株式取引の基本！株価チャート(始値・終値)の値動きの読み方を解説

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　株式取引を行う上で重要な判断基準になるのが、証券各社などが提供している「株価チャート」。株価の動きを予測するためのもので、下記の画像のようにローソクのような図形と折れ線グラフで構成されたものが一般的だが、これは一体なにを表しているのか？ まずはその基本をおさえておこう。

さっそく、ローソクのような図形から見てみよう。

　これは見た目のとおり「ローソク足」といい、一定期間の値動きのポイントをひと目でわかるようにまとめたもの。1本が示す時間の単位により、一日の値動きを表す「日足チャート」、1週間の値動きを表す「週足チャート」、1ヶ月の値動きを表す「月足チャート」などと呼ばれる。

　上下に飛び出している棒は「ヒゲ」と呼ばれ、ヒゲの一番上が、その期間で記録した株価の最高値（たかね／その期間でもっとも高くなったときの株価）を表し、一番下が最安値（やすね／その期間でもっとも安くなったときの株価）を表す。つまり、上から下までが、その期間の値動きの幅を示している、ということ。

　そして、ローソクの胴体部分を見てみると、白い胴体（陽線）はその期間に値上がりしたことを示していて、底辺が「始値」（はじめね／その期間の始めの株価）、上辺が「終値」（おわりね／その期間の終わりの株価）となる。逆に、黒い胴体（陰線）は値下 がりを示していて底辺が「終値」、上辺が「始値」だ。胴体が長いほど、その期間で大きく株価が動いた、ということになる。

ローソク足のポイント
・白いローソクは始値より終値の方が高い
・黒いローソクは終値より始値の方が高い（始値より終値の方が低い）
・縦に長いほど大きく値動きしている

　上記のようなポイントがあるが、胴体の長さも、ヒゲの長さもそれぞれ。

　上記のローソク足の例（1）の図で見てみよう。例えば、胴体（始値と終値の差）が長く、ヒゲ（高値、安値のブレ）が短ければ、それだけ勢いよく株価が上がったり、下がったりしていると考えることができる。

　それでは、「上ヒゲが目に見えて長く、下ヒゲは非常に短い」というローソク足は、どんなことを示しているだろう？　上記のローソク足の例2で説明してみよう。胴体（終値の部分）から、その期間（日足チャートなら一日、週足チャートなら一週間）についた高値を示す上ヒゲが大きく伸びているということは、一時はグンと値上がりしたものの、結局は株が売られて終値は低く収まった、という流れを読み解くことができる。この場合、胴体の色（最終的に値上がりしたか、値下がりしたか）を問わず、株価下落の力が強くなっているのかな、と考えられそうだ。

　このように、ローソク足の読み方を知ることが、チャートを使いこなすための第一歩といえる。

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　それでは、ズラリと並んだローソク足とともに描かれている、折れ線は何を表しているのだろう？　これは「移動平均線」というもので、一定期間の株価（終値）の平均を割り出し、それをつなぎあわせたもの。5日間の平均なら「5日線」、12ヶ月の平均なら「12ヶ月線」と呼ばれる。

　ローソク足が示すのは1日、1週間、１ヶ月といった単位の値動きだが、移動平均線はより長いスパンの株価の流れを反映したものになる。

　つまり、短期的には値上げ・値下げを繰り返していても、この移動平均線が上昇しているのか、あるいは下降気味なのかによって、値動きの傾向（トレンド）を知ることができるということ。ローソク足と合わせて、しっかりチェックしておきたい。

　初心者はまず、ローソク足と移動平均線をマスターしたいところだが、証券各社はほかにも多数のテクニカル分析を利用したチャートを提供している。取引に慣れてきたら、株の「買われすぎ」「売られすぎ」を指数で表す「RSI（相対力指数）」や「ストキャスティックス」、「移動平均線」をさらに発展させた「MACD（移動平均収束拡散法）」などなど、使いこなせれば便利な各種チャートもチェックしておきたい。

　そして、チャートとともにしっかりおさえておきたいのは「会社四季報」のデータだ。株取引にあまりなじみのない人でも、この名前は聞いたことがあるのでは？

　こちらは東洋経済新報社が各企業の業績や近年の株価推移、今後の事業の見通しなどがまとめたもので、年に4回発表される。中長期的な株式投資を考えるならばぜひチェックしておきたい、株式投資家のマストアイテムだ。

　会社四季報では各企業の基礎的なプロフィールのほか、株主が出資したお金からどれだけ利益をあげているかをチェックする「ROE（株主資本利益率）」や、今後の成長を予測するために使える「設備投資総額」など、さまざまな指標や数値を確認することができる。

　SBI証券、楽天証券、GMOクリック証券など、口座を開設するだけで無料閲覧できる証券会社もあるので、自分が株の購入を検討している会社がどんな状態にあるのか、深く知りたい人はチェックしてみよう。