パッシブ運用の特徴と向いている人は?メリット・デメリットも解説
今回は、パッシブ運用の定義やアクティブ運用との違いのほか、メリット・デメリットについて解説します。パッシブ運用に向いている人の特徴もまとめていますので、ぜひ参考にしてください。
監修者 AFP/2級FP技能士 吉田祐基
ライター・編集者。お客様向けの会報誌や、記事、Webサイト、PDF資料といった各種コンテンツ制作のディレクション業務ほか、Webメディアの運営を担当。
目次
パッシブ運用とは、指標に合わせて安定的に運用する手法のこと
インデックスファンドは、特定の市場指数(インデックス)に連動するように運用される投資信託です。
例えば、日経平均株価やS&P500(アメリカを代表する500社の株価にもとづく指数)などを基準とし、市場全体の動きにあわせた安定的なパフォーマンスを目指します。
これにより、個別銘柄を選ぶことなく、幅広く分散投資できるメリットがあります。主要な指数は一般に公開されている情報のため、誰でも容易に確認できる点が特徴です。
アクティブ運用との違い
パッシブ運用が市場平均に追随する運用スタイルであるのに対して、アクティブ運用は市場平均を上回るために、積極的な売買や銘柄選定を行う点が大きく異なります。
なお、アクティブ運用では、「グロース投資」と「バリュー投資」のどちらかの考え方にもとづいて銘柄を選びます。
グロース投資とは、高い成長性が期待される銘柄を中心に投資するスタイルのこと。一方のバリュー投資は、株価が企業価値に対して比較的割安と思われる銘柄に投資するスタイルのことを指します。
パッシブ運用のメリット
低コストで運用できる
ベンチマークに連動するように運用するため、ファンドマネージャーの人件費などの運用管理費を抑えることができます。アクティブ運用と比べて詳細な市場分析や運用判断を必要としないことに加え、銘柄の入れ替えが頻繁には発生しないためです。
安定したリターンが得られる
パッシブ運用には、ベンチマークの構成銘柄のすべてに投資する「完全法」や、その中から信用リスクの高い銘柄を除外して投資する「準完全法」、構成銘柄の中から特定の銘柄を抽出して投資する「サンプル法」と呼ばれる手法があります。
なお、サンプル法の場合でも、ベンチマークと大きく乖離することのないように投資対象を選びます。ですから、パッシブ運用を用いた投資信託であれば、投資家自身の経験や判断に左右されずに運用成績の安定化が期待できるのです。
初心者にも適した運用方法
インデックスファンドは市場全体の成長に連動するため、将来の運用益を予測しやすい点も魅力です。リスクやリターンを見通しやすく、計画的に運用できることは、パッシブ運用のメリットのひとつといえます。
パッシブ運用のデメリット
市場全体が低迷するとリターンも低下する
例えば、リーマンショックのような世界的な経済危機が発生すると、マーケット全体の低迷が保有資産の価値下落に直結することが考えられます。
このように、個別株などとは異なり、特定の投資対象だけでなく、日本や世界経済全体の動きを注視する必要がある点はデメリットといえます。
また、パッシブ運用は、短期的に利益を狙う手法ではなく、あくまで中長期的な投資に向いていることを理解しておくことが大切です。
大きなリターンは期待しにくい
投資の原則は、ハイリスク・ハイリターンもしくはローリスク・ローリターンです。リスクを低減することと大きなリターンを得ることは、トレードオフの関係にあります。
パッシブ運用は、できるだけリスクを抑えつつ、中長期的に安定した運用を目指す場合に適した投資スタイルです。そのため、大きなリターンを目指す場合には、アクティブ運用を選択したほうが良いといえます。
パッシブ運用に向いている人
長期的に安定したリターンを求める人
iDeCo(個人型確定拠出年金)やNISA(少額投資非課税制度)などの税制優遇制度を活用してインデックスファンドに投資することで、節税効果を得ながら効率的な資産形成が可能です。
リスクを抑えた投資をしたい人
例えば、日経平均株価に連動するインデックスファンドでは、日本全体の主要企業に投資することができ、S&P500に連動するインデックスファンドでは、アメリカの代表的な500社に投資することができます。
初心者にとっての投資の基本は、長期・分散・積立です。パッシブ運用によって、少額ずつ積み立てていく投資スタイルは、リスクをできるだけ抑えて資産運用に取り組みたい人におすすめの手法といえるでしょう。
非課税制度を活用したパッシブ運用で、効率的な資産形成を
iDeCoやNISAを活用すれば、パッシブ運用における代表的な商品であるインデックスファンドに非課税で投資できるため、効率的な資産形成が可能です。
なお、iDeCoやNISAを活用してパッシブ運用を始めるには、投資信託を取引できる口座を金融機関で開設しておく必要があります。金融機関によって手数料や取扱商品のラインナップが異なるため、複数の金融機関を比較検討しましょう。
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監修者 AFP/2級FP技能士 吉田祐基
ライター・編集者。編集プロダクションで、Web・紙媒体問わず主に金融系コンテンツの制作を担当後、HRテック企業に制作ディレクターとして入社。お客様向けの会報誌や、記事、Webサイト、PDF資料といった各種コンテンツ制作のディレクション業務ほか、Webメディアの運営を担当。