入っている自動車保険が高い！保険料を安くする方法を解説

自動車保険の保険料は、毎年固定費としてかかるだけに、できる限り安く抑えたいと考える人もいるでしょう。入っている自動車保険の保険料が高いと感じている場合、条件や保険会社を見直すことで、保険料を下げられる可能性があります。
ここでは、自動車保険の保険料が高いと感じる理由と、保険料を抑える方法について解説します。

目次

1. 自動車保険の保険料が高いと感じる理由
   1. 等級が低い
   2. 年齢条件が全年齢になっている
   3. 不要な補償や特約をつけている
   4. 代理店型の自動車保険に加入している
2. 自動車保険の保険料を安くするには？
   1. 年齢条件を見直す
   2. 補償内容を見直す
   3. 保険会社を見直す
   4. 車両保険の条件を見直す
   5. 安全運転を心掛ける
3. 保険料以外の、自動車保険加入時にチェックすべきポイント
4. 自動車保険が高いと感じたら、条件や補償内容などを見直してみよう

目次

自動車保険の保険料が高いと感じる理由

自動車保険の保険料は、等級や設定した条件、運転免許証の色、補償の内容、契約形態など、さまざまな要素に影響されます。保険料が高いと感じている場合、原因として下記のようなものが考えられます。

等級が低い

自動車保険は、加入者間の保険料負担の公平性を確保するために、「ノンフリート等級」によって保険料が変わります。

ノンフリート等級とは、事故リスクに応じて自動車保険料の割増率・割引率を決める区分です。1等級から20等級まで区分があり、数字が大きいほど保険料の割引率が大きくなり、1〜4等級では反対に保険料が割り増しとなります。
新規で自動車保険を契約する場合は、原則として6等級からスタート。1年間の保険期間を通じて保険を使わなかった場合は、翌年1等級上がります。反対に、保険期間中に事故などで保険を使った場合は、その内容に応じて翌年の等級が1等級または3等級下がるという仕組みです。

等級による割引率の違いはかなり大きく、例えば6等級の割引率は13％ですが、10等級だと46％となっています（事故有係数適用期間なしの場合）。車両保険を使うことが多かったり、自動車保険に入ったばかりだったりする場合は等級が低いので、保険料が高く感じられることが多いです。

年齢条件が全年齢になっている

自動車保険は、補償対象となる運転者の年齢条件によっても影響されます。
統計的に10代や20代前半のドライバーは、免許保有者10万人あたりの事故件数がそのほかの年代のドライバーに比べて多いことから、自動車保険の保険料はほかの年代よりも割高です。そのため、年齢条件が18歳から対象となる「全年齢」になっている場合は、保険料が高くなります。

設定できる年齢条件は保険会社によって違いますが、21歳以上、26歳以上、30歳以上など、いくつかの区分があるのが一般的です。年齢条件が全年齢となっている場合、実情に合わせた年齢条件に変更することで、保険料を下げられる可能性があります。
なお、年齢条件が適用されるのは、記名被保険者（主に運転する人）とその同居の親族のみです。別居している子供がたまに帰省して運転するといった場合、その子供の年齢に合わせて設定する必要はありません。

不要な補償や特約をつけている

自動車保険は、補償範囲が広く、付加する特約が多いほど保険料は上がります。契約時から家族構成などが変わっているのに契約当初の条件のままになっているなど、補償範囲と現状が合っていないことで、保険料が高くなっている場合があります。

例えば、「一人しか運転していないのに補償対象が本人限定になっていない」「対象となるバイクに乗っていないのにファミリーバイク特約が付帯されたままになっている」といったことで、保険料が高くなっている可能性があるのです。

自動車保険の特約については、下記の記事をご覧ください。

【おすすめ記事】
自動車保険の特約はどのようなものがある？代表的な特約を紹介

代理店型の自動車保険に加入している

自動車保険には、代理店を介して加入する「代理店型」と、契約者が直接保険会社に申し込む「ダイレクト型」の2種類があります。
代理店型には、補償内容をどうすべきか代理店担当者に相談できるメリットがありますが、代理店手数料がかかるので、ダイレクト型に比べると保険料は割高の傾向があります。

自動車保険の保険料を安くするには？

自動車保険の保険料は、基本的に補償対象となる範囲が広く、内容が充実しているほど高くなります。また、同じような補償内容の保険でも、細かな補償内容やその保険料は保険会社によっても違いがあります。
そのため、自動車保険の保険料をできる限り抑えるには、下記のような方法を検討しましょう。

年齢条件を見直す

自動車保険は加入の際に、補償対象となるドライバーの年齢を制限する「運転者年齢条件」を設定します。補償対象となる年齢が若いほど保険料が上がるため、適切な条件になっているか確認をしましょう。

例えば、「保険加入時は、同居していた子供の年齢に合わせて全年齢を選んだが、子供は独立し別居したので、夫婦2人しか車に乗らなくなった」といったケースでは、運転者年齢条件を「30歳以上」などに見直すことで、保険料を下げることができます。

補償内容を見直す

補償内容を見直し、不要な特約を外したり、補償の対象となる範囲を絞ったりすることでも、保険料は下げられます。

どの自動車保険でも、対人賠償、対物賠償、人身傷害はほぼ必ずついていますが、搭乗者傷害保険や車両保険、弁護士特約、ファミリーバイク特約などをつけることは任意の場合が多いです。
ほかに加入している保険と補償内容が重複していたり、状況が変わって補償や特約が不要になっていたりする場合、補償内容を見直して本当に必要なものだけに絞ることで保険料を抑えられます。

保険会社を見直す

自動車保険は、同じような補償内容でも保険会社によって保険料が異なるので、保険会社を見直すことで、保険料を下げられることがあります。ただし、保険会社によって補償内容にも違いがあるので、必要な補償がそろっているかは、加入前にしっかり確認しましょう。
なお、保険会社を乗り換えても、ノンフリート等級はそのまま引き継がれます。

車両保険の条件を見直す

自動車保険の保険料を安くしたい場合、車両保険の条件を見直すこともひとつの方法です。
まず、車両保険には、補償範囲が広い「一般型」と、補償範囲が狭い代わりに保険料が割安な「エコノミー型」の2種類があります。エコノミー型は自損事故などが補償対象外ですが、問題ない場合は一般型から切り替えることで、保険料を下げることが可能です。

また、車両保険は加入の際に、「免責金額」を設定します。これは、事故などで契約車が「分損」状態になった場合に、修理費用のうち自己負担となる金額です。
免責金額は、1回目と2回目以降に分けて設定します。例えば、「1回目：0万円、2回目：10万円」といった形です。この免責金額を高く設定すれば、その分保険料は下がります。ただし、万が一の際の自己負担は大きくなってしまうので、バランスを考えて決めることが大切です。

安全運転を心掛ける

安全運転を心掛けることも、長期的には保険料を抑えることにつながります。自動車保険は、事故リスクに応じてノンフリート等級の区分があり、事故などでよく保険を使う人ほど保険料が高くなる仕組みです。保険期間中、無事故で保険を使わなければ、翌年等級が上がるため、保険料が安くなります。

自動車保険は、無保険車との事故や車の盗難、台風被害など、自身に原因がなくても使うことがあるので一概にはいえませんが、安全運転を心掛けることは自動車保険を使う機会を減らし、等級が上がることで保険料も割安になる可能性がアップします。

自動車保険の見直しについては、下記の記事をご覧ください。

【おすすめ記事】
自動車保険の見直しを行うときに知っておきたい基礎知識

保険料以外の、自動車保険加入時にチェックすべきポイント

ここまで、自動車保険の保険料を抑える方法について解説してきましたが、自動車保険選びで何より大切なのは、必要なときに、必要な補償がきちんと受けられることです。

「保険料の安さを重視するあまり、いざというときに十分な補償が受けられなかった」ということでは、本末転倒になってしまいます。
保険料の安さだけでなく、自分にとって必要な補償がきちんとそろっているか、いざというときにきちんと対応してもらえる信頼できる保険会社かどうかも、しっかりチェックしておきましょう。

自動車保険が高いと感じたら、条件や補償内容などを見直してみよう

自動車保険の保険料が高く感じる原因としては、ノンフリート等級が低い、運転者年齢制限が「全年齢」になっている、不要な補償や特約がついている、代理店型の自動車保険に加入しているといったものが挙げられます。
補償の内容や保険会社を見直して、現在の状況に応じた補償内容に修正することで、保険料が下がる可能性はあります。必要な補償まで外してしまわないように注意しながら、一度自動車保険を見直してみてください。

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