車両保険は中古車でも必要?保険料を抑える方法を解説

車両保険は中古車でも必要?保険料を抑える方法を解説

自分の自動車が損害を受けた際に補償してくれる車両保険は、新車・中古車を問わずつけることができます。中古車の場合、車両保険で補償される保険金の上限である支払限度額は新車に比べれば下がりますが、車両保険の必要がないわけではありません。状況によっては、車両保険をつけたほうが良い場合もあるので、しっかりと見極めることが大切です。

この記事では、車両保険の概要と必要性や中古車に車両保険をつけるときの注意点、中古車の車両保険料を抑える方法などについて解説しています。車両保険の加入を検討している人は参考にしてください。

車両保険は自動車の修理費用を補償してくれる

車両保険は、自分の自動車の修理費用等を補償してくれる保険です。事故などで契約車両が破損した場合や落書き・いたずらに遭った場合、盗難に遭った場合などに、契約時に設定した保険金の支払限度額をもとに保険金が支払われます。

なお、車両保険をつけると、自動車保険の保険料は高くなりがちです。そのため、車両保険は不要といわれることもありますが、万一の際に手厚い補償を受けることができるのは、車両保険の大きなメリットです

車両保険への加入は、受け取れる保険金額と保険料のバランスを考えて判断する必要があります。

中古車にも車両保険は必要?

中古車の場合、「車両保険をつけてもあまり意味がないので、車両保険は不要」と考える人もいます。このようにいわれるのは、契約車両が事故などで損害を被った場合に支払われる保険金に支払限度額があるからです。

支払限度額は、基本的に車両保険の契約または継続手続きを行った時点での契約車両の市場価格を目安に設定されるもので、保険加入者が自由に決められるわけではありません。中古車の場合、契約車両の年式が古かったり走行距離が長かったりすると、市場価格は低くなりがちです。

また、契約車両の市場価格が低く見積もられれば、車両保険をつけていても十分な補償を受けられないことがありえます。だからといって、中古車には車両保険は必要がないとはいえません。中古車でも、状況によって車両保険をつけたほうが良い場合もあるからです。

中古車に車両保険をつけたほうが良いケース

中古車でも車両保険をつけたほうが良いケースは、ローンを組んで自動車を購入したり、自分で修理費用を用意できなかったりする場合です。詳しくは下記のとおりです。

ローンを組んで自動車を購入した場合
中古車に車両保険をつけたほうが良いのは、ローンを組んで中古車を購入した場合です。万一、事故等で自動車が修理不可能な全損の状態になると、自動車は手元にないのにローンだけを支払い続けることになってしまいます。しかし、車両保険をつけていれば、受け取った保険金をローンの返済にあてることができます。

自分で修理費用を用意できない場合
自分で修理費用を用意できない場合も、中古車に車両保険をつけたほうが良いケースのひとつです。中古車でも、事故などで損害を受けると修理費用として数十万円必要になる場合もあります。まとまった金額を自分で用意できないと、万一の際に修理することができないため、保険料が多少高くなっても車両保険をつけておくと安心です。

中古車に車両保険が必要ないケース

自己資金に余裕がある場合や契約車両の市場価格が低い場合など、中古車に車両保険が必要ないケースもあります。それぞれ詳しく見ていきましょう。

自動車の修理や再購入が必要となった際、自己資金に余裕がある場合
自動車の修理や再購入が必要となった際、自己資金に余裕がある場合は、車両保険をつける必要はないといえます。車両保険を含む保険商品は、個人の力で対処するのが困難な万一の事態に備えるものなので、自己資金で問題なく対処できる場合は、車両保険に加入しないという選択もあります。

車両保険をつけると、その分自動車保険の保険料は上がるため、修理や再購入の費用に困らないのであれば、高い保険料を払ってまで車両保険を利用する必要性は低いでしょう。

契約車両の市場価格が低い場合
中古車に車両保険が必要ないケースは、契約車両の市場価格が低い場合です。車両保険の支払限度額は、車両保険の契約または継続手続きを行った時点での契約車両の市場価格を目安に決まります。そのため、契約車両の年式が古かったり走行距離が長かったりして市場価格が低い場合は、支払限度額も低くなります。

このような場合、車両保険をつけても修理や再購入が必要になったときに、十分な補償を受けられないことがあるため、保険料と補償とのバランスを考えることが重要です。

中古車に車両保険をつけるときの注意点

中古車に車両保険をつけるときの注意点

中古車によっては、車両保険に加入できなかったり支払限度額が低かったりする場合があります。中古車に車両保険をつけるときに注意しておきたいことは下記のとおりです。

車両保険をつけられないケースがある

中古車に車両保険をつけることができないケースがあることには注意が必要です。車両保険は、どの自動車にも無条件でつけられるわけではなく、各保険会社が加入条件を明示しているのが一般的です。

加入条件は保険会社によって異なりますが、スポーツカーや高級車、新規登録から相当の年数が経過した低年式車などの加入に制限を設けていたり、年齢条件やノンフリート等級の条件があったりする保険会社もあります。

スポーツカーや高級車
スポーツカーや高級車は、盗難の対象になりやすかったり、修理費用が高額になりやすかったりすることから、保険会社にとっては契約を引き受けるリスクが大きいため、車両保険をつけることができない場合があります。

また、支払限度額が1,000万円超の高額になる自動車も同様に、車両保険をつけられないことがあります。

低年式車
車両保険の支払限度額は、車両保険の契約または継続手続きを行った時点での契約車両の市場価格を目安に決まるため、新規登録から一定年数が経過している低年式車などは、市場価格が低く車両保険をつけられないことがあります。低年式車扱いになる年数は保険会社によってさまざまですが、新規登録から15〜20年程経過していると車両保険がつけられない可能性が高いようです。

自動車保険の年齢条件
自動車保険の年齢条件によっては、車両保険をつけることができません。自動車保険には、補償の対象となる運転者に年齢条件をつけることで、保険料が割安になる仕組みがあります。運転者の年齢を問わないといった年齢条件の場合は、車両保険をつけられない保険会社もあります。

年齢条件については、下記の記事をご覧ください。
自動車保険の年齢条件とは?保険料を抑えるために知っておきたいこと

ノンフリート等級条件
自動車保険は、加入者の保険料負担を公平にするため、ノンフリート等級という制度がありますが、保険会社によっては1〜5等級の場合、車両保険をつけられないことがあります。

なお、ノンフリート等級とは、契約期間中に保険を使うことがなければ翌年の等級が1つ上がり、事故などで保険を使うと、翌年に事故内容に応じて等級が下がる仕組みです。

等級については、下記の記事をご覧ください。
自動車保険の等級とは? 上げ方、割引率、引き継ぎについて解説

古い自動車は保険金額が低くなる

中古車に車両保険をつけるときの注意点として、古い自動車は保険金額が低くなることが挙げられます。車両保険の支払限度額は、車両保険の契約または継続手続きを行った時点での契約車両の市場価格が目安となりますが、新規登録から15年以上経過している自動車は市場価格が判断しづらいため、保険金額が低くなる可能性があります。

しかし、市場価格が低い中古車だからといって修理費用が安いとは限らないほか、全損で再購入する場合は資金が必要です。そのため、古い自動車だと必要な修理費や再購入の資金より、支払われる保険金額が少ないという事態が起こる場合があります。

中古車の車両保険料を抑える方法

中古車の車両保険料を抑える方法

中古車に車両保険をつける際に、保険料を抑える方法は主に2つあります。補償の範囲や自己負担額の設定などについて詳しく見ていきましょう。

エコノミー型を選ぶ

中古車の車両保険料を抑える方法とは、エコノミー型を選ぶことです。車両保険には大きく分けて、補償範囲の広い「一般型」と補償範囲が限定される代わりに保険料が割安な「エコノミー型」の2種類があります。

エコノミー型を選ぶと、一般型よりも保険料の負担は少なくなりますが、補償範囲が狭いため注意が必要です。また、多くの車両保険では、電柱や壁への衝突といった単独事故や転覆・墜落による損害は、一般型では補償されますが、エコノミー型では補償対象になりません。

なお、当て逃げは保険会社によって扱いが異なり、エコノミー型でも補償対象としている保険会社もあります。

自己負担額(免責金額)を高めに設定する

自己負担額(免責金額)を高めに設定することも、中古車の車両保険を抑える方法のひとつです。車両保険は加入時に、保険金が支払われる際、保険金から差し引かれる自己負担額(免責金額)を設定することができます。自己負担額を高く設定すれば、その分支払う保険料は安くなります。なお、自己負担額の設定パターンは、増額方式と定額方式の2つです。

増額方式
増額方式は、1回目の事故より2回目以降の事故のほうが、自己負担額を高くなるように設定するものです。1回目の事故での自己負担額を抑えて、2回目以降の事故で自己負担額を増額することで、補償内容と保険料のバランスを調整できます。

定額方式
定額方式は、1回目も2回目以降の事故も、自己負担額を同じ額に設定するものです。自己負担額の設定は保険会社によって異なりますが、0〜5万円単位で設定され、最大でも20万円程度であることが多いようです。なお、自己負担額が大きいほど保険料は下がりますが、万一の際の負担は大きくなるため、バランスを考えることが大切になります。

中古車の車両保険への加入はよく検討することが大切

中古車でも、ローンを組んで購入している場合や自己資金では修理費用・再購入費用などをまかないきれない場合は、車両保険をつけておくのがおすすめです。その分、保険料は高くなりますが、自動車の修理や再購入が必要になったときに資金の心配が少なくなります。

万一の事態に車両保険で備えるのか、預貯金で十分賄うことができるのかは、貯蓄の状況だけでなく、乗っている自動車の状態や車両保険の補償内容から判断することが必要です。補償内容や加入条件は保険会社によって異なるため、車両保険への加入の際には、いくつかの保険会社を比較・検討してみましょう。

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自動車保険選びのポイント

任意保険には、対人・対物賠償や人身傷害補償、車両保険などさまざまな種類があります。事前にチェックして重視する補償を決めることが大切です。

自動車保険会社は、ダイレクト系と代理店系の2つに大きくわけられます。双方のメリット・デメリットをきちんと踏まえて選びましょう。

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