年金、貯蓄、イデコ? 老後資金を確保する3つの柱

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老後資金の柱となる、3つのポイントについて紹介する(写真はイメージ)

 老後資金を準備する仕組みとして、個人型確定拠出年金(愛称「iDeCo」、以下イデコ)のニュースをよく耳にするだろう。「老後資金なら、まずイデコを始めるべきか」と考える人も多いかもしれないが、実は、老後資金の柱になるものは、ほかにもたくさんある。とはいえ、遠い先のお金は、預貯金だけで準備すると、将来、物価が上昇するインフレになった場合には目減りしてしまうため、投資性の商品も少々検討したいところだろう。今回はイデコを含む主なる3タイプの老後資金について確認しておこう。

【1】国や企業から出る「年金」

 まず、老後資金としては、国や企業から出る“年金”がベースになることを心得ておこう。自営業の人なら「国民年金」、会社員の人なら「厚生年金」がある。だが少子高齢化により、今後受け取れる金額が減る可能性もある。中には、「年金はどうせ破たんするから、国民年金保険料は払いたくない」と思う人もいるかもしれないが、将来受け取れる金額が、減額になったとしてもゼロになることはないと予想されるため、老後資金として、ひとつの柱になることは確かだ。将来の助けになるので、国民年金保険料はきちんと支払っておこう。

 企業によっては、「企業年金」や「企業型確定拠出年金」、「確定給付年金」など、さまざまな年金制度があるところもある。受け取れる年金が少なければ、自分で準備しておく必要がある。自分の勤務先にはどんな年金制度があり、将来どれくらいもらえそうか、企業内HPや総務部、人事部で一度確認しておくとよいだろう。

【2】会社を辞めるときの「退職金」

 会社員で退職金が出る場合も、老後資金として活用できるだろう。どれくらい出るのかは会社によって異なるため、社内の規定集などを確認するほか、人事や総務などで「定年まで働いた場合の退職金について知りたい」と聞いてもよいだろう。単に「退職金を知りたい」とだけ聞くと、すぐに退職希望かと勘違いされるケースもあるので要注意だ。

 退職金で1000万円単位の大きなお金が出れば、老後資金として大きな柱になる。一方で、退職金がまったく出ない会社だとわかったら、自助努力で貯めていく必要がある。

【3】自分でやりくりする「貯金」や「投資」

 通常の預貯金も、どんなときにでも使えるお金として、老後資金の一部となりうる。とはいえ、老後は数十年後になるため、もしインフレになったらせっかくの預貯金の価値が下がってしまう。老後のように、遠い先のお金を準備するには、すべてを預貯金で備えるのではなく、一部を投資性商品で備えるのが賢明だろう。

 投資性商品としては、イデコやつみたてNISAなどがあげられる。2018年からスタートした「つみたてNISA」は、20年間、年間40万円までの投資に対しての利益が非課税になる制度だ。イデコは原則的に60歳まで引き出しができないが、NISAであれば引き出す時期は自由。60歳より前にお金を引き出したくなる可能性があれば、つみたてNISAなどと併用しながら、老後資金を準備していく方法もあるだろう。ただし、老後資金が目的なら、気軽に引き出して使ってしまわないよう注意が必要だ。

 今話題のイデコ以外にも、老後資金の柱になるお金はたくさんある。年金がいくら出るか、退職金がいくらか、預貯金はどれくらいあるかは人によって異なる。また、老後の生活スタイルも人によって異なる。「自分の場合はどうか」をじっくり考え、準備していこう。

(ライター:西山美紀)
ファイナンシャルプランナー。2児の母。これまでに1万件以上のマネーデータを分析し、500人以上にマネーの取材を行うほか、女性の生き方などをテーマに取材・執筆・記事監修なども行っている。著書に『お金が貯まる「体質」のつくり方』(すばる舎)。

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