ドライブレコーダーは取り付けるべき？　メリットと意外な“活用事例”

　事故や運転ミスなどの報道で、ドライブレコーダーの映像を見たことがある人は多いだろう。もともとは業務用の車両を中心に利用されていたドライブレコーダーだが、今では自家用車に取り付けられることも多く、種類もさまざまなものが登場しているのをご存知だろうか。

ドライブレコーダーのタイプは2種類

　ドライブレコーダーは、大きく分けるとカメラやセンサーなどの機能が別になった「セパレートタイプ」と、すべての機能が一体になった「ワンボディタイプ」の2通りがある。一般的に価格は数千円台から高いもので数十万円と幅広く、カーナビなどの機能を搭載したものや、水平垂直全方位720度記録できるものなどバリエーションも豊富だ。近年は画質も向上し、GPSで位置情報も記録できるようになった。

ドライブレコーダーが活躍するシーンは？

　では、こうしたドライブレコーダーはどんなときに役立つのだろうか。最も代表的な例は、事故の被害に遭ったときだ。たとえば、事故の目撃者がいない場合、仮に相手の信号無視や無理な割り込みなどが原因だったとしても、当事者である自分と相手の言い分が食い違ってしまうこともある。その場合、たとえ自分に非がない事故でも、しかるべき補償が受けられないなど辛酸をなめることにもなりかねない。そんなとき、自分の車にドライブレコーダーが搭載されていれば、事故の状況を映像で第三者に伝えられる可能性が高まり、強力な証拠になるのだ。

　また、レアケースだが、中には当て逃げをしてそのまま逃走する加害者もゼロではない。一瞬の出来事とあって、ナンバーや車種をすぐさま記録することは難しいが、そんなときでもドライブレコーダーに記録が残っていれば、加害者の追跡に役立つ。

　さらに、タクシー業者のなかには正面のみならず室内にもカメラを向け、運転手への暴行や無賃乗車を抑制しているところもある。一般のドライバーでも、駐車中の防犯対策として使っているケースも多い。盗難防止システム（イモビライザー）とあわせて利用している人もいるだろう。

ドライブレコーダー貸し出し特約も登場

　ちなみに、トラックドライバーを対象にしたアンケート調査（平成26年度 公益社団法人全日本トラック協会調査）では、ドライブレコーダーの導入効果について、「運転者の安全意識が高まった（危険運転減少）」と回答した事業所は全体の約７割を占めているという。事故の記録だけではなく、ドライバー自身が安全運転に努めるきっかけにもなっているようだ。

　交通事故総合分析センターによると、年々減少傾向にあるとはいえ未だに年間50万件近い事故が起きている。保険会社によっては、特約として、万が一事故に遭ったとき事故受付センターにつながるドライブレコーダーの貸し出しを行なっているところも登場している。もしものときに泣き寝入りしないために、そして自分自身の安全意識向上のためにも、ドライブレコーダーを装備しておくことでさらなる安心につながるだろう。