば結果的に資産を増やすことは可能です。

また、長期投資は、複利効果を得る上で重要な考え方です。複利とは、投資によって得られた利益を元本に組み込むことにより、利子が効率良く積み上がっていくことを指します。複利効果は期間が長いほど高くなることから、長期にわたって投資することで効果的に資産を増やせるでしょう。

分散投資をする

資産は、複数の金融資産・金融商品に分散させて運用していくことが大切です。特定の金融資産・金融商品に集中的に投資した場合、価値が下落した際に大きな損失を被ることになりかねません。分散投資をすることによって、ポートフォリオを構成する要素のうち、いずれかが損失を被ったとしても、ほかの金融資産や金融商品で損失分を補える可能性が高まります。

投資のプロであれば、豊富な知識や経験にもとづいて特定の投資対象に資産を集中させる方法をとるケースもあるでしょう。しかし、初めて投資をする方や、資産運用に慣れていない方であれば、資産を増やすだけでなく、リスクを抑えることも重要なポイントのひとつです。集中投資を避け、分散投資を心掛けることをおすすめします。

500万円で資産運用を始めるなら外貨預金も検討しよう

500万円で資産運用を始めたいなら、外貨建て商品の中でも仕組みが比較的わかりやすい外貨預金も、検討してみてはいかがでしょうか。
ただし、外貨預金と一口にいっても、金融機関によって手数料や金利が異なる点に注意が必要です。複数の金融機関を比較検討した上で、自分に合った外貨預金を選択する必要があります。

オリコンでは、日本最大級の規模で調査を行い、毎年「外貨預金 オリコン顧客満足度ランキング」を発表しています。外貨預金を始めるにあたって知っておきたい取引メニューや手数料、金利の満足度など、さまざまな視点のランキングを発表していますので、外貨預金選びの参考にしてください。

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AFP/2級FP技能士 吉田祐基

監修者 AFP/2級FP技能士 吉田祐基

ライター・編集者。編集プロダクションで、Web・紙媒体問わず主に金融系コンテンツの制作を担当後、HRテック企業に制作ディレクターとして入社。お客様向けの会報誌や、記事、Webサイト、PDF資料といった各種コンテンツ制作のディレクション業務ほか、Webメディアの運営を担当。

外貨預金オリコン顧客満足度ランキング

  • 1位

    70.1

    ソニー銀行

  • 2位

    68.9

    住信SBIネット銀行

  • 3位

    67.9

    auじぶん銀行

  • 4位

    67.7

    SMBC信託銀行プレスティア

  • 5位

    67.6

    三井住友信託銀行

  • 6位

    67.1

    SBI新生銀行

  • 7位

    66.9

    楽天銀行

  • 8位

    66.3

    PayPay銀行

  • 9位

    65.9

    三井住友銀行

  • 10位

    65.2

    三菱UFJ銀行

  • 11位

    63.9

    イオン銀行

  • 12位

    63.1

    みずほ銀行

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