自動車保険のレンタカー特約とは?補償内容や検討するポイントを解説

自動車保険のレンタカー特約とは?補償内容や検討するポイントを解説

自動車保険のレンタカー特約(代車費用特約)は、車両保険に付帯する特約のひとつです。事故で車の修理が必要になった際、修理工場に預けているあいだは代車を借りることが多いでしょう。しかし、必ず代車が借りられるとは限らず、場合によってはレンタカーが必要になることがあるかもしれません。そういった際にレンタカー特約があれば、レンタカーの利用にかかる費用を補償してもらえます。

利用するかどうか定かではないレンタカーについて、特約を付帯する必要があるか悩む人も多いようです。今回はレンタカー特約の補償内容や、付帯を検討するポイントについてご紹介します。

レンタカー特約は代車費用を補償する特約

自動車保険のレンタカー特約は、代車費用特約や事故・故障時代車費用特約とも呼ばれ、車両保険に付帯できる特約のひとつです。事故で車を修理しているさなかにレンタカーを借りた場合に、レンタカー費用を補償してくれます。

車の修理中は代車を利用することが多いですが、カーディーラーや修理工場の代車に空きがあるとは限りません。また、中には代車の貸出制度がないカーディーラーや修理工場もあります。そういった場合にレンタカー特約があれば、保険金の範囲内でレンタカーを借りる費用を補償してもらえます。

レンタカー特約の補償内容

レンタカー特約の利用期間は、最大30日程度とする保険会社が多いです。ただし、補償される期間の考え方には2パターンあり、「事故日の翌日から1年以内で、レンタカーを借り入れた日から30日間」とする場合と、「事故日や工場への入庫日から30日以内」とする場合があります。
後者の場合、事故の発生日も補償期間に含まれるため、当日にレンタカーを手配しなければ、利用できる期間が短くなる点に注意が必要です。

保険金額は1日あたり5,000〜1万円程度を支払限度額として補償される場合が多く、この範囲内でレンタカーを借りる費用が補償されます。保険会社によってはレンタカーの利用料金だけでなく、車の修理後の納車費用や、引き取りに行く交通費なども補償されることがあります。

レンタカー特約で支払い対象とならないケース

レンタカー特約は車両保険に付帯する特約のため、補償されるのは車両保険の保険金支払い対象となる事故のみです。無免許運転や飲酒運転で事故を起こし、車が損傷した場合などは、レンタカー特約も適用とはなりません。
経年劣化やメンテナンス不足で故障してしまった場合も、車両保険の対象とはならないため、レンタカー特約も適用されない可能性が高いでしょう。

また、事故で車が破損しても修理しない場合、買い替えず廃車にする場合なども、レンタカー特約の支払い対象とはならない点に注意してください。

レンタカー特約は必要?

レンタカー特約は必要?

カーディーラーや修理工場で代車サービスが利用できる場合は多く、付帯すれば特約分の保険料がかかります。ですから、レンタカー特約は必ず付帯しておくべきとは言い切れません。では、どのようなケースでレンタカー特約は必要となるのでしょうか。

レンタカー特約があるといいケース

通勤などで車に乗る機会が多い場合は、レンタカー特約の付帯を検討してみてください。使用頻度が高ければ、その分事故率も高くなります。日常的に交通手段として車を使用している場合、公共交通機関が使えないなどの理由があれば、修理中に車がないと支障があるでしょう。修理が長期間に及べば経済的負担が増すため、レンタカー特約によって負担が軽減されます。

また、レンタカーでも車のグレードを落としたくない人にも、レンタカー特約はメリットです。「普段乗っている車でないと不安」などといった理由で、修理中の車と同等のグレードの車を利用したい人は多いのではないでしょうか。
代車は車種を選べることが少ないですが、レンタカーならある程度グレードを選べます。好みの車を選ぶと費用が高くなってしまう場合がありますが、レンタカー特約で補償されれば安心して選択できます。

レンタカー特約が必要ないケース

車の修理中に公共交通機関が利用できるなど、ほかの交通手段が利用できる場合はレンタカー特約を付帯しなくてもいいかもしれません。家族の車や普段使っていないセカンドカーなど、ほかの車で代用できる場合などは、あえてレンタカー特約で保険料を支払わなくてもいいでしょう。
また、そもそも車に乗る頻度が少ない場合は、事故率も低く車の修理中に交通手段で困ることもないため、レンタカー特約は必要ないといえます。

レンタカー特約が必要かどうか見極めて検討を

レンタカー特約は、事故などで車の修理が必要になった場合に、車が使用できない期間のレンタカー(代車)費用を補償してくれる特約です。ただし、適用には条件があり、必ずしもメリットがあるとは言い切れないでしょう。付帯した場合は保険料も上がりますから、自分に必要かどうか見極めた上で検討してください。

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