投資信託のメリット・デメリットとは？始める前に知りたいポイント

将来に備えるための資産形成の手段として投資信託は多くの人が注目する方法です。しかし、投資の初心者にとっては、仕組みがわかりにくいことで不安になるかもしれません。投資信託にはさまざまなメリットがありますが、知っておきたいデメリットもあります。

今回は、投資信託の仕組みやメリット・デメリットとともに、始める前に知っておきたいポイントや、投資信託に向いている人などをご紹介します。

目次
■投資信託は専門家に運用を任せられる投資手法
　・投資信託の仕組み
　・投資信託で得られる利益
■投資信託のメリット
　・少額から始められる
　・分散投資ができる
　・運用を任せられる
　・種類が豊富にある
　・透明性が高い
■投資信託のデメリット
　・リスクはゼロではない
　・手数料がかかる
　・短期で利益は出にくい
　・商品選びが難しい
■投資信託を始める前に知っておきたいポイント
　・リスクとリターンの関係を理解する
　・コストに注意する
　・長期・積立・分散を行う
■どのような人が投資信託に向いている？
　・長期的に運用ができる
　・余剰資金がある
　・値動きに一喜一憂しない
■投資信託をするならNISAがおすすめ
■投資信託はデメリットばかりじゃない

投資信託は専門家に運用を任せられる投資手法

投資信託とは、販売会社を通じて複数の投資家から集めたお金を大きな資産（ファンド）としてまとめ、運用の専門家が投資を行う金融商品です。どのように投資を行うかは、投資信託ごとの運用方針にもとづいて決定されており、投資先は国内外の株式や債券、不動産などさまざま。1つの投資信託に投資するだけで、自然と分散投資ができるという特徴があります。

運用の成果は、投資金額に応じて投資家に分配されます。ただし、市場の状況に影響されて値動きがあるため、必ず利益が得られるとは限らず、場合によっては損失が出ることもあるでしょう。投資信託は元本が保証されている方法ではないことは、念頭に置いてください。

投資信託の仕組み

投資信託は、投資家・販売会社・運用会社・受託会社が、役割を分担している金融商品です。
運用会社で投資信託が作られ、販売会社（金融機関）から販売する形で投資家からお金を集めます。集められたお金はひとつのファンド（資金）としてまとめられ、管理を行うのは信託銀行です。運用会社は集めた資金の運用方法を検討して信託銀行に指図し、信託銀行は指図を受けて株式や債券などの取引を行っています。

信託銀行は、投資家から預かった資金を自行の財産と分けて管理するため、万が一信託銀行が破綻した場合でも、投資家の財産は守られます。

投資信託で得られる利益

投資信託で得られる利益のひとつである「分配金」とは、投資信託を運用した収益から投資家に還元するお金のことです。分配金は投資信託の資産から支払われるため、分配金が支払われれば資産が減ってしまいます。そのため、分配金は必ず支払われるものではなく、収益を資産に組み込んで再投資を行うことで、複利効果を狙う投資信託も多いです。
なお、分配金には、運用の収益を支払う「普通分配金」、元本の一部を投資家に払い戻す「特別分配金（元本払戻金）」の2種類があります。

投資信託のもうひとつの利益が、「売却金（譲渡益）」です。投資信託を売却（解約）した際に、購入時より基準価額が上がっていた場合はその分が利益となります。

投資信託のメリット

投資信託にはさまざまなメリットがあり、投資初心者にもおすすめの投資商品とされています。ここでは、投資信託のメリットをご紹介します。

少額から始められる

株式やFXなどの投資には、多額の資金が必要と思われることが多いですが、投資信託は1万円程度の少額からでも始められます。中には100円や1,000円から購入できるプランを提供する金融機関もあります。
「まずは投資をしてみたい」「多額の資金は用意できない」という人でも、比較的手軽に始められるでしょう。

分散投資ができる

分散投資とは、投資先や投資のタイミングを分散させる投資方法です。1つの銘柄にだけ集中して投資すると、その銘柄が値下がりした場合に大きな損失につながります。そのため、投資先を分散することでリスクを抑え、安定したリターンを目指すことが重要です。しかし、たくさんの銘柄に分散して投資するには、多額の資金が必要です。

投資信託は、運用の専門家がさまざまな商品を選択して運用するため、1つの投資信託に投資するだけで、自然に分散投資が可能です。少額からでも分散投資ができるのは、投資信託のメリットでしょう。

運用を任せられる

投資商品を運用するには、市場や経済の状況を読み、投資商品の特徴を把握した上で商品を選定し、投資のタイミングの決定などを行う必要があり、幅広い知識が必要です。しかし、初心者がそれらをすべて理解するのは難しいでしょう。

投資信託の場合、運用を投資の専門家に任せることができます。投資信託ごとに運用方針やリスクなどが開示されていますから、それを確認して選ぶだけで投資が始められます。運用のプロセスや結果は、投資信託ごとのレポートで確認が可能です。

種類が豊富にある

投資信託といっても、その種類は豊富です。株式や債権だけに投資を行うもの、海外の広い地域に投資するもの、国内・海外の株式や債券、不動産投資信託などにバランスよく投資するものなど、投資信託それぞれに特色があります。
自分のリスク許容度に合わせて投資信託が選べるほか、個人で購入しにくい海外の株式や債券などへの投資も可能です。

透明性が高い

投資信託は、当日の価格情報を非公開にして取引を行う「ブラインド方式」が採用されています。投資信託の基準価額は毎営業日公開されていますが、基準価額は取引の申込みを締め切った後で公表されるため、取引は実際の価格がわからない状態でされていることになります。
これは、投資信託を保有している投資家の権利を守るためであり、誰もが同じ情報で公正な取引ができるというメリットがあるでしょう。

また、投資信託は決算期ごとに監査法人などによる監査を受ける必要があり、金融商品取引法によって財務諸表の作成も義務付けられています。作成された財務諸表は誰でも閲覧が可能です。

投資信託のデメリット

さまざまなメリットのある投資信託ですが、リスクがないわけではありません。ここでは、投資信託を始める前に知っておきたいデメリットについてご紹介します。

リスクはゼロではない

市場はさまざまな要因で動いており、投資信託の基準価額も影響を受けて変動します。
前述したように、投資信託は元本が保証された商品ではありません。そのため、市場の状況や運用方針によっては、マイナスが出ることも考えられます。

手数料がかかる

投資信託は、購入の際に販売手数料（購入時手数料）、解約の際に信託財産留保額、保有中に信託報酬（運用管理費用）という手数料がかかります。
投資信託や金融機関ごとに手数料は異なるため、購入の前に確認しておきましょう。中には手数料のごく低いもの、まったくかからないものもあります。

短期で利益は出にくい

投資信託は複数の銘柄が組み合わされているため、基準価額は1日に1回算出の上、公表されます。株式のように、値動きを見てリアルタイムに売買することはできません。そのため、短期的に大きな利益を得たいという人にはあまり向かないでしょう。
また、投資信託は複数の銘柄に分散投資しているため、価格変動を抑える効果があります。これはメリットでもありますが、大きな値上がりもしにくいため、デメリットともいえます。

商品選びが難しい

一般社団法人投資信託協会の発表する「数字で見る投資信託」によると、2024年1月末現在で、日本で流通する公募型投資信託は5,924本もあります。さらに、この中でも株式にのみ投資するもの、さまざまな銘柄にバランスよく投資するものなど種類は豊富で、どれが自分に合った投資信託なのか、見極めるのが難しいと感じる人もいるでしょう。

投資信託を始める前に知っておきたいポイント

投資信託にはデメリットもありますから、始める前に把握しておき、回避するための策を講じることが重要です。続いては、実際に投資信託を始める前に知っておきたいことをまとめました。

リスクとリターンの関係を理解する

どのような投資信託でも、必ずリスクがあることは覚えておいてください。また、リスクがない方法を選べばいいのかというと、そうとも言い切れません。

例えば、預貯金は原則として元本が保証されています。ただし、日本では低金利政策が続いており、預貯金のみで資産形成を行うのは難しいでしょう。リスクとリターンには相関関係があり、リスクがなければリターンも小さくなります。目的にもよりますが、資産形成を目指すのであれば、自分がどれだけリスクを許容できるのかを考えた上で、リスクをうまく回避する方法を検討することをおすすめします。

コストに注意する

前述したように、投資信託にはさまざまな手数料がかかり、その額は投資信託や金融機関ごとに異なります。手数料が高ければ、投資信託で得た利益が相殺されてしまうこともあるので、どのような手数料がどれだけかかるのかは、事前にチェックしておきましょう。
さらに、投資信託で得た利益には、原則として20.315％の税金もかかることにも注意してください。

長期・積立・分散を行う

投資信託に限ったことではありませんが、投資でリスクを回避する方法として、「長期・積立・分散」という考え方があります。長期・積立・分散とは、長期間、同じタイミングで決まった金額を、さまざまな銘柄に分けて投資するという考え方です。

世界の経済は、短期的にアップダウンしていても、長期的に見れば成長しています。一時的に金融危機などが起こって資産が目減りしたとしても、長期的に運用を続ければプラスになる可能性は高いでしょう。長期的に投資することで、複利効果が大きくなるというメリットもあります。
また、毎月決まった日などタイミングを合わせて同じ金額を積立することで、一時的な値動きに左右されずに投資が続けられます。価格が高いときには少なく、低いときには多く購入することができるこのような購入方法を「ドルコスト平均法」といい、購入価格を平均化する効果も見込めるのです。

投資信託の場合、1つの商品に投資するだけで分散投資の効果がありますが、特徴の異なる複数の投資信託に投資を行えば、さらに分散投資の効果は高まります。

どのような人が投資信託に向いている？

投資信託には少額から始められる、運用を専門家に任せられるといったメリットがありますが、デメリットもある資産形成の手法です。では、どのような人が投資信託に向いているのでしょうか。

長期的に運用ができる

投資信託は短期的に大きな値上がりをするものではないため、長期的に運用できる人に向いている手法です。毎月少額でも積み上げていくことで、リスクを分散して長期的に利益を得られる可能性が高まります。
「短期的に利益を得たい」「リアルタイムに売買したい」という人は、別の金融商品を検討したほうがいいでしょう。

余剰資金がある

投資信託に限らず、投資は余剰資金で行うべきです。生活に必要な資金まで投資につぎ込んでしまうと、いざお金が必要なときに用意ができません。投資した資産を現金化することもできますが、払い出しまでに時間がかかる可能性があり、コツコツと積み上げた資産も減ってしまいます。
少額でも、投資に割けるだけの余剰資金がある人が、投資信託に向いているといえるでしょう。余剰資金のない人は、まずは収入と支出のバランスを見直すことから始めてみてください。

値動きに一喜一憂しない

投資商品はどのようなものでも値動きがあるものです。特に投資信託を始めたばかりの頃は、値動きがあると「値上がりしているうちに売ってしまおうか」「値下がりしている、投資信託なんて始めるんじゃなかった」などと焦ってしまうことがあります。焦って売却（解約）してしまうと、長期的な利益が得られません。
短期的な値動きに一喜一憂せず、コツコツと投資を続けられる人が投資信託に向いているでしょう。

投資信託をするならNISAがおすすめ

投資信託を始めるなら、NISA（少額投資非課税制度）の利用を検討してみてください。NISAは個人投資家のための税制優遇制度で、2024年からは抜本的拡充が図られ、さらに使いやすい制度となりました。

投資信託にはメリットが多いですが、得た利益には20.315％の税金がかかり、場合によっては確定申告が必要です。NISAを利用した場合、年間に投資できる上限額が360万円（つみたて投資枠120万円、成長投資枠240万円）となり、非課税で保有できる資産の上限額が1,800万円と決まっていますが、投資で得た利益は非課税になります。

また、NISAで購入できる金融商品は、長期の積立や分散投資に適した、金融庁が選定した商品に限られるため、初心者でも比較的安心して始めることができるでしょう。

新NISAの始め方については、下記の記事をご覧ください。
NISAの積立の始め方は？新NISAを始めるSTEPを解説

投資信託はデメリットばかりじゃない

投資信託は長期的な資産形成に向いていますが、仕組みがわからないと不安になって始めるのをためらってしまうかもしれません。投資信託にはデメリットやリスクもありますが、運用をプロに任せられたり種類が豊富だったりと、メリットも多い投資商品です。
少額から始めることも可能なため、投資に慣れるためにも投資信託を始めてみてはいかがでしょうか。

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