インデックス投資とは?メリット・デメリットをわかりやすく解説
この記事では、インデックス投資の仕組みと種類のほか、メリット・デメリットについてわかりやすく解説します。
監修者 AFP/2級FP技能士 吉田祐基
ライター・編集者。お客様向けの会報誌や、記事、Webサイト、PDF資料といった各種コンテンツ制作のディレクション業務ほか、Webメディアの運営を担当。
目次
インデックス投資は、指数の値動きへの連動を目指す手法
そもそもインデックスとは、日本の株式市場の「日経平均株価(日経225)」や米国株式市場の「S&P500」などの値動きを示す指標のこと。インデックス投資では、これらの指数の値動きに連動した投資成果を出すことを目指します。ですから、インデックス投資という名称の投資商品は存在しません。
インデックス投資を行うには、投資信託を利用します。投資信託とは、投資家から集めた大きな資金を、投資のプロである運用会社が株式や債券に投資・運用し、その利益を投資家に還元する金融商品です。
インデックス投資の場合は「インデックスファンド」という投資信託を利用することになり、指数の動きに連動した利益を出すことを目的として運用されます。
インデックスの種類
■日本国内株式市場におけるインデックスの例
インデックス名 | 内容 |
日経平均株価(日経225) | 株式会社日本経済新聞社が、東京証券取引所プライム市場(東証プライム市場)の上場企業の銘柄から選定した225銘柄の平均株価。 |
東証株価指数(TOPIX) | TOPIXは「Tokyo Stock Price Index」の略称。東証プライム市場を中心とした上場企業銘柄の時価総額にもとづいて算出される株価指数。 |
インデックス名 | 内容 |
ダウ平均株価(ダウ・ジョーンズ工業株価平均) | アメリカのダウ・ジョーンズ社がニューヨーク証券取引所やナスダック市場における上場企業の合計30銘柄にもとづいて算出する平均株価。「NYダウ平均」や「ダウ工業株30種平均」とも呼ばれる。 |
ナスダック総合指数 | ナスダック市場に上場する全銘柄の時価総額にもとづいて算出される株価指数。 |
S&P500指数 | アメリカのS&P ダウ・ジョーンズ・インデックス社が、ニューヨーク証券取引所やナスダック市場の上場企業主要500銘柄の時価総額にもとづいて算出する株価指数。株価平均型なのが特徴。 |
インデックス投資とアクティブ投資との違い
アクティブ投資を行う投資信託は、「アクティブファンド」と呼ばれます。アクティブファンドに投資すると大きな利益を得られる可能性があるものの、損失も高くなる傾向があります。
また、購入時の手数料や運用中の手数料(信託報酬)に関しても、アクティブファンドのほうがインデックスファンドより高く設定されているのが一般的です。
インデックス投資のメリット
値動きがわかりやすい
これは、値動きが指標とする日経平均株価といった株式市場全体の動きと大きくかけ離れることがあまりないからです。ですから、インデックス投資においては株式ニュースを見ているだけで、値動きを大まかに把握することができます。
分散投資をしていることになる
投資信託の中でも運用コストが低い
ハイリターンが特徴であるアクティブ投資の場合、運用するファンドマネージャーへの信託報酬も高く設定されている一方で、インデックス投資では購入時手数料がかからない「ノーロード」の投資信託も少なくありません。長期的な運用コストをできる限り抑えたい場合は、インデックス投資を選ぶべきでしょう。
少額からでも投資できる
通常の株式投資は100株単位での購入となり、始めるにはまとまったお金が必要です。インデックス投資の場合、証券会社によっては100円程度で始められるため、投資初心者にとってハードルが低い投資手法といえます。
インデックス投資のデメリット
インデックスを上回るリターンは望めない
投資におけるリスクとリターンは表裏一体であり、運用成果の振れ幅というリスクを小さくすれば、リターンもそれに伴って小さくなる傾向があることを理解しておきましょう。
短期間ではリターンを得られる可能性が低い
これは、市場全体での急激な値動きが短期間では起きにくいためで、大きなリターンを得たいと考える場合には、アクティブ投資の選択が適切でしょう。
インデックス投資を始めるなら、証券会社選びも重要なポイント
なお、インデックス投資を行うには、証券会社や銀行を通じて投資信託を購入する必要があります。投資信託の購入時手数料や信託報酬などは証券会社によって異なるため、インデックス投資を行う際には証券会社選びも重要なステップのひとつといえます。証券会社ごとの特徴について、しっかり比較検討するようにしましょう。
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監修者 AFP/2級FP技能士 吉田祐基
ライター・編集者。編集プロダクションで、Web・紙媒体問わず主に金融系コンテンツの制作を担当後、HRテック企業に制作ディレクターとして入社。お客様向けの会報誌や、記事、Webサイト、PDF資料といった各種コンテンツ制作のディレクション業務ほか、Webメディアの運営を担当。