知っておくと安心!オプションのレンタカー保険が必要な理由

レンタカー保険のイメージ画像

 旅行先などでレンタカーを利用することになった場合に迷うのが、オプションのレンタカー保険に加入するかどうかです。「少ししか使わないし、もったいないかも……」と思っている人もいるのでは? レンタカーはあらかじめ自動車保険に加入しているので、ほとんどの事故はカバーできるでしょう。しかし、場合によっては多額の費用を支払うことになるリスクもあるのです。そこで本記事では、レンタカー保険の仕組みと必要性について解説します。

全てのレンタカーは自動車保険に加入している

 レンタカー会社が所有する車には、自動車保険の加入が義務付けられています。対人補償や対物補償、車両補償、人身傷害補償など、基本的な補償には加入しており、費用もレンタカーの利用料金に含まれているので、別途支払う必要はありません。
 ただし、そのほかにオプションのレンタカー保険があり、加入する場合は追加料金が発生します。加入は任意ですが、結論から言うと、オプションのレンタカー保険には入っておいた方がよいです。その理由を次章で詳しく説明します。

オプションのレンタカー保険が必要な理由

 運転に自信があっても、乗り慣れていない車や道路では事故リスクが高まります。レンタカーはあらかじめ自動車保険に加入していますが、事故を起こした場合、以下のような理由で支払いが発生する可能性があります。

・免責額内の損害だった場合
・レンタカー会社への負担金(ノンオペレーションチャージ)
・「他車運転特約」を適用できない場合

それぞれ詳しく見ていきましょう。

■対物補償と車両補償には免責額がある
 ほとんどのレンタカー会社は、下記のように補償内容と免責額を設定しており、免責額内の損害については自己負担になります。

補償内容

免責額

対人補償

1人につき無制限

なし

人身傷害補償

1人につき3,000万円

なし

対物補償

1事故につき無制限

5万円

車両補償

1事故につき車両時価額

5万〜10万円
※車種による

※上記の金額はあくまで目安のため、レンタカー会社によって異なる場合があります。
 そのような場合に役立つのがオプションの「免責補償制度」です。
 レンタカー会社の中には、追加料金を支払えば免責額を免除してくれる所があります。追加料金は税抜きで1,000〜2,000円くらいなので、自己負担するよりずっとお得です。

■レンタカー会社への負担金(ノンオペレーションチャージ)が発生する
 レンタカーで事故を起こしたり、車を汚したりした場合、人や車だけでなく、レンタカー会社にも「ノンオペレーションチャージ(NOC)」という休業補償を支払います。修理している間、レンタカー会社はその車を貸し出せないからです。

 ノンオペレーションチャージの相場は、自走で返却できれば2万円、できなければ5万円です。自走不能の場合、さらにロードサービスのレッカー代も支払わなければなりません。レンタカー会社によっては、免責補償制度に加えて追加料金を支払うと免除される場合があるので、一緒に検討したいところです。

■「他車運転特約」を適用できない場合がある
 ドライバーが既に自動車保険に加入しており、「他車運転特約」が付いていれば、レンタカー会社の自動車保険よりも優先して適用できますが、保険会社によっては、補償の範囲がレンタカー会社の自動車保険より狭いかもしれません。さらに、レンタカーが「他車運転特約」の対象外になっている場合もありますし、レンタカーの車種や保険適用対象外の運転者などにより補償されないケースもあります。
 
 また、他車運転特約は、運転中の事故を補償するものなので、駐車中や停車中の事故は補償されません(信号待ちや踏切での列車待ちは含みません)。そのほか、自分の自動車保険から保険金が支払われると、翌年の等級が下がり保険料が高くなるデメリットもあるのです。

 以上のような理由から、追加料金がかかっても、あらかじめオプションのレンタカー保険には加入した方がよいといえます。

自動車保険が適用されないケースに注意

 そのほか、レンタカーを利用する際に注意すべきことは「事故の状況によっては、自動車保険が適用されない場合がある」ということです。

 例えば、
・警察に事故の届け出を実施しなかった(事故証明がない)
・ドライバーの重大な落ち度や交通違反
・出発時に申し出たドライバー以外の人の運転
・契約時間を無断でオーバーしている
 などの場合の事故は、補償の対象外になります。また、パンクなどタイヤの損傷には車両保険が適用されませんので注意が必要です。

レンタカーの利用中に事故を起こしたらどうすればいいの?

 レンタカーの利用中に事故を起こしたら、被害の大小を問わず、必ず警察に届け出ます。「事故証明」を取得しなければ、自動車保険を適用できないからです。出発したレンタカー会社の営業所にも連絡して、判断を仰ぎましょう。受付時間外であれば、レンタカー会社指定の窓口に連絡します。

 相手のいる事故では負傷者を救護し、必ず名前と連絡先、加入している自動車保険を確認します。事故発生時の一連の対応は、一般的な事故と同じです。決して、その場で示談での解決を急いではいけません。その場合はレンタカー会社の自動車保険が適用できなくなってしまいます。

 事故で損傷した車は、自走できるなら出発した営業所に返却し、できない場合は保険会社のロードサービスに連絡をするのが基本です。

自動車保険の特約でレンタカー代をカバーできる場合も

 事故で自身の車を修理することになり、レンタカーを利用することになった場合は、自動車保険の「レンタカー費用特約」でレンタカー代をカバーできます。「レンタカー費用特約」は、車両保険が適用される事故で車を修理するときにレンタカーを利用すると、その費用が保険金として支払われるものです。契約したときに設定したレンタカー費用保険金が1日の上限額になります。期間は一般的に30日間ですが、保険会社によって、起算日を「事故を起こした日」とするのか、「修理に出した日」とするのかは異なります。

 一方で、特約を付けると保険料は上乗せされます。故障など事故以外の修理には適用されません。保険会社提携のディーラーや修理工場によっては、無料で代車を提供してくれる所があります。「レンタカー費用特約」を付ける前には十分に確認しましょう。

万が一に備えて、オプションのレンタカー保険に加入しよう

 レンタカーはあらかじめ自動車保険に加入しているので、基本的な補償はカバーしています。しかし事故を起こした場合、免責やレンタカー会社への休業補償(ノンオペレーションチャージ)などで15万円以上の支払いが発生する可能性もあるのです。
 そのため、万が一に備えて免責補償制度や、ノンオペレーションチャージの支払い免除制度など、オプションのレンタカー保険を利用することをお勧めします。また、必ずレンタカー会社の指示を守り、事故を起こしたときは警察に届け出るなど所定の手続きを行うことが大切です。

※本記事は、2020年6月12日時点の内容です。

自動車保険選びのポイント

任意保険には、対人・対物賠償や人身傷害補償、車両保険などさまざまな種類があります。事前にチェックして重視する補償を決めることが大切です。

自動車保険会社は、ダイレクト系と代理店系の2つに大きくわけられます。双方のメリット・デメリットをきちんと踏まえて選びましょう。

人身事故の最高賠償金額は約5億円。物損事故でも約3億円にのぼるケースがあります。まずは実際の事故事例を見て任意保険の必要性を知りましょう。

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