投資信託とETFはどっちがいい?違いやメリット・デメリットを解説

投資信託とETFはどっちがいい?違いやメリット・デメリットを解説

投資信託とETFには、さまざまな違いがあります。投資信託とETFそれぞれの投資商品としての特徴や、メリット・デメリットがよくわからないという人も少なくないのではないでしょうか。

本記事では、投資信託とETFの違いやメリット・デメリット、それぞれの投資商品が向いている人の特徴などをわかりやすく解説します。特徴を知った上で、自分のスタイルに合った投資先を選択しましょう。

投資信託は、投資家から集めた資金をプロが運用して利益を分配する投資商品

投資信託とは、投資家から集めた資金をプロが株式や債券などで運用し、得られた利益を投資家に分配する投資商品です。

ファンド」と呼ばれることもあります。

投資信託では、1口あたりの購入金額が変動するため、購入したときの金額よりも値上がりしたタイミングで売却することで売却益が得られますが、値下がりすると損失につながります。また、配当金による収入を得ることも可能です。

投資信託は、預貯金のように元本が保証されるわけではありません。性質を理解した上で投資することが重要です。

投資信託が投資する先や投資方針は、それぞれの銘柄によって異なります。投資信託を購入する際に閲覧できる目論見書に、投資先や投資方針、運用実績、運用管理にかかるコストなどの情報が記載されているため、必ず確認しましょう。

なお、投資信託はさまざまな切り口で分類できます。市場全体の値動きに関連した分類として、「インデックスファンド」と「アクティブファンド」に大別することができますが、それぞれ下記のような特徴があります。

インデックスファンド

@インデックスファンド

インデックスファンドとは、市場全体の値動きを示す指数に連動した値動きを目指す投資信託です。

インデックスファンドが連動を目指す指数には、日経平均などの株価指数や債券指数、REIT指数など、さまざまな種類があります。

アクティブファンド

アクティブファンド

アクティブファンドは、市場の指数を上回る成果を目指す投資信託です。

指数を上回る成果を得るためにインデックスファンドよりも投資する銘柄を絞り込むのが一般的で、運用管理費用もインデックスファンドより高い傾向があります。

また、高い利益を目指せる反面、損失が出るリスクも大きくなります。

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ETFは、証券取引所に上場している投資信託

B投資信託とETFの関係

ETF(Exchange Traded Fund)とは、投資信託のうち、証券取引所に上場している商品のことです。上場投資信託と呼ばれることもあります。

通常の投資信託と異なり、上場しているため、株式と同様にリアルタイムで売買できます。一方、インデックス型とアクティブ型という分類がある点は同様です。

投資信託とETFの違い

通常の投資信託とETFには、さまざまな違いがあります。
主な違いとしては、下記の9点が挙げられます。

取引価格の決まり方

投資信託とETFで異なるのは、取引価格の決まり方です。
投資信託の取引価格が変更されるのは1日1回のみですが、ETFは取引状況に応じてリアルタイムで価格が変動します。

投資信託では、1日1回20時頃までに決定される「基準価額」という金額で取引が行われます。投資信託の購入や売却の注文を行う時点では、基準価額がいくらになるのかはわかりません。それは、投資信託の売買の申込みから実際の売買成立までに、タイムラグがあるためです。

売買の申込みの締切時間は、投資信託によっても異なりますが15時までとされているのが一般的で、基準価額が決定される20時頃より前に申込みが締め切られます。

また、海外市場に投資する投資信託などでは、売買が成立する「約定日」が翌営業日になる場合もあります。つまり、購入や売却を申し込む時点では、基準価額が決まっていないのです。

一方、ETFは株式市場に上場されているため、リアルタイムでの注文や売却が可能です。一般的な株式と同様、証券取引所での売買の動向に応じてリアルタイムで取引価格が変動し、価格は公開されています。売買する際の取引価格がわかりやすい点は、ETFのメリットです。

取扱金融機関

投資信託とETFは、購入できる金融機関が異なります。
投資信託は証券会社に加えて銀行でも購入・売却ができますが、ETFは証券会社でしか取引ができません。なお、株式も証券会社でのみ購入や売却が可能です。

購入できる銘柄は、同じ銀行や証券会社の中でも、会社によって異なります。一般的に、銀行は証券会社に比べて投資信託の取扱銘柄数が少ない傾向があり、選択肢は限定的です。

銘柄数

投資信託とETFの銘柄数は、投資信託のほうが豊富です。
一般社団法人投資信託協会によると、金融機関を通して広く購入できる「公募投資信託」は、2024年2月末日時点で約6,000本あります。一方、東京証券取引所に上場しているETFは、2024年3月時点で300本程度です。

なお、ETFには上記のほかに、アメリカのNASDAQや中国の香港証券取引所といった海外の市場で上場されているETFもあります。このような海外ETFもリアルタイムでの売買ができ、証券会社によって取扱銘柄は異なりますが、日本のETFと同じように投資することが可能です。

取引方法

取引価格の決まり方の違いから、投資信託とETFでは選択できる取引方法も異なります。
投資信託は、注文時点では購入金額や売却金額が不明です。そのため、売買の申込みはできますが、取引価格を指定することはできません。一方、ETFはリアルタイムで売買できるため、株式と同様に、指値注文成行注文が可能です。

指値注文とは、購入や売却を行う金額を指定して注文する方法です。例えば、「◯◯という銘柄を1口1,000円で100口買い」と指定した場合、その銘柄の市場価格が1,000円以下になるまで注文が実行されません。希望した金額で売買を行いたい場合は、チャートを注視し続けなくても注文できる便利な方法です。

一方、成行注文は、金額を指定せずに注文する銘柄と口数だけを指定する方法で、注文した時点の市場価格の成行に応じて売買価格が決まります。金額を指定しないため、売買が成立しやすい取引方法です。

最低購入金額

最低購入金額は、ETFよりも投資信託のほうが低くなる傾向があります。
投資信託は、任意の金額を指定して購入できます。これは、積立形式で購入する場合も、一度に購入する場合も同様です。最低購入金額は証券会社ごとに決められていますが、場合によっては100円といった少額からの購入も可能です。

一方、ETFは銘柄によって、購入できる口数の単位が10口、100口といった形で決められています。「市場価格×取引単位の口数」を下回る金額では購入できません。

購入時の手数料

投資信託とETFでは、購入時の手数料の決まり方も異なります。
投資信託の購入時の手数料は、銘柄によって異なるという特徴があります。ただし、「ノーロード」と呼ばれる手数料のかからない投資信託もあり、NISAのつみたて投資枠で購入できる投資信託はすべてノーロードです。

ETFは、証券会社ごとに購入時の手数料が定められています。どのETFを購入しても、同じ証券会社での取引であれば手数料は同一です。証券会社によっては、ETFの買付手数料が無料になるケースもあります。

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信託報酬

信託報酬は、投資信託よりもETFのほうが低い傾向です。

信託報酬とは、投資信託やETFを保有しているあいだにかかるコストのことです。保有している投資信託やETFの基準価額から差し引かれるため、現金で支払う必要はありません。

ETFは投資信託と比べて、信託報酬の中から販売会社に支払う部分がなく、事務費用などが安く済むため、信託報酬の割合は一般的にETFのほうが低めに設定されています。

分配金

投資信託やETFを保有していると、運用利益を分配金として受け取れることがありますが、分配金の扱いは異なります。

投資信託は、すべての銘柄に分配金があるわけではありません。分配金がない投資信託は、その分を再投資してより大きな利益を目指します。
また、分配金がある投資信託では、元本の一部が「特別分配金」として支払われるケースがあります。分配金を上回る利益が出ていなくても分配金を支払い、実質的に元本を払い戻す場合があるのです。

一方、ETFでは基本的に分配金の自動再投資設定ができません。再投資したい場合は、一度分配金を受け取った後、改めて手動で再投資することになります。ETFには、特別分配金もありません。ETFの分配金は、利益に応じて支払われるものだけです。

売却時の手数料

投資信託とETFは、売却時にかかる手数料にも違いがあります。

投資信託を売却すると、売却額の中から「信託財産留保額」が差し引かれます。信託財産留保額は、投資信託の銘柄ごとに定められていて、無料となっているケースも少なくありません。

一方、ETFを売却したときは、証券会社が定めた手数料を証券会社に支払います。

投資信託のメリット

投資信託のメリット

投資家にとって、通常の投資信託にはさまざまなメリットがあります。
主なメリットは、下記の3点です。

少額から手軽に始められる

投資信託は、100〜1,000円程度の少額から投資を始められるというメリットがあります。高額を投資に回すのは不安があるという人でも、無理なく始められるでしょう。

分配金の自動再投資が選択できる

投資信託は、分配金を自動で再投資できる点もメリットです。分配金を受け取らずに再投資することで、より大きな複利効果を期待できます。

選択肢が多い

投資信託は銘柄数が多いため、自分の希望に合った投資先を見つけられる可能性が高いという点もメリットとして挙げられます。

ただし、購入できる投資信託の種類は、口座を開設する金融機関によって異なります。あらかじめ、取扱銘柄を確認して金融機関を選んでください。

投資信託のデメリット

投資信託には、デメリットもあります。投資信託の購入を検討する際には、下記2点のデメリットも念頭に置くようにしましょう。

ETFと比べて運用コストが高くなりやすい

投資信託は、ETFに比べて運用コストが高くなりやすいというデメリットがあります。似たような方針で投資する投資信託とETFを比較した場合、投資信託のほうが信託報酬は高くなる傾向があるため、コストがかさみやすくなります。

長期間の運用を行う場合、信託報酬のわずかな差によって、得られる利益額が大きく変わってしまう可能性もあるため注意が必要です。コストを重視する人は、投資方針の似た投資信託とETFの信託報酬を比較しましょう。

希望する価格で売買できない

投資信託では、申込みから購入・売却までにタイムラグがあるため、希望する価格で売買できない点もデメリットです。

投資信託は、「定期的に積立形式で買い続けて購入価格を平準化する」といった購入方法には適していますが、「価格が下がったタイミングを狙って購入し、値上がりしたタイミングで売る」といった売買を繰り返す投資には不向きです。

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ETFのメリット

ETFのメリット

ETFには、投資信託にない独自のメリットがあります。
下記2点のメリットに魅力を感じる人は、ETFの購入を検討してみましょう。

コストが抑えられる

ETFと投資信託を比べると、ETFのほうがコストを抑えやすいというメリットがあります。似た投資方針で、似た投資先に投資するETFと投資信託を比較した場合、ETFのほうが信託報酬は低くなる傾向があります。

ただし、実際の信託報酬は銘柄によって異なるため、詳細は銘柄ごとの確認が必要です。また、信託報酬だけで優劣を決めることはできません。過去の運用実績や投資先、運用方針、自身の投資目的などに応じて選ぶことが大切です。

値動きを見てリアルタイムで取引できる

ETFでは、リアルタイムで売買ができ、値動きを見計らって、希望のタイミングで購入・売却できる点もメリットです。
あらかじめ希望額を指定しておいて、希望額よりも有利な価格になった場合のみ注文を実行する指値注文もできます。売買を繰り返して利益を得る投資をしたい人は、投資信託よりもETFが適しています。

ETFのデメリット

ETFには、デメリットもあります。ETFへの投資を行う際には、下記の2点に注意してください。

自動積立が難しい

口数を指定して売買するETFは、自動積立を行うのが難しいというデメリットがあります。

証券会社によっては、ETFの積立購入に対応しているところもありますが、「市場価格×取引単位の口数」で計算される最低購入金額に達していないと注文が実行されません。投資信託のように、金額を指定して少額から積立投資を行うような投資は困難です。

なお、NISAのつみたて投資枠の対象はほとんどが通常の投資信託で、ETFの選択肢は限定的です。

分配金の自動再投資は基本的にはできない

ETFは、基本的に分配金の自動再投資設定ができない点もデメリットです。再投資をしたい場合は、受け取った分配金で再度ETFを買い付けなければなりません。

長期の資産運用では、分配金を再投資して複利効果を活かした投資をすることが利益の拡大につながります。再投資を自動化したい場合、ETFは適していないといえるでしょう。

投資信託とETFに向いている人の特徴

投資信託に投資をするのが向いている人は、下記のような特徴のある人です。
<投資信託に向いている人>
・プロに運用を任せたい投資初心者
・長期積立による複利効果を得たい人
・NISAのつみたて投資枠で資産形成をしたい人
特に、NISAのつみたて投資枠を利用したい場合、ETFの対象商品は限られるため、投資信託を選択することをおすすめします。

また、ETFの投資に向いているのは、下記のような特徴のある人です。
<ETFに向いている人>
・好きなタイミングで売買したい人
・売買時の金額がわからない状態で投資をするのに抵抗がある人
・できるだけコストを抑えて運用したい人
ETFへの投資をNISA口座で運用したい場合、NISAのつみたて投資枠の対象になっているETFは少数ですが、成長投資枠であれば幅広いETFが対象になっています。NISAでETFを買いたい場合は、成長投資枠の利用を検討してください。

投資信託とETFの特徴を踏まえて、自分に合った投資先を検討しよう

ETFは投資信託の一種であるため、通常の投資信託とETFは似た特徴を持っている部分もありますが、さまざまな違いもあります。それぞれの特徴を理解した上で、自分の投資目的や投資方針などに応じて投資先を選びましょう。

投資信託とETFは、どちらかしか買えないというわけではありません。投資信託にもETFにもさまざまな銘柄があり、希望に合う銘柄が複数あった場合は、それぞれに投資することも可能です。まずは、自身の投資方針を決めて、投資信託やETFの銘柄の情報収集をするところから始めてみてはいかがでしょうか。

なお、投資信託やETFを購入するためには、証券会社での口座開設が必要です。オリコンでは、日本最大級の規模で調査を行い、毎年「ネット証券会社 オリコン顧客満足度ランキング」を発表しています。取扱商品や取引手数料のほか、取引のしやすさなど、さまざまな視点でネット証券会社を比較検討できますので、ぜひ参考にしてください。

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