車の維持費は年間いくら?内訳と車種別の平均、費用を抑える方法

車の維持費は年間いくら?内訳と車種別の平均、費用を抑える方法

車を所有すると、購入費用だけでなく税金や保険料、車検、メンテナンス、燃料費など、さまざまな維持費がかかります。

年間でどのくらいの金額になるのかは、車種や利用状況によって変わりますが、大まかな内訳を把握しておくことで、家計への影響を見通しやすくなります。

この記事では、車の維持費の主な項目や車種別の目安金額、さらに費用を抑えるためのポイントについてわかりやすく解説します。
東本隼之

監修者東本隼之

ファイナンシャルプランナー、マネーライター
独立系ファイナンシャルプランナーとして金融記事の執筆・監修を行う。税金や資産運用などに精通し、初心者にもわかりやすい解説を得意としている。

mokuji目次

  1. 車を維持するために必要な費用の内訳
    1. 税金(自動車税・自動車重量税)
    2. 保険料(自賠責保険・任意保険)
    3. 車検・法定点検費用
    4. メンテナンス費用
    5. 燃料費(ガソリン代・電気代)
    6. カーローンの利息
    7. 駐車場代
  2. 自動車の年間維持費はいくら?車種別にシミュレーションで比較
  3. 車の維持費を安く抑える6つの方法
    1. 税金の優遇があるエコカーを選ぶ
    2. 税金や燃費の面で有利な軽自動車を選ぶ
    3. 自動車保険の補償内容や契約先を見直す
    4. 定期的なメンテナンスで大きな出費を防ぐ
    5. ガソリン代の支払い方法を工夫する
    6. 車の乗り換えは計画的におこなう(13年ルール)
  4. 自動車の維持費を最適化し、カーライフを楽しもう

車を維持するために必要な費用の内訳

車を維持するために必要な費用の内訳

車を購入した後には、税金や保険料をはじめとしたさまざまな維持費が継続的に発生します。これらの費用は、軽自動車で年間約33万円、普通自動車では約51万円前後になることが多いとされています。そのため、車の購入前に把握しておくことが重要です。

維持費は主に7つの項目に分かれており、それぞれ支払うタイミングや金額が大きく異なります。年払いでまとまった金額を支払う税金もあれば、日常的に発生するガソリン代もあり、計画的な資金管理が必要です。

ここでは各費用の内容と目安金額について、詳しく解説していきます。

税金(自動車税・自動車重量税)

自動車の維持費のひとつである税金は、「自動車税軽自動車税」「自動車重量税」の2種類があります。

自動車税は、毎年4月1日時点で自動車を所有している人に課せられる都道府県税です。普通自動車の場合は排気量によって税額が決まり、25,000円から110,000円まで段階的に設定されています。

軽自動車は排気量に関係なく一律10,800円となります。税額は、自動車の排気量によって決められており、排気量が大きいほど税額も上がります。

自動車重量税は、車の重量や種別、用途、経過年数に応じて税額が決められる国税で、新規登録時と車検時にまとめて支払います。普通自動車では5,000円から76,500円、軽自動車では5,500円から8,800円の範囲で、車両が重く古いほど税額が上がる仕組みです。

自動車税(軽自動車税)は毎年1回、4月1日時点の所有者に対して課税され、年に一度納付する必要があります。一方、自動車重量税は車検の際にまとめて支払う仕組みです。

いずれもまとまった金額を一度に支払う必要があるため、事前に資金を準備しておくことが大切です。

保険料(自賠責保険・任意保険)

車を所有すると、法的に加入が義務付けられた「自賠責保険」と、任意で加入する「自動車保険」の2種類の保険料が必要になります。

自賠責保険は強制保険とも呼ばれ、未加入での運転は1年以下の懲役または50万円以下の罰金が科されます。どの保険会社で加入しても保険料は一律ですが、地域によって金額が異なります。

24か月契約の場合は、本土では普通自動車が17,650円、軽自動車が17,540円です。車検時に次回車検までの期間分を支払います。

任意保険は自賠責保険でカバーできないリスクを補償する保険です。加入義務はありませんが、損害保険料率算出機構「2023年度(2022年度統計)自動車保険の概況」によると、加入率は約75%となっています。

保険料は保険会社や補償内容、車種、運転者の年齢などによって異なります

車検・法定点検費用

車を公道で運転するためには、新車購入から3年後、以降は2年ごとに「車検」を受けることが法律で義務付けられています

車検費用は法定費用と点検・整備費用に分かれます。法定費用には自動車重量税、自賠責保険料、印紙税が含まれ、どこで車検を受けても金額は変わりません。一方、点検・整備費用はディーラーや整備工場によって異なり、車の状態によっても変動します。

また、車検とは別に法律で定められた定期点検として、1年ごとの法定点検があります。この費用も車検費用とは別に発生するため、年間を通じて計画的な資金準備が必要です。

車検費用は軽自動車で約4万5000円から10万5000円普通自動車では約8万円から17万円が目安となります。

メンテナンス費用

車を安全かつ長期間使用するためには、定期的なメンテナンスが欠かせません。これらの費用も維持費の重要な要素です。

主なメンテナンス項目には、エンジンオイルの交換、タイヤの交換、バッテリーの交換などがあります。エンジンオイルは約6か月に1回、バッテリーは約2年に1回、タイヤは約4年に1回の交換が一般的な目安です。

これらの消耗品交換に加え、突発的な故障時の修理費用も発生する可能性があります。

定期的なメンテナンスを怠ると、かえって大きな故障を引き起こし、高額な修理費用が発生するリスクが高まります。年間のメンテナンス費用は約5万円から5万5000円が目安となっています。

燃料費(ガソリン代・電気代)

車を日常的に使用する際に頻繁に発生する費用が燃料費です。ガソリン車の場合はガソリン代、電気自動車(EV車)の場合は電気代が該当します。

燃料費は車の燃費性能、年間走行距離、燃料価格の変動によって大きく左右されます。

年間走行距離1万キロメートル、ガソリン価格160円/リットル、燃費を軽自動車25km/L・小型自動車21km/L・普通自動車10km/Lと仮定した場合、軽自動車で約6万4,000円、小型自動車で約7万6000円、普通自動車では約16万円程度が目安です。

維持費の中でも運転頻度や走行距離によって変動しやすい項目であるため、燃費の良い車を選ぶことで長期的な節約効果が期待できます。

カーローンの利息

車を購入する際にローンを利用した場合、月々の返済額に加えてローンの利息も維持費として考える必要があります。カーローンは金融機関やディーラーなどが提供しており、金利の相場が異なります。

金融機関のカーローンは年1から4%程度 と比較的低金利ですが、審査が厳しい傾向があります。一方、ディーラーローンは年4から8%程度と金利は高めですが、審査が通りやすく手続きが簡単というメリットがあります。

借入金額や返済期間によって利息の総額は変わりますが、数年間にわたって支払い続ける費用として維持費に含めて計算しておくことが重要です。

駐車場代

自宅に駐車スペースがない場合、月極駐車場を借りる費用が発生します。車庫法により、車の保管場所は自宅から2キロメートル以内で確保することが義務付けられています。

駐車場代は地域によって大きな差があり、都市部では月額数万円になることも珍しくありません。一般的な目安として月額1万円、年間約12万円程度を見込んでおく必要があります。

地方では比較的安価な駐車場も見つかりますが、都心部では駐車場の確保自体が困難な場合もあるため、車の購入前に駐車場の空き状況と費用を事前に調べておくことが大切です。

自動車の年間維持費はいくら?車種別にシミュレーションで比較

自動車の年間維持費はいくら?車種別にシミュレーションで比較

自動車の維持費は、年間ではいったいどれくらいになるのでしょうか。普通自動車、小型自動車、軽自動車の3パターンに分けて、目安をご紹介します。

なお、普通自動車は総排気量2.5L超〜3L、重量1.9tとし、小型自動車は1.5L超〜2L、1.3tとして各種費用を算出。ガソリン代は175円/L、年間走行距離1万kmで算出しています。自動車重量税と車検代は1年分の税額を記載しています。
項目 普通自動車 小型自動車 軽自動車
税金 自動車税/
軽自動車税
5万円 3万6,000円 1万800円
自動車重量税 1万6,400円 1万2,300円 3,300円
保険料 自賠責保険
(12ヵ月契約)
1万1,500円 1万1,500円 1万1,440円
任意保険 7万2,000円 5万4,800円 4万9,500円
車検代(自動車重量税、自賠責保険料は除く) 約1万8,500円 約1万8,000円 約1万5,500円
メンテナンス費用 約5万円 約5万円 約5万円
ガソリン代 約17万5,000円
(燃費10km/L)
約8万3,000円
(燃費21km/L)
約7万円
(燃費25km/L)
駐車場代
※月極駐車場1万円/月
約12万円 約12万円 約12万円
合計 51万3,400円 38万5,600円 33万540円
※東京都主税局「自動車税種別割」※国土交通省「2023年5月1日からの自動車重量税の税額表」※損害保険料率算出機構「2023年度(2022年度統計)自動車保険の概況」(2024年4月)※国土交通省「自動車燃費一覧(令和6年3月)」

税金や自賠責保険料は規定額ですが、任意保険の保険料は、保険会社や補償の範囲によっても変わります。メンテナンス代は、月1回の洗車、半年に1回のエンジンオイル交換、2年に1回のバッテリー交換、4年に1回のタイヤ交換を行った場合を想定し、およその年平均額を記載しました。

なお、外国車は国産車よりメンテナンス頻度が高く、海外から部品の取り寄せが必要になることもあるので、国産車よりメンテナンス費用がかかる傾向があります。

すべての費用を合わせた年間維持費の目安は、普通自動車で51万3,400円小型自動車で38万5,600円軽自動車で33万540円です。
ただし、実際の支払いは、車検の際に2年分の自動車重量税・自賠責保険料と車検代をまとめて払う、修理が必要なときにまとまった修理代を払うといったことが求められます。

車の維持費を安く抑える6つの方法

車の維持費を安く抑える6つの方法

年間数十万円かかる車の維持費は、適切な対策により削減することが可能です。車選びから日常の使い方まで、さまざまな工夫を組み合わせることで年間数万円から十万円以上の節約効果を実現できます。

車の維持費を安く抑える方法は以下の6つです。

税金の優遇があるエコカーを選ぶ

環境性能に優れた車を選ぶことで、税制優遇措置により維持費を大幅に削減できます。主な優遇制度として「エコカー減税」と「グリーン化特例」があります。

エコカー減税は、排出ガス性能や燃費性能の基準を満たす車に対して自動車重量税が免税または軽減される制度です。適用期間は2026年4月30日まで延長されており、電気自動車では購入時と初回車検時の自動車重量税が免税となります。

グリーン化特例では、電気自動車や燃料電池自動車など対象車種の翌年度自動車税が概ね75%減税されます。適用期間は2026年3月31日までとなっています。

これらの制度は車種や性能によって減税率が異なるため、購入前に対象車種や適用条件を確認することが重要です。
参考:国土交通省|自動車関係税制について(エコカー減税、グリーン化特例等)

税金や燃費の面で有利な軽自動車を選ぶ

軽自動車は普通自動車と比較して税金面で大きなメリットがあり、トータルの維持費を抑えられる有効な選択肢です。軽自動車税は年間10,800円と一律で、普通自動車の自動車税(25,000円から110,000円)と比べて圧倒的に安く設定されています。

自動車重量税も年額で2,500円から4,400円 と普通自動車より大幅に安くなります。

また、一般的に燃費性能が高く、車検費用や任意保険料も普通自動車より安価な傾向があるため、年間の維持費を大きく削減できます。

さらに、軽自動車税には月割り制度がないため、4月2日以降に購入すると、その年度の軽自動車税10,800円が課されない節約効果もあります。

自動車保険の補償内容や契約先を見直す

任意保険は維持費の中でも見直し効果が高い項目であり、適切な見直しにより年間で数万円を節約できる場合があります。

保険料を抑える方法として、運転者の範囲や年齢条件を限定する、車両保険をつけない、または免責金額を高く設定するといった手段があります。自分しか運転しない場合に運転者を限定すれば、保険料が大幅に下がります

また、代理店を介さない「ダイレクト型(通販型)」自動車保険は、店舗経費や固定費を軽減しているため、一般的に代理店型より保険料が割安になる傾向があります。

保険料を一括払いにすることで支払総額を抑えられる場合もあるため、複数の保険会社で見積もりを取って比較検討することが重要です。

定期的なメンテナンスで大きな出費を防ぐ

定期的なメンテナンスは一見費用がかかるように思えますが、長期的には大幅な維持費削減につながる重要な対策です。

エンジンオイルの交換やバッテリーの点検など基本的なメンテナンスを怠ると、エンジンの不調や部品の故障を引き起こし、結果的に高額な修理費用が発生するリスクが高まります。

たとえば、エンジンオイルや冷却水の交換を怠ると、エンジンやラジエーターの故障につながり、数万円から十万円程度の修理費が発生することもあります。

定期的にメンテナンスをおこなうことで、故障や整備不良による事故を未然に防ぎ、車を長く安全に使用できます。メンテナンス費用を抑えたい場合は、ワイパー交換など簡単な作業は自分でおこなうことで工賃を節約することも可能です。

ガソリン代の支払い方法を工夫する

日常的に発生するガソリン代は、支払い方法を工夫することで継続的な節約効果を得られます。ガソリンスタンドが発行するクレジットカードや、ガソリン代の割引特典があるカードで支払うことで、燃料費を削減できる可能性があります。

たとえば「ENEOSカード S」ではガソリン・軽油がいつでも2円/リットル引きになり、「ENEOSカード C」では条件を満たすことで最大7円/リットル引きになります。(2025年10月現在)

運転面では、急発進・急ブレーキを避け、一定速度での運転を心がけることで燃費向上につながり、ガソリン代の節約効果が期待できます。

車の乗り換えは計画的におこなう(13年ルール)

新車登録から13年を経過すると自動車税や自動車重量税が重課される仕組みがあるため、計画的な買い替えが維持費抑制に効果的です。

ガソリン車の場合、13年経過で自動車税が約15%、軽自動車税は約20%上乗せされます。ディーゼル車はより早く11年経過で重課の対象となります。自動車重量税も13年経過で税率が上がり、18年経過でさらに重課されます。

税金が高くなるだけでなく、古い車は燃費の悪化や故障リスクの増大も考えられるため、13年を一つの目安として買い替えを検討することで、長期的な維持費を抑制できます。

中古車を購入する際も、この年式による重課の仕組みを理解し、購入時期を慎重に検討することが重要です。

自動車の維持費を最適化し、カーライフを楽しもう

自動車の維持費を最適化し、カーライフを楽しもう

車を安心して所有し続けるためには、購入費用だけでなく継続的にかかる維持費の全体像を把握することが欠かせません。税金、保険料、車検費用、メンテナンス費用など多岐にわたる費用は、車種によっては高額になる場合があります。しかし、これらの維持費は適切な対策により削減することが可能です。

エコカーや軽自動車の選択、自動車保険の見直し、定期的なメンテナンス、ガソリン代の支払い方法の工夫、計画的な乗り換えなど、できることから始めることで年間数万円から十万円以上の節約効果を実現できます。維持費を賢く管理し最適化することは、経済的負担を軽減しながら安全で快適なカーライフを長期間楽しむための重要な鍵となるでしょう。

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東本隼之

監修者東本隼之

ファイナンシャルプランナー、マネーライター
独立系ファイナンシャルプランナーとして執筆業を中心に活動中。金融記事を中心に執筆・編集・監修を担当。税金・社会保険・資産運用・生命保険・不動産・相続分野を得意とし、自身の経験に基づいたライティングを強みとしている。難しい金融知識を初心者にわかりやすく伝えることが得意。

・2級ファイナンシャル・プランニング技能士
・AFP®(アフィリエイテッド ファイナンシャル プランナー)

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