おすすめのお金の増やし方は？3つの方法と具体例を解説

今ある預貯金などをできるだけ効率良く増やしたいと考えている人は、決して少なくないでしょう。お金を増やすことで、今の暮らしをより豊かで充実したものにしたり、将来のライフイベントに備えたりすることができます。

今回は、お金を増やすための3つの方法について、具体例を挙げながらわかりやすく解説します。それぞれ、メリットや注意点をまとめていますので参考にしてください。

監修者 AFP／2級FP技能士 吉田祐基

ライター・編集者。お客様向けの会報誌や、記事、Webサイト、PDF資料といった各種コンテンツ制作のディレクション業務ほか、Webメディアの運営を担当。

【監修者プロフィール】

目次

1. お金を増やすための3つの方法
   1. 収入を増やす
   2. 支出を減らす
   3. 投資をする
2. 収入を増やす4つの具体例
   1. 副業をする
   2. 転職してキャリアアップする
   3. 現職で昇給・昇進を目指す
   4. 起業する
3. 支出を減らす5つの具体例
   1. 家計を可視化する
   2. 固定費を減らす
   3. ポイ活で貯めたポイントなどを利用して商品を購入する
   4. 先取り貯蓄をする
   5. 節税制度を活用する
4. 投資で増やす4つの具体例
   1. 株式投資
   2. 投資信託
   3. NISA
   4. iDeCo
5. 自分に合った投資手法を選択して効率的にお金を増やそう

お金を増やすための3つの方法

お金を増やす方法には、「収入を増やす」「支出を減らす」「投資をする」の3つがあります。まずは、それぞれの特徴について解説します。

収入を増やす

今よりも収入が増加すれば、貯蓄を増やすことができます。定期的に入ってくる給与や報酬を増やすことによって、家計に余裕が生まれるので、余剰金を預貯金に回すことができるでしょう。

収入を増やすことは、継続的にお金を増やしていく上で有効な方法である反面、短期間で収入を増加させるのは決して簡単なことではありません。転職や副業など、現実的に無理のない範囲で検討することが大切です。

支出を減らす

お金を増やすには、出ていくお金を減らす方法もあります。支出が減れば、結果として手持ちの資金をより多く確保し、お金を増やしていくことが可能です。

収入を増やすための行動が「攻め」の対策とすれば、支出を減らすための行動は「守り」の対策といえます。支出の削減はすぐに始められる一方で、あくまでも出ていくお金を減らすための対策であることから、大きくお金を増やせるわけではありません。

投資をする

投資をして手持ちのお金を運用し、効率的に貯蓄を増やしていく方法もあります。「お金に働いてもらう」と表現されるように、労働とは異なる方法でお金を増やす方法として有効です。

投資のメリットは、大きな利益を上げられる可能性があることです。投資対象によっては、比較的短期間で大きく値上がりする場合もあります。
ただし、投資は元本割れリスクと背中合わせであることから、手持ちの資金を減らしてしまう可能性も否定できません。投資をすれば、必ずお金を増やせるとは限らない点に注意が必要です。

収入を増やす4つの具体例

ここからは、お金を増やすための具体例について見ていきましょう。まずは、収入を増やすための4つの具体例を紹介します。

副業をする

現在の勤務先が従業員の副業を認めている場合、副業によって収入を増やす方法もあります。クラウドソーシングやスキマバイトアプリなど、会社員が給料プラスαの収入を得るための仕組みは多種多様です。副業を通じて現在の勤務先とは異なる経験を積み、新たな知見を得たりスキルアップを目指したりすることもできます。

ただし、副業を始めた直後から、大きな収入を得るのは簡単なことではありません。一定期間は副業を続け、自分に合った副収入の作り方を見極めていく必要があります。

転職してキャリアアップする

転職して、現在よりも給与が高い会社や業界にキャリアアップを図るのも、収入を増やす方法のひとつです。同じ年齢・スキル・業務経験を備えた人材であっても、勤務先によって給与水準に差が開くケースは珍しくありません。これまでの経験や培ってきたスキルを高く評価してもらえる企業への転職を機に、収入アップが望める可能性は十分にあります。

一方で、転職は必ずしも収入増に直結するとは限らない点に注意が必要です。場合によっては転職前と収入がほとんど変わらなかったり、むしろ減ってしまったりすることも想定されます。

また、転職に際しては、収入面だけではなく社風や仕事内容、職場での人間関係など、働きがいを感じられるかどうかも確認すべきです。収入アップだけを目的に転職した結果、早期に離職するような事態に陥ることのないよう注意が必要です。

現職で昇給・昇進を目指す

現在の勤務先で昇給や昇進を目指すことは、収入を増やすための現実的な選択肢のひとつです。基本給や役職手当などが上がることによって、毎月の収入を着実に増やせます。

現職での給与アップを目指すために、資格取得や昇進試験に挑戦することも有効です。業務に必要な知識やスキルが向上することにより、昇給・昇進のチャンスが巡ってくるかもしれません。

事前に、勤務先の昇進制度を再確認しておくことも大切です。会社の方針や人事戦略としてどのような条件で昇進を決定するのか、どういった経験やスキルが求められているのかを把握することにより、昇進につながるアクションを明確化できるはずです。

起業する

会社を辞めて独立起業することにより、会社員時代よりも多くの収入を得られる可能性があります。個人事業主であれば仕事量を自分で調整したり、法人であれば役員報酬を自分で決めたりすることも可能です。

ただし、起業にはリスクが付き物です。万が一失敗した場合、会社員のように組織が守ってくれるわけではないため、リスクとリターンの両方を自己責任で引き受ける必要があります。

また、会社員として得ていた社会保険や税制上のメリットを享受できなくなる点にも注意が必要です。初めは副業からスタートし、軌道に乗ってから退職して独立することを検討しておくといいでしょう。

支出を減らす5つの具体例

次に、支出を減らすための具体例を紹介します。支出は自然に減っていくものではないため、意識して取り組むことが重要です。下記の5つのうち、取り組みやすいものから挑戦していくと継続できます。

家計を可視化する

支出を減らすための第一歩は現状把握です。毎月何にどれだけお金を使っているのかを把握することで、無駄遣いを減らすことにつながります。

特に、毎月の収支のうち、余った分のお金を趣味や交際費に使っている場合には注意が必要です。手元にお金があると、つい使いすぎてしまい、結果的に預貯金が難しくなる傾向があります。

毎月の収支を大まかにイメージするだけでなく、具体的な費目を書き出して、何にどれだけ支出しているのかを明確にしておくことが重要です。

固定費を減らす

支出の中でも、特に削減効果が高いのが固定費です。固定費とは、毎月必ず発生する支出のことを指します。例えば、家賃、スマートフォンなどの通信費、サブスクリプションの費用、スポーツジムの会費などは、典型的な固定費です。

このうち、家賃を今すぐに抑えるのは現実的ではなかったとしても、スマートフォンの料金プランをより安価なものに切り替えたり、使っていないアプリのサブスクリプションを解約したりすることで、着実に固定費を減らせます。

必要不可欠な固定費を無理に減らそうとするのではなく、現実的に無理のない範囲で削れる支出を見極めていくことが大切です。

ポイ活で貯めたポイントなどを利用して商品を購入する

ショッピングやサービスの利用時にポイントを貯める「ポイ活」で貯めたポイントなどを利用することで、支出を抑えることもできるでしょう。獲得したポイントを商品と交換したり、サービス利用料などの支払いにあてたりすれば、お金を使う機会が減るので出費を抑えることができます。

ポイ活による支出削減を効率的に進めるには、使い勝手の良いポイントの獲得を意識することが大切です。ポイントの種類によっては、生活費や固定費に使えないものもあるため注意してください。

例えば、特定の店舗やオンラインショップでしか利用できないポイントをいくら獲得しても、日常的にその店を使わない場合、ポイントを使い切ることが難しくなります。

一方で、家賃や光熱費の引き落としにクレジットカード払いを設定し、そこで獲得したポイントを固定費の支払いに充当できる場合、効率的なポイ活と支出削減を同時に実現できます。

先取り貯蓄をする

先取り貯蓄とは、あらかじめ決めた金額を毎月先に貯蓄に回しておくことです。使った分の残りを貯蓄に回すという考え方ではなく、先に貯蓄する分を確保しておくことにより、無駄遣いを減らせる点が大きなメリットです。

先取貯蓄をするには、毎月無理なく貯蓄に回せる金額を明確にしておく必要があります。家計の把握や無駄な支出の削減をした上で、毎月どれだけのお金を貯蓄に回せるのか確認しておきましょう。

長期的に先取貯蓄を続けていくには、普通預金口座から毎月自動的に一定額を積み立てられる、積立預金などを活用するのも有効です。

節税制度を活用する

さまざまな節税制度を活用することにより、所得税や住民税を節税する方法もあります。一例として、下記に挙げるような節税制度を活用するのが有効です。

利用しやすい節税制度
・住宅ローン控除：住宅ローン残高の一部を所得税（一部、翌年の住民税）から控除できる制度
・生命保険料控除：支払った生命保険料の一部を所得税・住民税から控除できる制度
・医療費控除：一定額以上の医療費がかかった場合に所得税・住民税の控除を受けられる制度
・セルフメディケーション税制：特定の薬品購入費用を申告することで、所得税・住民税の控除を受けられる制度
・寄附金控除：寄付金の一部を所得税・住民税から控除できる制度

また、寄附金控除のひとつに、ふるさと納税を活用する方法が挙げられます。ふるさと納税で自治体に寄付した金額のうち、2,000円を超える部分については所得税・住民税の控除対象となるため、節税対策として効果的です。
会社員などの給与所得者の場合、ワンストップ特例制度を活用することにより、確定申告をすることなく寄附金控除を受けられます。

投資で増やす4つの具体例

収入を増やす方法や支出を減らす方法で増やせるお金には、限度があります。より効率的にお金を増やすには、投資も視野に入れるのがおすすめです。
投資でお金を増やすための方法として、4つの具体例を紹介します。

株式投資

株式投資とは、企業が発行する株式を購入し、株価が上がったタイミングで売却したり、配当金を得たりしてお金を増やしていく方法のことです。成長企業に投資して売却益を狙う方法や、長期的に株式を保有して配当金を得ることを目指す方法があります。

国内外には多くの株式があり、自分で銘柄を選んで投資できる点が株式投資の大きな魅力です。
一方で、銘柄の選び方や売買するタイミングを初心者が適切に判断するのは容易ではありません。特定の株式に資産を集中させるのではなく、複数の金融商品に分散投資してリスクを減らすことも考える必要があります。

投資信託

投資信託とは、投資家から集めたお金をプロのファンドマネージャーが運用し、利益を投資家に分配する仕組みの商品です。プロが運用してくれることに加え、比較的少額から始められるので、初心者にとって始めやすい投資手法といえます。

ただし、投資信託には、購入時手数料や信託報酬などのコストがかかります。特に、購入時手数料は金融機関によって異なるため、どこで口座を開設するかは慎重に選ぶことが大切です。

投資信託については、下記の記事をご覧ください。
投資信託とは？始め方やメリット・デメリット、注意点を解説

NISA

NISAとは少額投資非課税制度のことで、NISA口座を通じて投資した利益が非課税となる仕組みです。2024年に始まった新NISAでは、これまでの旧NISAに比べて、投資枠や非課税期間が拡充しました。

NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つの非課税投資枠があり、このうちつみたて投資枠は投資信託に、成長投資枠は株式や投資信託などに投資できます。新NISAの概要は、下記のとおりです。

新NISA制度の概要

	つみたて投資枠	成長投資枠
取扱商品	投資信託	株式・投資信託など
年間投資枠	120万円	240万円
非課税保有限度額	合計1,800万円 （うち成長投資枠1,200万円）まで
非課税保有期間	無制限
実施期間	恒久化

注意点として、NISA口座は1人につき1口座しか開設できません。金融機関によってNISAに対応している商品の種類や数には差があることから、どの金融機関でNISA口座を開設するべきか、慎重に判断する必要があります。

iDeCo

iDeCoとは個人型確定拠出年金のことで、利息や運用益が非課税となる私的年金制度を指します。掛金が全額所得控除されるので所得税や住民税の節税効果が期待でき、長期的に効率良く資産を形成していきたい人に適しています。また、受取時に税制優遇制度があるのも魅力のひとつです。iDeCoで運用する商品は、投資信託などの中から自分で選ぶことになります。

自分に合った投資手法を選択して効率的にお金を増やそう

お金を増やす方法は、収入増・支出減・投資の3つです。これらの方法をすべて組み合わせることで、効率的にお金を増やせますが、長続きさせるためには自分に合った方法を見つけることが重要です。

投資は長期・積立・分散投資を心掛けることにより、比較的リスクを抑えて資産を増やせる可能性があります。特に、iDeCoやNISAといった非課税制度を活用することで、効率的な運用が見込めるでしょう。
ただし、金融機関によって取扱商品の充実度や手数料が異なるため、複数の金融機関を比較検討した上で、自分に合った金融機関を見極めることが大切です。

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監修者 AFP／2級FP技能士 吉田祐基

ライター・編集者。編集プロダクションで、Web・紙媒体問わず主に金融系コンテンツの制作を担当後、HRテック企業に制作ディレクターとして入社。お客様向けの会報誌や、記事、Webサイト、PDF資料といった各種コンテンツ制作のディレクション業務ほか、Webメディアの運営を担当。