サブプライム問題

 サブプライム問題とは、2007年から2009年頃に起きた、世界的な金融・経済危機の原因となった社会問題。発端は、米国における住宅バブルとそれに便乗した手法であるサブプライムローン(信用度の低い低所得者向け住宅担保貸付)が不良債権化し、国内外に大量に販売されたサブプライムローンを証券化した商品の価格が大暴落。米国での不動産バブルが崩壊した。

 サブプライムローンは、信用度の低い低所得者層を対象とした高金利の住宅担保貸付けのこと。不動産価格が上昇することを前提に、米国では不動産ブームを背景に急速に普及したが、2006年にアメリカの住宅価格の伸びが止まり、返済不能者が続出した。
 さらに2008年9月には、大手投資銀行であるリーマン・ブラザーズが経営破綻し、米国政府の支援を受ける事態となった。これにより広がった世界的な株価暴落をリーマン・ショックという。
ワンポイント
 2008年の日経平均の値動きは著しく、一日の上昇率が歴代1位の14.15%、下落率も歴代2位の-11.41%を記録するなど、記憶に残る年となった。

関連用語

リーマン・ショック

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